現預金と日本株の期待リターンとリスク - 投資計画・ポートフォリオ作成 - 専門家プロファイル

吉野 充巨
オフィスマイエフ・ピー 代表
東京都
ファイナンシャルプランナー

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対象:お金と資産の運用

柴垣 和哉
(ファイナンシャルプランナー)

閲覧数順 2024年04月18日更新

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現預金と日本株の期待リターンとリスク

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資産運用の原則 資産配分(アセットアロケーション)
前回は、現金と預貯金などのリスクを記しました。インフレ率に勝つためには、他の資産との運用が必要です。
1970年から2000年にかけて捉えた中で、一番上昇したのはTOPIXです。

14052330年で価格はどれだけ変化する

ご存じとは思いますが、日経平均やTOPIX(東証株価指数)は指数の為、TOPIXそのものを購入することは、過去には出来ませんでした。バブル時代には、日経平均を買いたいと証券会社に入ってくるお客様が、ニュースにもなるほどでした。
現在は、指数に連動する上場投資信託(ETF)が開発され、日経平均やTOPIXに連動するETFが東証に上場されています。
これらの中から、資産運用に有利とされているコスト(信託報酬)が安く、流動性が高い資産額が大きなものを選ぶことをお勧めします。

もし、短期金融資産から、その50%をTOPIXに投じますと、短期金融資産50、TOPIX50%のポートフォリオが出来ます。このポートフォリオの期待リターンは3.6%でリスク(標準偏差)は10.3%です。この期待リターンであれば、インフレ率2.0%の場合の物価上昇に資産の増加が追いつきます。

ただし、TOPIX(日本株式)への配分が50%ですので、リスク(標準偏差)は現預金だけの場合と異なり大幅に上昇します。
このポートフォリオの場合には、リスク2(標準偏差2)の最悪ケースでは、単年度で-17%の損失が出ます。このポートフォリオの単年度の成果(リターン)の95%が+24.2%から-17.0%の範囲にバラツクからです。従って、2013年のような日本株が40%も上昇したケースでは、20%以上の利益が出ることになりますが、損失するときにも大きな数字になり、極めて、変動率が高い資産運用とお考えください。

140523リターンとリスク

それでも、このポートフォリオを組もうと挑まれる場合には、初期投資を1,000万円とし、毎月リバランスを行った場合で、コストを考えずに、30年間運用した場合には、上は6,000万円から下は1,000万円の幅の成果が予測されます。コストを含んでおりませんので、実際に運用された場合は、コスト分が下方修正されるため、元本が毀損する可能性があります。(イボットソン アソシエイツ ジャパン社のFP PoPSにて試算)

今回日本株式の代表として、TOPIXによる試算を行いました。
日本株の中から、有望な企業を選べば、もっと良い成績が得られるのではないかとお考えの方もいらっしゃると思います。確かに、TOPIXだけにこだわれば、東京証券所1部上場の企業の株価のリターンの平均しか狙えません。

しかしながら、資産運用の世界では、ファンド・マネジャーはインデックスに勝てないとされています。この例証は、山のごとく発表されています。
例えば読者の多くが知っていらっしゃる、米国のウォール・ストリート・ジャーナルに過去長年にわたり、ダーツボード欄が設定されていました。
この欄は、4人の投資専門家に、今後6ヶ月で最も収益を上げると予想される推奨銘柄
4銘柄を選んでもらい、それと、ランダムに選んだ株式4銘柄との収益率を比較したものです。その結果はランダムで選んだ収益率と専門家が選んだ収益率は同程度≒同じレベルであったものと評価されています。過去に多くの学生によりこのダーツ欄をdataとして様々な論文があり、それらもファンド・マネジャーに優位性が認められないとも結論になったとの事です。

筆者も2006年から2008年の間、下記のように何回かモーニングスター社のファンド検索を利用して、指数とファンドの成績を比べています。

140523日本株ファンドとTOPIXを検証

また、イボットソン アソシエイション ジャパン社のAAライブラリーのデータでも、年度の多くはインデックスに負けたファンドの数が多いdataが記載されています。

ただし、全ての例で負けているわけではありません。低い確率ではありますが、彼の有名なバフェット氏のように、長期間勝ち続けている投資家もいます。また、短期間であれば、比率的には低いものの多くのファンド・マネジャーもインデックスに勝ち続けることもあります。従って、多くの方達がご自身で研究して、ポートフォリオを構築するアクティブ運用をなさっています。
ただし、過度な集中投資ではなく、カテゴリーや分野別、業種別、投資時期別等々を考慮した分散投資をお考えください。

14052320銘柄とリスクカーブ

十分に考慮された分散投資で、20銘柄以上を保有すると、TOPIXなどの指数との連動性も高くなり、また、20銘柄以上に分散すると、1企業が倒産しても、全体の5%の毀損で済みます。

ただしこのケースでは、日本株式のリスクが残ります。日本株が過去20年間のように不振を極めると、良い成果は期待できません。

FP学会会員
独立系顧問料制ファイナンシャル・アドバイザー
オフィス マイ エフ・ピー 代表 吉野 充巨

FPプラス投資助言で人生設計から資産形成まで一貫してサポート
保険や投資信託を販売しないファイナンシャル・プランニングの専門家。
あなたのセカンドライフ・プランに適した期待リターンとリスク許容度で資産配分とポートフォリオ構築をあなたに適した口座の開設から銘柄選定までサポートします。

【保有資格】
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP®
日本証券アナリスト協会認定 プライマリー プライベート・バンカー

『このコラムは、投資判断の参考となります情報の提供を目的としたものであり、有価証券の取引その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。
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