「基礎」を含むコラム・事例
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わたしには関係ないわ、という人ほど必要な法則
●わたしには関係ないわ、という人ほど必要な法則 こんにちは。九州産業大学心理学講師 恋愛ドクター木村聡子です。 ひょっとしたら、辛口かも知れません(笑)。 皆さん、ご存知のとおり【恋愛がうまくいき、男性から大切にされる】には、ルールがあります。 それは、お料理のレシピみたいなものですね。 世界中どこに行っても、材料さえそろえれば、肉じゃがが作れるのと同じです。 火の性質や、ジャガ芋の...(続きを読む)
- 木村 聡子
- (婚活アドバイザー)
ペリネイタルケアアソシエイツ認定産後ケアインストラクター
第二期産後ケアインストラクター養成コースが終了し 協会認定のインストラクターになるための認定試験が行われました。 今回合格者は2名(3月に追試がある保留合格者6名、不合格者2名)でした。 第一期卒業で先に合格している2名の合格者とあわせて現在4名。 ペリネイタルケアアソシエイツ、協会立ち上げも同時に進んでおります。 今年は、畿央大学の理学療法を学ぶ学生さんたちと共同で 産後の運動の必要性を研...(続きを読む)
- REINA
- (ヨガインストラクター)
相手の心をつかむ提案書の書き方勉強会
こんにちは 管理人の石田です。 本日は「ウェブに強くなる!」というテーマからは少し離れてしまうのですが、「ウェブ集客講座」の講師をしていらっしゃる教室開業支援サイトMYST (石田もMYSTセミナー講師として関わらせて頂いています)にて、好評の勉強会のご案内が届きましたので、一部転載させて頂きます ------------ここから--------------- 今週末に開催させて頂...(続きを読む)
- 石田 さおり
- (英語講師)
英語講師になるまで その4
実は僕も留学前に生徒として某英会話スクールに通った経験があるのだが、そのときに「果たしてこれで話せるようになるんだろうか」と不安に思っていた。 週1回か2回、ネイティブとよくわからないまま話しているうちに話せるようになるもんなんだろうか、と。 今、思い返してみても留学した後に英会話スクールの授業が役に立ったなあ、と思うことはない。 働いていくうちに、英会話スクールの「ネイティブ講師とた...(続きを読む)
- 鈴木 将樹
- (英語講師)
子会社等のDESによる損失負担が寄附金に該当するか
(4) 子会社等のDESによる損失負担が寄附金(法人税法37条)に該当するか ① 寄附金とは 近年の経済環境の悪化を受けて,法人が経営危機に陥った子会社の倒産等を防止するため又は整理するために損失負担,債権放棄及び無利息貸付け等(以下「損失負担等」といいます。)を行ういわゆる再建支援等事案が増加していますが,これらの事案で,損失負担等を行う者(以下「支援者」といいます。)の損失負担等の額が...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
事業承継に利用できる相続税と贈与税の特例
第4 事業承継に利用できる相続税と贈与税の特例 1 暦年贈与 暦年(1月1日から12月31日までの1年間)毎にその年中に贈与された価額の合計に対して贈与税を課税する制度です。贈与税の非課税財産に該当するものは贈与税の課税価格計算の基礎に算入しません。基礎控除額を超えた部分に対して以下の累進税率を乗じた金額を納付します。基礎控除額は110万円です。 基礎控除後の課税価額 ...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
事業承継と相続税(相続税額の計算)
第2 相続税の計算方法 1 課税価格の計算 被相続人の全ての相続財産を集計し,非課税財産(相続税のかからない財産)を除き,課税財産を算出します。 各相続人等が取得した財産の価額 生命保険金・死亡退職金等 相続等により財産を取得した人が相続開始前3年以内に被相続人から受けた贈与財産 相続時精算課税制度の適用を受けた贈与財産 非課税財産 課税財...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
事業承継と相続税(相続税法の近年の改正)
第6章 事業承継と相続税 第1 相続税法の近年の改正 1 概要 (1)平成21年度税制改正 ① 平成21年度税制改正において,中小企業の事業承継の円滑化を通じた雇用の確保や地域経済活力の維持を図る観点から,新しい事業承継税制である自社株の相続税の納税猶予制度,これに併せて株式等の生前贈与による事業承継を促進する観点から,贈与税の納税猶予制度を導入しました。 ② なお,非上場株式等に...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
事業承継と相続税の物納
第7章 事業承継と相続税の物納 第1 概要 1 物納の要件 原則として、相続税は金銭で納付しなければなりません。一括納付による場合も延納による場合も同様です。もっとも、例外的に相続税額が過大であり金銭での納付が不可能である場合には、納税義務者の申請により、物納をすることができます(相続税法41条1項)。 ちなみに、2006年10月に中小企業庁が実施したアンケートによれば、中小企業の経営...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
事業承継と株式を発行会社に譲渡する(自己株式)
第5章 株式を発行会社に譲渡する(自己株式) 第1 手続と財源規制 1 手続 現経営者が保有する株式を発行会社に譲渡することにより確保した資金で、相続税の現金納付をすることができます。 会社法が定める手続きとしては、あらかじめ、株主総会の特別決議によって、取得する株式の数等以下の事項に加えて、当該事項に関する取締役会決議事項(会社法158条1項)の通知を特定の株主に対してのみ行う旨を定...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
事業承継における退職金等の活用
第4章 事業承継における退職金等の活用 第1 生前の退職所得の意義と計算 1 退職所得の意義 退職所得とは、退職手当、一時恩給その他の退職により一時に受ける給与及びこれらの性質を有する給与(「退職手当等」といいます)に係る所得をいいます。退職手当等とは、本来退職しなかったとしたならば支払われなかったもので、退職したことに基因して一時に支払われることとなった給与をいいます。 ...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
事業承継と中小企業承継円滑化法(株式等以外の財産)
4 株式等以外の財産に関する遺留分の算定に係る合意等 (1)除外合意・固定合意との関係 除外合意と固定合意は,二者択一の関係にあるわけではありません。すなわち,後継者が旧代表者から受けた株式等のうち,一部について除外合意の対象としつつ,残りの株式等について固定合意の対象とすることが可能です。 そして,株式等の除外合意・固定合意の双方又はいずれか一方の合意をすることにより,事業用資産等の除外...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
事業承継と中小企業承継円滑化法
第3章 中小企業承継円滑化法 第1 中小企業の事業承継における問題点 1 民法上の遺留分の制約 円滑な事業承継のためには,株式その他の事業用資産の後継者への集中が不可欠です。しかし,中小企業経営者の個人資産に占める自社株式及び事業用資産の比率は非常に高く,これら株式その他の事業用資産を後継者に集中させると,後継者以外の相続人の遺留分を侵害してしまうことが生じてしまいます。この場合に,後継者...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
【1/29書評】トップセールスの段取り仕事術 (PHPビジネス新書)
こんにちは^^営業コンサル@竹内です♪では今日の書評です★トップセールスの段取り仕事術小森 康充 私の5段階評価 ★★★★☆ 4 営業をする上で、目標設定を行う事や 事前にお客様の事をしっかりと調べてから 訪問するという事は非常に大切であるが、 セールストークに夢中になり、事前準備不足に 陥るといった例は少なくありません。 また、得意先のランク付けなどは 必須の事ではあるのですが、...(続きを読む)
- 竹内 慎也
- (営業コンサルタント)
贈与、配偶者控除(おしどり贈与)の確定申告
平成23年の確定申告をそろそろ準備する時期となりました。 所得税の確定申告は平成24年2月16日から平成24年3月15日までになります。 還付申告については、2月15日以前でも提出することができます。 贈与税の確定申告は、平成24年2月1日から平成24年3月15日までになります。 確定申告は期限内に提出をしないと適用を受けられない特例もございます。 期限内に提出できるよう...(続きを読む)
- 佐藤 昭一
- (税理士)
資産運用 リターンについて考える(算術平均と幾何平均の実例)
今回は、投資の基礎知識として、リターンの把握について考えます。 例えば、昨年100万円を投資して、年末に10万円の利益が出て、110万円になった場合には、収益率は10%と為ります。今年10%の損失が出た場合の損失額は幾らでしょう。答えは11万円です。 この場合の平均値は10%+ (- 10%)÷2年=0% と算出されます。 でも、元本に対する損失が1万円出ています。実はこの場合の平均を算...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
【過去の★5つシリーズ】ロジカル・セリング ―最強の法人営業 (B…
こんにちは。 質問×仮説型営業コンサル@竹内です。 以前読んだ★5つの書評をご紹介します。 では本日はこちら↓ 私の5段階評価 ★★★★★ 5 ロジカル・セリング ―最強の法人営業 近藤敬, 斎藤岳 営業について解説している本は数多くある。中には、伝説的な営業マンがみ ずからの武勇伝を語っているものもある。「トップ営業に学べ」と...(続きを読む)
- 竹内 慎也
- (営業コンサルタント)
気になるお肌の老化。 その主な原因は「加齢」じゃなかった!
シミやシワが気になり始めると、 年齢のせいだからとあきらめがちです。 でも、お肌の老化の原因は、 加齢によるものがわずか20%、 残りの80%はなんと紫外線による光老化なんです! 「紫外線対策が老化対策のカギ」なんですね。 「雨の日も日焼け止めを塗る?」 雨の日はUV対策しなくても大丈夫と思っていませんか? 実は…雨の日も紫外線(UV-A)は晴れの日の半分ほど、 曇りの...(続きを読む)
- 高田 千尋
- (イメージコンサルタント)
チアキ先生のダンスレッスン
Rythm Cat Body ダンスの基礎からみっちり習うクラスです。 ダウンビートのリズム。 これがしっかりできてるのと、できないのでは、ダンスの仕上がりが全く違います。 チアキ先生の手にかかれば、 誰でも必ずかっこよく踊れるようになります。 お腹の筋肉を動かす動きも、お腹に挟んだ風船を押しつぶすように動かす、との説明。 いつも説明が独特でわかりやすいんです。 ダンス初心者...(続きを読む)
- REINA
- (ヨガインストラクター)
一人自然に授かったが二人目がなかなか授からない
なかなか二人目が授からないから、病院へ行った方がいいのか・・・ 病院に行く前に、いくつか考えてみるとそれだけで授かる可能性もあります。 一人目が自然に授かっているので、 基本的には、何か問題があるから授からないというわけではありません。 (もちろん一人目出産後に、排卵障害や、卵管が詰まったなど新たな問題が起きたという可能性はあります。 その場合はある程度のところで病院で調べないと分からな...(続きを読む)
- 松本 敏樹
- (鍼灸師)
遺留分権利者の減殺請求対象の選択権
【コラム】遺留分権利者の減殺請求対象の選択権 民法1034条は,複数の遺贈(贈与についても類推されます。注釈民法(26)378頁)が数人に対してなされた場合を前提にし,受遺者(受贈者)相互間の公平を図る見地から設けられた規定であり,一人に対して複数の物件が遺贈(贈与)された場合には適用がないといわれています(高木多喜男「減殺請求権の行使方法(2)」新版相続法の基礎328頁,32...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
ブルゴーニュの牛とは 1月の料理基礎講座にて
1月19日20日 料理基礎講座にて 野菜の具だくさんのスープ 今月は牛肉の赤ワイン煮込みブルゴーニュ風を作ります。これはプラ・ユニークplat uniqueといって、その料理だけで食事が構成できるもの(本来は前菜とメイン、そしてデザートへと続きます)。つまり前菜はいらないのですが、それではあまりに寂しいので、ひとまずスープをお出しします。寒い季節に野菜がいっぱいのスープは身体も心も温まり...(続きを読む)
- 塚本 有紀
- (料理講師)
事業承継と死亡保険金を代償金支払いの財源として利用する方法
代償分割を利用できれば,後継者に事業を承継させる手段となりますが,代償金の支払いが後継者にとって大きな負担となります。 そこで,経営者が生前において相続人である後継者を保険金受取人とする保険契約を締結しておき,この保険契約により支払われる死亡保険金を代償金の支払いに充てる方法が考えられます。 (ⅰ)死亡保険金は遺産に属するか この点,死亡保険金は保険金受取人が契約により固...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
事業承継と遺留分減殺請求を避ける方法
11 遺留分減殺請求を避ける方法 (1)相当な対価による売買 まず,相当な対価での売買を行うことにより,後継者に事業用資産や株式等を引き継がせることができれば,相当な対価での売買は遺留分減殺請求の対象になりませんから(民法1039条),遺留分減殺請求を避けることができます。 もっとも,この方法の場合,後継者に事業承継に必要な経営者の資産を買い取るだけの資金が必要になります。 (2)遺留...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
ソラリアホテルで事業主さんたちにミニレクチャー
●ソラリアホテルで、事業主さんたちにミニレクチャー こんにちは。九州産業大学心理学講師恋愛ドクター木村聡子です。 昨日は、天神のソラリアホテルのカフェにて。ミニレクチャーをしていましたよ^^ お二人の、個人事業主の方に。内容は、【講座を開催して、感動の感想をいただき、口コミしていただく方法】について。 内容はもちろん、心理学をベースにしていますが。ディズニーランドなどでも、採用されてい...(続きを読む)
- 木村 聡子
- (婚活アドバイザー)
住宅資金贈与非課税1000万円制度の解説(贈与税非課税)
平成23年の確定申告をそろそろ準備する時期となりました。 所得税の確定申告は平成24年2月16日から平成24年3月15日までになります。 還付申告については、2月15日以前でも提出することができます。 贈与税の確定申告は、平成24年2月1日から平成24年3月15日までになります。 確定申告は期限内に提出をしないと適用を受けられない特例もございます。 期限内に提出できるよう...(続きを読む)
- 佐藤 昭一
- (税理士)
テニスコーチの話(7)
案外、多くの人は共通の願いを持っているのではないでしょうか? それは、人と心で繋がりたいとか、楽しい時間を一緒に過ごしたいとか、共感したいとか…人は人でしか磨かれないという言葉もありますが、人は人でしか幸せを感じられないような気もします。 お金をたくさん稼いで、美味しいものを食べて、立派な家に住んで、高い車に乗って…これらは、あって困るものではないかも知れません(失うことを恐れて毎日を...(続きを読む)
- 下田 令雄成
- (経営コンサルタント)
消費税率増税!! ~社会保障と税の一体改革素案の決定~
1月6日、政府・与党の社会保障改革本部が「社会保障・税一体改革素案」を決定し、閣議で報告されました。当該素案の中心ともいえる消費税等の抜本改正については、平成26年4月1日から消費税の税率を6.3%、地方消費税を1.7%の合計8%とし、平成27年10月1日から、それぞれ7.8%、2.2%へ引き上げて10%とする改正案が示されました。税率の引き上げとともに事業者免税点制度の見直しにより、新設法人を利...(続きを読む)
- 三瀬 宏太
- (税理士)
◆セミナーのご案内:中国特許訴訟実務講座
◆セミナーのご案内 中国特許訴訟実務講座 ~中国における補正の実務、権利行使、及び技術的範囲の解釈について~ 概要 我が国にとって中国は、巨額の利益を生みだすマーケットであり、自社製品の現 地工場が存在する重要な拠点でもあります。近年、中国の特許保護制度が向上 しているものの、その法制度を正しく理解しなくては特許訴訟等のトラブルに巻き 込まれてしまいます。 そこで、本講座...(続きを読む)
- 河野 英仁
- (弁理士)
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