「金融機関」を含むコラム・事例
2,389件が該当しました
2,389件中 501～550件目
金融機関の営業マンは、運用のプロではなく、販売のプロ
１．資産運用を考える人が増加ＮＩＳＡのおかげ（？）もあって、資産運用に興味を持つ方が増えてきた。ＦＰ相談で顧客からよく質問されるのが、「これからは、何が来ますか？」「何を買えば一番いいでしょうか？」これらの質問を、金融機関の営業マンにこの質問をすると、どうなるか？〇〇〇〇〇ハイ・イールド・ファンド〇〇－ＲＥＩＴオープン〇〇〇・〇〇〇〇〇好配当成長オープンといった投信信託だったり、変額年金保険だった...（続きを読む）
- 釜口 博
- （ファイナンシャルプランナー）
日本郵政グループ3事業、上場！！
皆さんもご存知の通り、平成27年11月4日に「日本郵政」と傘下の「ゆうちょ銀行」、「かんぽ生命保険」が東京証券取引所に株式上場しました。 今回の上場で3社の株式のそれぞれ約11％が投資家に売却されました。売り出し価格（日本郵政1400円、ゆうちょ銀1450円、かんぽ生命2200円）に対する株式の配当割合は2～3％ということもあり、個人投資家の注目が集まり、売り出し価格の3社の時価総額は14兆...（続きを読む）
- 竹内 大涼
- （資金調達コンサルタント）
ようやくエキスパートシステムが生きる時代に！
エキスパートシステム
人工知能
こんな言葉は８０年代初期に
流行りました。
パソコンもまだ
高価だった時代に、
このシステムが先端組織に
取り入れられました。
専門家の知識を
ユーザーが質問に答えるだけで
問題解決に利用できるという
システムです。
医療業界のワンストップ窓口
になるのではないか？
コンサルの窓口に
なるのではないか？
という切り口で
夢があったので、
持て囃されま...（続きを読む）
- 村本 睦戸
- （ITコンサルタント）
銀行などの金融機関からの借り入れによる倒産はない？
以前のブログでも書いたのですが、銀行などからの借り入れが出来ない状況で、資金調達のご相談をいただく経営者の方はとにかく目先の返済のことしか考えておらず、焦っています。 もちろん、「取引先への支払いができなくて、取引が出来なくなってしまう」とか「従業員の給料を支払わなければ従業員が辞めてしまう」ということはあるかと思います。 このような場合は、資金調達が必要なケースもあります。 しかし、「...（続きを読む）
- 竹内 大涼
- （資金調達コンサルタント）
補助金につきものの経営革新計画とは？
補正予算が近づいておりますので、補助金への準備が必要な時期です。 補助金にチャレンジする際に大きな要件として「経営革新計画の認定を受けていること」というものがあります。 今日から数回は、中小企業新事業活動促進法の「経営革新計画」の概要について解説します。 １ ． 中小企業経営革新支援法の概要 ● １ ． 法律の目的･特徴 この制度は、事業者が策定する経営革新計画を支援するため、以下のような特...（続きを読む）
- 竹内 大涼
- （資金調達コンサルタント）
歴史で覚える日本の生命保険2
大正3（1914）年に第一次大戦が起りましたが、わが国は直接に戦禍を受けず、むしろ物資補給国として、経済は活性化してきました。この時期にわが国の資本主義経済も一応の基礎を固め、生命保険事業も大きく成長したのです。一方、資本主義の発達とともに、社会運動が盛んに行われ、政府としても労働者の福祉対策を考える必要に迫られました。
すでに、明治の末から検討されていたことでしたが、大正3（1914）年に当時の...（続きを読む）
- 田中 香津奈
- （ファイナンシャルプランナー）
医療法人 病院の資金調達
ご相談の中から。 今日のご相談は兵庫県の医療法人の理事長でした。最近M&Aにて病院を買収されたのですが、（実はこの買収の資金調達もお手伝いしております。）建物の老朽化が激しかったり、設備が古くて使い物にならなかったりしていました。 そこで、大掛かりなリフォームを行い、設備も最新のものを取り入れたいということで、1億円ほどの資金調達が必要になります。 この資金調達のご相談でした。内容はまったく難...（続きを読む）
- 竹内 大涼
- （資金調達コンサルタント）
民泊問題の背景と真実
空き部屋マッチングサービスの登場と「民泊」と「民宿」の違い 最近、民泊（自宅の空き部屋の提供）と旅行者をWeb上でつなげる、Airbnbなどの「空き部屋マッチングサービス」が話題になっている。政府は国家戦略特区を設け、訪日外国人の増加に伴うホテルの部屋不足に対応しようとしているが、旅館業は猛反対している。この問題の背景には何があるのか、簡単にまとめてみよう。 その前に、「民泊」と「民宿」の違い...（続きを読む）
- 井門 隆夫
- （マーケティングプランナー）
増加傾向の疾病保障付の住宅ローン、注意点は？
１．住宅ローンは金利競争から「保障」競争へ 現状、住宅ローン金利は過去最低まで下がり、金融機関の競争は金利から「保障」に移ってきている。 マイホームを購入するとき、金融機関から「疾病保障付住宅ローン」を勧められる場面が増えてくるだろう。 この住宅ローンは、特定の病気になると住宅ローンの返済が免除されるのが特徴。 住宅ローンを組む際に「団体信用生命保険（団信）」に加入する人...（続きを読む）
- 釜口 博
- （ファイナンシャルプランナー）
「住宅ローン」審査の基本
住宅を購入する際、住宅ローンを利用する方が多いと思います。ここでは住宅ローン審査についての一般的なお話をさせていただきます。実際には金融機関によって審査（基準や結果）は異なる点が多いため、審査をしてみなければ分からない面もあります。ご参考までにお役立ていただければ幸いです。
ヒト・モノ・カネ売買契約や工事請負契約の後で住宅ローン審査が通らないとなると、ご自身の計画やそれまでの手続きが無駄になっ...（続きを読む）
- 小川 正之
- （ファイナンシャルプランナー）
なぜ「学資保険」に加入するのですか？
『学資保険に入ろう』 ではなく 『教育資金を準備しよう』子を授かった時、子が生まれた時、「学資保険に入ろう」と当たり前のように考える人か多いと感じます。私としては「教育資金を準備しよう」と考えるのが正解だと思っています。なぜならば、教育資金を準備するにあたって、学資保険が1番良い選択肢とは限らないからです。教育資金は住宅資金・老後資金とともに“人生の3大資金”と言われています。教育資金については、...（続きを読む）
- 小川 正之
- （ファイナンシャルプランナー）
個人向け国債（変動10年）
｢個人向け国債｣をご存知ですか？また、商品内容を正確に理解していますか？ 個人向け国債には、金利が満期まで変わらない固定金利タイプの3年満期と5年満期があります。そして変動金利タイプの10年満期があります。ここでは「個人向け国債（変動金利型、10年満期）」を中心に解説を致します。（金利と期間以外の仕組みは固定金利型も同様です。） 個人向け国債（変動10年）●購入手数料 ： なし●購入金額 ： 1...（続きを読む）
- 小川 正之
- （ファイナンシャルプランナー）
金融業界にも「セカンドオピニオン」
日本の医療分野でも「セカンドオピニオン」が一般的な制度として認知されつつあります。医療分野のみならず、その他の分野でもセカンドオピニオンがあったら嬉しいと思いませんか？私が専門としている“お金”の分野(金融業界)では、特にその必要性を強く感じます。 セカンドオピニオン」とは？セカンドオピニオンをご存知でしょうか？主に医療分野で用いられる用語です。セカンドオピニオンとは、よりよい判断・決断をするた...（続きを読む）
- 小川 正之
- （ファイナンシャルプランナー）
「NISA(少額投資非課税制度)」が変わります！(2016年~)
2014年にスタートし、2016年に制度が改正されます｢NISA(少額投資非課税制度)｣について、制度改正後のポイントも含めて、あらためて解説をしたいと思います。今後も制度が改正される可能性があります。ご注意ください。 NISA(少額投資非課税制度)とは？通常、株式や投資信託等から得られた配当金・分配金や譲渡益は課税対象(20.315%)となります。NISAは、NISA口座で購入した資産を対象に...（続きを読む）
- 小川 正之
- （ファイナンシャルプランナー）
「銀行口座(預金)」の種類・特徴
皆様、銀行口座(預金)はお持ちだと思います。実は銀行口座(預金)にも色々な種類があります。普通預金と定期預金だけではありません。ペイオフを気にされている方は、決済用普通預金をご存知でしょうか？預金もお考えに合わせて活用いただければと思います。尚、サービス内容や取り扱いは金融機関によって異なりますのでご注意ください。 普通預金・変動金利で満期がありません。・入出金は自由です。・通常、金利は定期預...（続きを読む）
- 小川 正之
- （ファイナンシャルプランナー）
「住宅ローン」の基本
住宅ローンについての基本的な解説です。お役立ていただければ幸いです。 返済方法 ・元金の減少が遅く、返済が進むにつれて元金分の比率が高くなる。 ・同じ返済期間の場合、元金均等返済よりも総返済額が多くなる。 ●元金均等返済 ・毎月の返済額(元金＋利息)は返済が進むにつれて少なくなっていく ・当初の返済額は多く、元金の減少が早い。 ・同じ返済期間の場合、元利均等返...（続きを読む）
- 小川 正之
- （ファイナンシャルプランナー）
【住宅ローン】変動金利が人気？
教育資金・住宅資金・老後資金は、“人生の３大資金”と言われています。そして、住宅購入は“人生で1番大きい買い物”と言われています。住宅を購入する際には、「住宅ローン」を利用される方が多いと思います。住宅ローンを利用する際、金利プランは重要なポイントです。その後のライフプラン(資金計画)に大きな影響を与える可能性があります。 これから住宅ローンを利用する方から「変動金利型？固定金利型？どれを選べばい...（続きを読む）
- 小川 正之
- （ファイナンシャルプランナー）
東芝も「確定拠出年金」を導入
以前にもお話しましたが、企業型確定拠出年金の導入企業数は右肩上がりに増加しています。4月には三菱東京UFJ銀行や電通、10月には東芝が導入するとのことです。確定給付年金からの移行や福利厚生の拡充としての導入、厚生年金基金の解散による導入によって、今後益々の普及が見込まれます。先日の日経新聞にて東芝の確定拠出年金導入が紹介されていました。その記事の中で、マッチング拠出と投資教育(継続教育)についてお...（続きを読む）
- 小川 正之
- （ファイナンシャルプランナー）
「確定拠出年金（企業型）」金融機関選びのポイント（導入をお考えの企業様へ）
厚生労働省の発表(2015年3月末)によれば、企業型確定拠出年金の実施事業主数は19,832社、加入者数は505.2万人とのことです。確定給付年金からの移行や、福利厚生の拡充としての導入によって、その数は右肩上がりに増加しています（2005年3月末は4,350社、2010年3月末は12,902社でした）。厚生年金基金の解散による確定拠出年金の導入も想定されるため、今後益々の普及が見込まれます。今回...（続きを読む）
- 小川 正之
- （ファイナンシャルプランナー）
「確定拠出年金（個人型）」金融機関選びのポイント
個人型確定拠出年金に加入する方は、ご自身で金融機関を選ぶことができます。今後、個人型への加入資格の範囲が拡大される予定もあり加入者が一層増えることが想定されます。その際に、金融機関選びに悩まれる方も増えるのではないかと思います。また、企業型に加入している方が、退職や転職に伴い、個人型に加入するというケースもあります。ここでは、個人型確定拠出年金における金融機関の選び方、そのポイントについてお話させ...（続きを読む）
- 小川 正之
- （ファイナンシャルプランナー）
「確定拠出年金」運用商品選びのポイント②
投資信託等の具体的な運用商品についてお話させていただきます。企業型確定拠出年金においてはその企業によって、個人型確定拠出年金においては選んだ金融機関によって、商品ラインナップ(選択できる商品)が大きく異なります。ご自身が選択可能な商品ランナップを確認しながら、下記情報をお役立ていただければ幸いです。 選択肢（どんな商品があるのか）●元本確保型商品（定期預金、年金保険など）定期預金を満期前...（続きを読む）
- 小川 正之
- （ファイナンシャルプランナー）
国民的アニメ『サザエさん』と株価の関係
今回は少し面白い感じで真面目な話をさせていただきたいと思います。有名な話ではありますが、“サザエさんと株価(景気)の関係”についてです。 サザエさん効果日本の国民的アニメである「サザエさん」に株価が影響する、という効果のことです。アニメ「サザエさん」の視聴率が上がると株価(東証株価指数)が下がり、「サザエさん」の視聴率が下がると株価(東証株価指数)が上がる、という法則があると大和総研が2005年...（続きを読む）
- 小川 正之
- （ファイナンシャルプランナー）
なぜ、毎月分配型の投資信託を購入したのですか？
何かと話題になり、賛否両論あります「毎月分配型の投資信託」についてお話をしたいと思います。投資信託等で資産運用をしている方や検討中の方のみならず、金融機関の担当者の方もご一読いただければと思います。以下、お役立ていただければ幸いです。
資産運用の目的は？米国の大手証券会社（対面営業）では個人向けサービスを提供する際、「ゴールベース資産管理」が主流になりつつあると言われています。担当者（営業マン）...（続きを読む）
- 小川 正之
- （ファイナンシャルプランナー）
「教育資金贈与」一括贈与？都度贈与？
2013年4月にスタートした「教育資金の一括贈与における贈与税の非課税制度」についてのお話をしたいと思います。相続税の基礎控除が見直された(減額された)こともあり、相続対策(相続税対策)としての関心も高いものと思われます。信託協会によれば、今年の3月末時点(制度開始から2年)で11万8,554件、贈与額は8,030億円となっており、その約1割にあたる約750億円が教育資金をして既に引き出されたとの...（続きを読む）
- 小川 正之
- （ファイナンシャルプランナー）
債券の金利と価格の国債残高との関係
ギリシャ問題が鎮まるなか、上海市場の暴落と中国経済の減速が際立ち始めました。株式価格の下落が懸念される中、日本の投資家の目は株式にのみ注目している様子です。■政府債務の率と額政府債務に注目すれば、もはや1,000兆円を超え、対GDP比では2015年には233.2%で、2016年には240%を超える勢いです。これに伴い、日本国の国債の発行残高も2016年には1,000兆円を超える見込みです。これだけ...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
共働き夫婦の選択肢「連生団体信用生命保険付き住宅ローン（クロスサポート）」
平成24年から、経済産業省は東京証券取引所と共同で、女性活躍推進に優れた上場企業を「なでしこ銘柄」として選定しています。様々な政策も後押しする中で、お客さまや私の友人においても共働き夫婦が増えていると感じています。（夫婦の収入格差は少なくなっており、妻の方が高年収という家庭も少なくないと思います。）共働き夫婦の増加に伴い、夫婦で住宅ローンを組む割合は全体の約２割まで増加しているそうです。しかし、夫...（続きを読む）
- 小川 正之
- （ファイナンシャルプランナー）
公社債やMMFなど、債券の税制改正に注意！（2016年1月～）
マネーアドバイザーズトウキョウ株式会社の小川正之でございます。 来年（2016年1月）から債券の税制が大幅に改正されます。公社債等を現在お持ちの方は特にご注意ください。場合によっては年内に売却という選択肢も考えられます。お持ちの公社債等をご確認いただければと思います。 対象となる債券 ●公社債等 ⇒ 国債、地方債、外国国債、外国地方債、公募公社債、上場公社債 など●公募公社債投資信託等（公社債投信...（続きを読む）
- 小川 正之
- （ファイナンシャルプランナー）
家計保有が減少した個人向け国債は資産配分上必要と考えます
投資アドバイザーとして、私が不思議に思っていることに、個人向け国債の販売量が急激な落ち込みがあります。なぜを考えてみました。
投資の原則は資産配分(アセットアロケーション)戦略の立案です。
その際に対象とする資産は、基本的に債券と株式そして不動産で、そのほかにオルタナティブとして貴金属等の商品を加えます。
図は私のmyfundの資産配分です。
%%画像40343%%
機...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
ジュニアNISAの活用法「二重非課税の恩恵を享受しよう！」
私はマネーアドバイザーズトウキョウ株式会社の小川正之と申します。先日、お客さまと｢ジュニアNISA｣についてお話をする機会がありました。皆様とも情報の共有をさせていただければと思います。以下、お役立ていただけますと幸いです。 いよいよ来年から『ジュニアNISA(未成年者少額投資非課税制度)』がスタートします。 口座開設は2016年1月～、運用開始は2016年4月～ となっています。 個人...（続きを読む）
- 小川 正之
- （ファイナンシャルプランナー）
節税のため(海外)非居住者になるメリットは小さい。
国外に財産を持ち出せば、節税になるとの都会伝説がありますが、著者は企業の事業活動として、海外に本社や地域統括会社を移転することは、事業目標達成からあり得ると考えますが、従前から、個人が節税のために移住することは殆どメリットが無く、デメリットの方が大きいと発言してきましたが、本年もまた資産の補足と課税強化の施策が入っています。
■国外財産調書制度
既に2013年の税制改定により、「国外財産...（続きを読む）
- 吉野 充巨
- （ファイナンシャルプランナー）
保険料払込方法のバリエーション
保険料の払込方法は、毎月支払う「月払」、半年ごとに支払う「半年払」（半年払を取り扱っていない会社もあります）、毎年1回支払う「年払」、まとまったお金で支払う「全期前納」があります。同じ保障内容でも、保険料の払込方法によって、総払込保険料が異なります。総払込保険料は、
▲月払＞半年払＞年払＞全期前納
となり、まとめて払い込む方法をとるほど、保険料負担が軽減できます。
「半年払」や「年払」は、保...（続きを読む）
- 田中 香津奈
- （ファイナンシャルプランナー）
特定商取引法の改正についての検討（平成２７年時点）
特定商取引法の改正履歴 行政規制と民事ルールの制定によって消費者保護を図る特定商取引法は、移り変わる消費者取引の実態に対応して改正を繰り返しています。 最近では平成２４年改正（平成２５年２月施行）で、訪問購入が新たに指定役務として追加されました。 平成２０年の改正時に同法の付則では、 「特定商取引法改正法の施行後５年を経過した場合において、改正後の特商法の規定の施行の状況について検討を加え、...（続きを読む）
- 遠山 桂
- （行政書士）
「Passive冷暖 Vol.12」
ものづくり補助金事業にパッシブ冷暖が採択されました。これで本開発に関する試作品の開発や有効な設備投資に補助金がでます。
応募した正式な事業計画名は「住宅及び小規模建築物における最小・最適暖冷房システム及び省エネ技術の開発」です。
採択結果は中小企業庁のHP http://www.chuokai.or.jp/josei/26mh/h26mono-1-saitaku.pdf に掲載されています...（続きを読む）
- 清水 康弘
- （工務店）
2,389件中 501～550 件目
専門家に質問する
専門家Q＆Aに誰でも無料で質問が投稿できます。あなたの悩みを専門家へお聞かせください！
検索する
気になるキーワードを入力して、必要な情報を検索してください。
