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2014年10月17日週間 株価指数・商品先物価格・長期金利 騰落率

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世界各国地域10月第三週の各市場株価指数、国債利回り、商品先物価格及び商品指数の騰落率を紹介します。
騰落率の対象は原則2014年10月17日÷10月10日×100-100=パーセントで表しています。
(休場などの理由で当日の数値が無い場合は前日・前々日等遡っています)

今週も世界の株価は続落です。最終金曜日に反発していますが、NYダウ6日連続の下げは、世界に影響しました。また、日本市場は一週間で日経平均が768.04円も700円を下げるなど、株価への打撃が大きな週でした。

下図は、先進各国のMSCIワールド指数、及びエマージング指数、そしてMSCIオールカントリー指数の円換算(指数に前日夜の円ドルレートを掛けて算出)の過去1年(2013年10月18日~2014年10月17日)の騰落推移です。

141017MSCI指数比較

MSCIワールド指数は一旦マイナス圏に入りましたが最終17日に反発、エマージング指数は先週末から引き続きダウンして、マイナス幅が-7%近くまで下落しました。
オールカントリー指数の円換算値は9月末から急落を継続しましたが、依然として+5
%程のプラスを維持しています。
月曜週明けの、日本株、アジア株の動向が注目されます。

今週は米国経済の堅調さに若干の陰りが出たことと、FRBの正常モードへの切り替えの影響度に不安を感じた投資家の動き=リスク回避に翻弄された一週間でした。

オールカントリー指数は週末の米国・ヨーロッパの反発により、マイナス幅は-0.86%に留まりました。先進国の株価指数帆表す、世界株価指数も-0.81%にとどまりましたが、エマージング指数は-1.32%の下落でした。地域では、原油価格の下落、イスラム国の勢力拡大もあり、中東・アフリカのブルンバークGCC200指数が-9.03%、日本が足を引っ張ったMSCIアジア太平洋指数が-2.09%でした。ヨーロッパのSTOXX600は最終日の反発で-0.91%に留まりました。
イスラム国問題の停滞、ヨーロッパの景気減速、中国経済の原則もあり、世界的な株安に見舞われました。


日本の株価指数は全て続落で、しかも日経平均は-5.02%、TOPIXも-5.30%と急落しています。東証リート指数も-2.10%で日本市場は日々続落の一週間でした。

★主要株価指数週間騰落率
先進国の株価指数の大半が3週続落しています。
上昇したのは4指数で、1位はオーストラリアのASXで1.43%、2位はスウェーデンのOMXストックフォルム指数で0.72%の上昇、3位はドイツのDAXで0.70%上昇です。そして4位は粗横ばいのカナダS&Pトロント総合指数の0.0%です。

141017先進国株価指数騰落率

一方、下落1位、2位、3位を日本勢が独占、TOPIXが-5.30%の下落、日経225平均が-5.02%の下落、3位はジャスダック指数で-3.69%の下落でした。4位はポルトガルのPSI全株指数で-3.22%です。日本株は外国投資家が2兆円強売り越しています。

トップ同士の差は6.73ポイントでした。
米国のS%P500は週末2日間上昇しましたが、シカゴのVIX(恐怖)指数は前週末21.24から10月15日に26.25まで上昇したのち17日は21.99まで回復してきました

新興国、フロンティア国は、下がった指数は多いものの、先進国よりはばらついています。
上昇1位はペルーのIGBVL指数で3.77%の上昇、2位はアルゼンチンのメルバル指数で3.32%上昇、3位はトルコのイスタンブール100指数で2.77%の上昇でした。

141017新興国およびフロンティア国株価指数騰落率

一方、下落1位はアラブ首長国連邦のドバイ金融市場総合指数で-13.60%と大きく下げています。
2位はエジプトのヘルメス指数で-10.18%の下落、3位は先週大きく下げたギリシャのアテネ総合指数が続落の-7.27%でした。

トップ同士の差は大きく17.37ポイントになっています。

★10年国債利回り(長期金利)
全世界の株価、同時下落でしたので、国債利回りは続落(価格は上昇)しています。但し、ヨーロッパのフランス、イタリア、スペインの10年債利回りは続騰しています(価格は低下)。

141017主要国債利回り変化率

★商品先物価格及び商品指数
株価の急落、原油価格の80ドル台突入で、先週も引き続き金が買われました。NYの金先物は1.42%高、銀、プラチナは横ばいです。ロンドンの非鉄金属はアルミニュウムが2.18%上昇しています。
エネルギーは先週に続き値を下げ、3原油では北海原油が-4.49%下げています。天然ガスも続落しました。
穀物は続騰トウモロコシ、大豆、小麦ともに上昇です。
CRB指数と日経商品指数17種はエネルギーの下落の影響で続落しています。

141017主要商品先物価格手裏区立

文責
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吉 野 充 巨

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プライマリー・プライベート・バンカー日本証券アナリスト協会認定
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R) 
一級ファイナンシャル・プランニング技能士
宅地建物取引主任者
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
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