「投資家」を含むコラム・事例
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トータルリターンで選ぶ投資信託 入門編セミナー
12月1日のトータルリターン通知制度にちなみ、セミナーを開催します。セミナーの進行は金融商品を販売しない「家計のホームドクター®」が質問にお答えしながら進めます。
★ 概容
平成26年12月1日からトータルリターン通知制度が始まります。これは、投資信託の勧誘に関し、これまで分配金利回りの高さを強調した販売が行われていたことの弊害を是正するために金融庁の肝いりで導入された制度です。一般投...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
2014年11月14日、ダウの犬と株価指数・商品先物価格・長期金利 騰落率
世界各国地域11月の各市場株価指数、国債利回り、商品先物価格及び商品指数の騰落率を紹介します。騰落率の対象は原則2014年11月14日÷11月7日×100－100＝パーセントで表しています。(休場などの理由で当日の数値が無い場合は前日・前々日等遡っています)11月第二週は景気回復の中で世界を引っ張っている米国の株価指数の年間推移を紹介します。黄色はニューヨークダウ工業株30種で、紫色はＳ＆Ｐ500...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
投資の方向性を見定めるために必要な米経済指標の見方
ファイナンシャルプランナーが天職！ BYSプランニングの釜口です。 今回は、「投資の方向性を見定めるために必要な米経済指標の見方」という内容について、お伝えいたします。 日本株投資の成果を左右するのは、国内経済や政策だけではありません。 実は、アメリカの経済指標が要因で日本株が変動することが多々あります。 アメリカの金融政策を決めているのは、米連邦準備理事会（FRB）。 投資家はFRB...（続きを読む）
- 釜口 博
- （ファイナンシャルプランナー）
ホームページは作らないほうがいい〜買う気にさせる97の脳科学マーケティング＃1
企業活動の範囲を超えて多くの人の目に触れてしまうホームページであるが故に、そして、閲覧者の範囲を自らコントロールできないが故に、そんな場合もなくはない、と僕は考えています。これは、日本で商用利用が開始され た頃からインターネットに関わり、 1,300社を超える企業、団体に講演・ セミナーを実施し、多くの方々 のお話を聞き、ご相談を受けてきた 僕の１つの結論です。 こんにちは。 チームデルタの谷...（続きを読む）
- 谷口 浩一
- （Webプロデューサー）
2014年10月17日週間 株価指数・商品先物価格・長期金利 騰落率
世界各国地域10月第三週の各市場株価指数、国債利回り、商品先物価格及び商品指数の騰落率を紹介します。騰落率の対象は原則2014年10月17日÷10月10日×100－100＝パーセントで表しています。(休場などの理由で当日の数値が無い場合は前日・前々日等遡っています)今週も世界の株価は続落です。最終金曜日に反発していますが、NYダウ6日連続の下げは、世界に影響しました。また、日本市場は一週間で日経平...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
日本と世界のREIT指数の動き(13年9月末～14年8月末)
日本の投資家の皆様の関心が高い、REITについて、2013年9月30日～14年8月29日の動きを紹介します。下図は、J-REITの指数である東証リート指数(黄色)と米国のリート指数に連動するETF(RWR)(紫色)及び米国外のREITの指数に連動するETF(RWX)(ブルー)の動きです。グラフは9月30日を起点とした、騰落率を表します。3指数ともに10月は上昇しましたが、11月から下落に転じ、から...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）の日本株への影響
GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）の運用公的年金はＧＰＩＦ（年金積立金管理運用独立行政法人）が運用している。過去の運用成果などはホームページで誰でも閲覧できる。平成26年3月末現在の運用割合は下図の通りで日本国債が約55％を占め安定運用である。
私達の年金を運用するのであるから比較的安定的な債券主体の運用も当たり前とも言える。ただ少子高齢化、人口の減少で今の年金制度を維持するには高い運...（続きを読む）
- 三島木 英雄
- （ファイナンシャルプランナー）
朝こそ最も「美しい時間」？
例年、7月末から8月初旬にかけて3月期決算企業による第一四半期の決算の発表が相次いで行われます。東京証券取引所の適時開示情報閲覧サービスのページを見ると、8月8日には決算以外の開示情報も含め、911件の発表があったことがわかります。この日は金曜日でしたが、この週で最も発表件数が多い日であると同時に、この日がいわゆる「決算発表の集中日」であったことが伺えます。 東証では以前から発表タイミン...（続きを読む）
- 中村 英俊
- （広報コンサルタント）
初心者が投資信託を選ぶ５つのポイント
ファイナンシャルプランナーの柴垣です。 NISAの非課税枠拡大やこどもNISAの導入など政府の「貯蓄から投資へ」の動きが出てきていますね。 そこで、ここではあまり投資家経験のない方が投資信託を選ぶ際のポイントを6つ挙げます。 １、投資の目的や目標額を決める。 ２．投資する資産クラスを決める。 ３、ノーロード（売買手数料無料）の商品を選ぶ。 ４、資産規模が大きく流動性の...（続きを読む）
- 柴垣 和哉
- （ファイナンシャルプランナー）
長期保有対象の株式や投資信託の歴史概観
前回、新ファミリー一族の長期投資に耐えうる商品として、投資信託やETFをお勧めしました。本来は株式を紹介したいのですが、色々な本やネットで調べますと、企業の盛時の継続期間が30年に満たないという短いことが分かってまいりました。前回も紹介しましたが、100年以上の老舗企業は日本が全世界でダントツに多いのです。例えば、2006年までは世界で一番古い企業としてギネスに登録されていたのは、日本の金剛組(5...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
2014年7月の為替推移、株価指数・商品先物価格・長期金利騰落率
世界各地7月の株価、国債利回り、商品先物価格及び商品指数の騰落率を紹介します。騰落率の対象は原則2014年7月31日÷6月30日です。7月はイスラム教のラマダーンに当たり、イスラム教圏の国々の多くは、最終週に休場しています。(休場などの理由で当日の数値が無い場合は前日・前々日等遡っています)下図は、円に対する米ドル(ブルー)、ユーロ(黄色)、豪ドル(紫)の為替レートの変化です。期間は2013,年9...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
「説明責任」とは、お詫びをすることではありません！
「企業・団体・個人（公人）」の説明責任 近年『説明責任』と言う言葉を多く見聞きします、特に不祥事が起こった場合の記者会見で マスコミは “説明責任を果たしていない” と「企業・団体・個人（公人）」の責任者を厳しく 追及しますが、はたして不祥事を起こした当事者である責任者は説明責任の意味合いをどれだ け理解し真剣に考えているのか疑問を抱きます。 まず不祥事が起こった場合“謝罪”をしますが、誰...（続きを読む）
- 西野 泰広
- （経営コンサルタント）
8/2AOA勉強会（大規模修繕）
行動する大家さんの会（AOA）の勉強会を ８月２日（土）にやります。 前回が２月でしたので、ちょっと間があいてしまいましたが、 今回も参加して損はない内容です。 テーマは、大規模修繕 年に何千棟と大規模修繕の検査をしているプロをお呼びして 大規模修繕のポイントを解説してもらいます。 私も、税理士として、大規模修繕の税務について ちょこっとだけ話をします 日時：２０１４年８月...（続きを読む）
- 渡邊 浩滋
- （税理士）
法人化による相続対策③
法人化すると相続対策になるの？ の続きです。 今回は、相続争いの対策（争族対策）として 法人化が活用できるのか？ についてです。 これも、よく勘違いされることです。 法人化して、兄弟に役員給与で支払うことにすれば、相続争いがない。 と思われる方が多いようです。 しかし、この場合でも、会社の株式（出資）まで兄弟に分散させてしまうと、 争いの元となります。 会社の重要な意思決定は、...（続きを読む）
- 渡邊 浩滋
- （税理士）
法人化による相続対策②
最近、話題になっている賃貸経営の法人化。 法人化をすると相続対策になるの？ って質問が多いので、 法人化による相続対策についてまとめます。 前回は、建物のみ法人名義にする建物所有型法人について書きました。 今回は、土地も建物を法人名義にする土地建物所有型法人について書きます。 【土地建物所有型法人】 ≪メリット≫ 〇個人が所有する土地に対して相続税はかからなくなります。...（続きを読む）
- 渡邊 浩滋
- （税理士）
法人化による相続対策
今年に入ってから（すでに半年過ぎましたが）、 法人化したいという大家さんがものすごく増えました。 ただ、誤解もあるようです。 特に、相続対策。 法人化すれば、すぐに相続税が下がると思っている方も多いようです。 ちょうどメルマガでも法人化による節税対策について書いたので、 記事載せます。 不動産を保有させる法人については、 建物のみ所有させる法人と 土地を含めて所有させる法人に大きく...（続きを読む）
- 渡邊 浩滋
- （税理士）
NISA,ついに投資額1兆円に
国の戦略はひとまずは成功ですね。 金融庁は、少額投資非課税制度（NISA）の口座開設数が3月末時点で650万3951になったと発表した。1月の制度導入時から4割近く増え、NISAを通じた個人投資家による投資信託や株式などの購入額は1兆34億4608万円に到達したようです。 私は講座を開設しましたが、まただ１円も投資していません。なぜなら年間１００万円という金額には魅力はないですから。 それから...（続きを読む）
- 岡崎 謙二
- （ファイナンシャルプランナー）
米国口座での運用は投資の資産分散に優位です
前回は、すでに海外に資産を逃避しても、秘匿性の観点では、きわめて困難な時代になってきていることを説明いたしました。 従って、海外に資産を出すのは、隠すためではなく、ご自身の資産の保全と共に、有利な投資方法・対象を探るために実行することをお勧めします。 アセット(資産)・クラスは、株式、債券、不動産、商品が対象となります。ただし、債券、不動産、商品は上場投資信託＝ETFを活用することをお勧めして...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
アルゼンチン対外債務不履行2001年の残滓
6月19日の日経新聞朝刊に「アルゼンチン再び苦境 デフォルト時の債務、米で支払い命令」という見出しが載っていました。まだ続いていたのかと吃驚し、当時を再認識するために、カーメン・Mラインハート&ケネス・S・ロゴスの著書「国家は破綻する」を開いて、索引のアルゼンチンでページを探し読み返しました。 見出しで言うデフォルト時とは、アルゼンチンが2001年に引き起こした、過去最大950億ドルの対外債務の...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
「安く買って高く売る」は心理に背く行為
先週は株価の値動きが一進一退で、どの様に売買すれば良いのか、迷われた方達もいらっしゃると思います、投資関係の本やセミナーなどで、投資で利益を出すには「安く買って」、「高い時に売る」ということが、紹介されます。確かに、図の左が出来れば儲かります。でも、多くの一般投資家は、右図にある様に、もっと上がりそうだと考え買い、もっと下がってしまうのではと思い、売ってしまう。今回はトレンドが違うと買って、見込み...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
住宅価格変化と名目経済成長率の差及び家計債務所得比率
ポートフォリオを組まれる際に参考となる、住宅価格と家計の債務所得比率にも、各国で差があります。内閣府の白書等の内、「世界経済の潮流」2014年上半期 世界経済報告にそれが載せられています。下図は、住宅価格の変化(前年比)から名目経済成長率の差を2013年と2014年で比べたものです。2013年は、名目経済成長率が住宅価格の変化を上回るマイナス表示に入る国が30ヶ国でしたが、2014年は19ヶ国に減...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
国際分散投資が必要と分かる経産省「世界経済の潮流」
国際分散投資の必要性と、資産配分に於いて、国内外の債券と株式及びリートに分散した場合の期待リターンとリスク(標準偏差)の変化を述べて参りました。 一方経済面でも、国際分散投資の必要性が分かるデータが開示されていますので、その資料と内容を説明いたします。 出典は、内閣府の白書等の内、「世界経済の潮流」2014年上半期 世界経済報告から得ています。 下図は、G20の実質経済成長率で2010年～2...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
現預金と日本株の期待リターンとリスク
前回は、現金と預貯金などのリスクを記しました。インフレ率に勝つためには、他の資産との運用が必要です。 1970年から2000年にかけて捉えた中で、一番上昇したのはTOPIXです。 ご存じとは思いますが、日経平均やTOPIX(東証株価指数)は指数の為、TOPIXそのものを購入することは、過去には出来ませんでした。バブル時代には、日経平均を買いたいと証券会社に入ってくるお客様が、ニュースにもなる...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
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