人事労務・組織の専門家に相談、悩み解決 - 専門家プロファイル

人事労務・組織 の専門家に相談、悩み解決!

専門家をご紹介

小笠原 隆夫

経営コンサルタント

組織に合ったモチベーション対策と現場力は、業績向上の鍵です。

組織が持っているムードは、社風、一体感など感覚的に表現されますが、その全ては人の気持ちに関わる事で、業績を左右する経営課題といえます。この視点から貴社の制…

小笠原 隆夫

佐藤寛朗

心理カウンセラー

カウンセリングは自分探しの共同作業

 カウンセリングを始めて20年以上、カウンセリングの基本的なスタンスは相手に応じて方法論は変えていますが、カウンセリングの妙は一期一会の縁と出会い、そこに…

佐藤寛朗

中尾 恭之

社会保険労務士事務所レリーフ

答えで際立つ社労士

社労士の助言には、法的な原則と、過去の経験から得てきた「奥深さ」と「柔軟さ」が求められます。私どもは「お金をかけず」に「ちょっとしたこと」で「劇的に」人事…

中尾 恭之

平松 徹

社会保険労務士

役に立ってなんぼの経営コンサルタントです。

顧客の役に立てたときに喜びが大きいですね。そのためには顧客のニーズをしっかりと把握すること、それに応えるにはどのようにしたらよいか、いろいろと悩むことが多…

平松 徹

利用者からのQ&A相談

本当に社名変更なのか…?

会社名が変更されると従業員が元会社を退社、新会社に入社の扱いになるのでしょうか?社名変更に伴って徐々に社員を移籍中と言われ(移籍中とは従業員の市区町村への変更届出のことかなと思っていました)、個人でもカード会社などへの変更手続きが必要になるから、移籍はいつになるかを聞いたところ、都合に合わせていつでも良い、元会社を退社し新会社に入社する手続きになる等の返答をもらいました。これは本当に社名変更なので...

回答者
寺崎 芳紀
経営コンサルタント
寺崎 芳紀

シフトについて

初めまして、シフトについての質問です。多くのサービス、小売の企業が、シフト制にしていると思います。そのシフトなんですがだいたいが1ヶ月ごとかと思います。中には一年などという所もあるようですが企業が1ヶ月ごとに設定する理由はなぜでしょうか。シフト勤務で働く方にとって、たった1ヶ月先の予定しかわからないのは予定を立てづらく、例えば3ヶ月まとめて出してしまえば、旅行の予定を考えたり、病院の予約等、安心で...

回答者
小松 和弘
経営コンサルタント
小松 和弘

責任について

10名以下の少人数規模の企業に勤めております。現状、社長の次の責任者として勤務しておりますが、株主、役員ではありません。ここ数年で、会社運営に対し改善策を提案してきましたが、親族経営な為なかなか改善できない状況です。就業規定も無く社長の意向でその場その場できまる内容がまずいと思い、他従業員の事もありますので、親族的な運営を見直して欲しかったと言う点が大きいです。そこでそろそろ決断をしようと考え、転...

回答者
小松 和弘
経営コンサルタント
小松 和弘

健康促進手当の支給

今般、健康診断結果に基づく「健康促進手当」の支給を行うこととなりました。健康診断の結果が 異常なしの場合 「健康促進手当(優)」 1月/5,000円、異常値1つまでの場合 「健康促進手当(良)」 1月/3,000円 です。支給される手当については企業の裁量に任せられているようですが、成人病や成人病予備軍など自己管理に起因する場合は良いとして、先天性の持病を持つ方などに対して、この内容は問題となることはないでしょうか。

回答者
小松 和弘
経営コンサルタント
小松 和弘

労災保険 下請け

電気工事業者です。労災保険についてお尋ねします。家電量販店→A社→弊社(A社との業務委託契約)冷暖房機器の取り付け・修理上記の場合、弊社は二次下請けとの認識でよろしいのでしょうか?その場合、労災保険はA社が負い、弊社は保険料の計算には含めず労災事故が発生した際はA社が労災申請を行うという理解で正しいでしょうか。弊社でするべき手続きは何がありますでしょうか。

回答者
平松 徹
社会保険労務士
平松 徹

専門家が投稿したコラム

「休む“権利”と“不便さ”は表裏一体」という話を聞いて

 「ドイツ人は残業しない」というのは大いなる誤解だという記事を読みました。  著者によれば、日本で働き方改革のような話になると、「欧州ではこれだけ休む」「誰も残業しない」などと言われますが、決してそんなことはなく、労働時間の短さを引き合いに出されるドイツでも、残業しないなどということはまったくないそうです。    仕事が終わらなくても「帰ります」と言う人は、確かに日本よりもいますが、そういう...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

「話しかけやすい人」の方が得をするという話

 明治大学の齋藤孝教授の著書(「不機嫌は罪である」)の中に、「男性は40歳過ぎたら、普通にしていても不機嫌に見えると思った方がいい」とありました。  わかっていたことですが、あらためて言われると、完全に当てはまる世代の自分としては、やっぱりちょっと気落ちします。私の感覚で言い換えると、「気をつけていないと、年を取るほど不機嫌さが増していく」ということです。    あるイメージコンサルタントの...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

あるCEOが語った「若い社員への“違和感”」に対する”違和感”

 数年前ですが、あるニュースサイトに掲載された某有名企業CEOが語る仕事論についてのお話です。当時はネットを中心に、悪い意味でちょっと話題になりました。    タイトルが「若い社員への"違和感"」というものでしたが、後日タイトル変更されており、「部下は上司から、上司は部下から学びなさい」となっていました。  数多くの突っ込みがあって変更したと思われますが、その内容にはツイッターなどで数多くの...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

「普通」という基準の怖さと危うさ

「普通は気づくはず」 「普通なら出来るでしょう」 「それくらいは普通だろう」  レベル、能力、さじ加減、程度といったものを、「普通は・・・」という言葉で表現することがよくあると思います。私もつい言ってしまうことがあります。  しかし、この「普通」という言葉には、注意が必要です。何かの尺度を示す上での具体性が何もなく、「普通」と言っている本人の主観でしかないからです。  「普通」の対...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

「キレる高齢男性」とコミュニケーション力

 先日乗っていた電車で、年配の男性が急に大声で怒り始めました。  自分の前の空いた席に、後ろから来た人が割り込んできたと言っているようですが、私が見ていたところでは、その男性は席が空いてもしばらく座らずにいたので、別の人が座っておかしくない状況でした。もめた二人は次の駅で降りましたが、怒り方がちょっと常軌を逸していて不愉快でした。    最近こういう人に接する回数が増えた気がしていますが、「...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

サービス

【無料】250名以下の企業限定:社員ヒアリングによる組織診断

中小法人限定で当事者には気づきづらい組織課題を社員ヒアリングで診断。自社の組織改善に活かして下さい。

カテゴリ:組織改善・風土改革

料金:無料

場所:出張/場所指定

小笠原 隆夫

小笠原 隆夫

(経営コンサルタント)

【対面】「活気がない」「やる気が出ない」職場活性化を考える

当事者では気づきづらい組織風土の問題をアドバイス。同テーマ商品の対面相談版です。

カテゴリ:組織改善・風土改革

料金:6,600(税込)

場所:出張/場所指定

小笠原 隆夫

小笠原 隆夫

(経営コンサルタント)

「活気がない」「やる気が出ない」職場活性化を考えるメール相談

当事者であるが故に気づきづらい組織風土の問題を、経験を活かし てアドバイスします。

カテゴリ:組織改善・風土改革

料金:無料

場所:---

小笠原 隆夫

小笠原 隆夫

(経営コンサルタント)

専門家が投稿した写真・作品

パソコン操作ログ分析

2012/04/12 14:11
渋田 貴正
(組織コンサルタント)

残業時の業務分析

2012/04/11 13:58
渋田 貴正
(組織コンサルタント)

「商標権」に関するまとめ

  • 東京五輪エンブレムで問題になったロゴの商標権。実は私たちの身近でもトラブルの可能性が…

    東京五輪エンブレムの商標権について先日ニュースでも大きく取り上げられましたが、これを他人事で済ましていませんか?商標権は知的財産権の一部に入っており、みなさんがオリジナルで作成したと思っているロゴやエンブレムも、東京五輪エンブレムと同じように、類似のものがあるかもしれません。そんなときに問題になるのが、商標権や著作権といったもの。そんなトラブルを未然に防ぐための方法を専門家が解説いたします。

「コンプライアンス」に関するまとめ

  • あなたの働く会社はコンプライアンスに違反していませんか?チェックすべきポイント教えます!

    コンプライアンスとは簡単にまとめると“法令や条例を遵守する”といった企業が守るべき事項の一つですが、法律だけを守っていれば良いというものではありません。近年では、大企業がコンプライアンス違反を指摘されることもあるため、他企業でもコンプライアンスを守る意識が高まっています。コンプライアンスを守るためだけではなく、自社の信用を高めて取引をスムーズに行えるよう心がけましょう!

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