人事労務・組織の専門家に相談、悩み解決 - 専門家プロファイル

人事労務・組織 の専門家に相談、悩み解決!

専門家をご紹介

佐藤寛朗

心理カウンセラー

カウンセリングは自分探しの共同作業

 カウンセリングを始めて20年以上、カウンセリングの基本的なスタンスは相手に応じて方法論は変えていますが、カウンセリングの妙は一期一会の縁と出会い、そこに…

佐藤寛朗

小笠原 隆夫

経営コンサルタント

組織に合ったモチベーション対策と現場力は、業績向上の鍵です。

組織が持っているムードは、社風、一体感など感覚的に表現されますが、その全ては人の気持ちに関わる事で、業績を左右する経営課題といえます。この視点から貴社の制…

小笠原 隆夫

中尾 恭之

社会保険労務士事務所レリーフ

答えで際立つ社労士

社労士の助言には、法的な原則と、過去の経験から得てきた「奥深さ」と「柔軟さ」が求められます。私どもは「お金をかけず」に「ちょっとしたこと」で「劇的に」人事…

中尾 恭之

平松 徹

社会保険労務士

役に立ってなんぼの経営コンサルタントです。

顧客の役に立てたときに喜びが大きいですね。そのためには顧客のニーズをしっかりと把握すること、それに応えるにはどのようにしたらよいか、いろいろと悩むことが多…

平松 徹

利用者からのQ&A相談

責任について

10名以下の少人数規模の企業に勤めております。現状、社長の次の責任者として勤務しておりますが、株主、役員ではありません。ここ数年で、会社運営に対し改善策を提案してきましたが、親族経営な為なかなか改善できない状況です。就業規定も無く社長の意向でその場その場できまる内容がまずいと思い、他従業員の事もありますので、親族的な運営を見直して欲しかったと言う点が大きいです。そこでそろそろ決断をしようと考え、転...

回答者
小松 和弘
経営コンサルタント
小松 和弘

健康促進手当の支給

今般、健康診断結果に基づく「健康促進手当」の支給を行うこととなりました。健康診断の結果が 異常なしの場合 「健康促進手当(優)」 1月/5,000円、異常値1つまでの場合 「健康促進手当(良)」 1月/3,000円 です。支給される手当については企業の裁量に任せられているようですが、成人病や成人病予備軍など自己管理に起因する場合は良いとして、先天性の持病を持つ方などに対して、この内容は問題となることはないでしょうか。

回答者
小松 和弘
経営コンサルタント
小松 和弘

労災保険 下請け

電気工事業者です。労災保険についてお尋ねします。家電量販店→A社→弊社(A社との業務委託契約)冷暖房機器の取り付け・修理上記の場合、弊社は二次下請けとの認識でよろしいのでしょうか?その場合、労災保険はA社が負い、弊社は保険料の計算には含めず労災事故が発生した際はA社が労災申請を行うという理解で正しいでしょうか。弊社でするべき手続きは何がありますでしょうか。

回答者
平松 徹
社会保険労務士
平松 徹

敵対する代表取締役を解任する

千葉県市川市の中小企業で仲無線電気株式会社(0400-01-027154)と申します。役員は3人で、うち一人は既に死亡しており、現在、残りの二人も平成23年に重任されてから権利義務役員状態です。いずれ、職権で解散させられるかもわかりません。このことを現在の代表取締役に伝えても聞く耳を持たず、ずさんな経営で、倒産するかもわかりません。そこで、この代表取締役を退任させ(死亡の取締役は死亡辞任)新たな役...

回答者
小松 和弘
経営コンサルタント
小松 和弘

給与所得を事業所得に変更可能か

 現在、非常勤講師(週3)として働いています。 今年から個人事業主としての同種の事業もはじめました。双方とも同じ資格のものですし、個人で動いていますので、現在の給与所得を事業所得に変更すべく手続きというものは可能なのでしょうか?  また、それを契約先にお願いした場合、却下する権利は先方にあるのでしょうか?  勉強不足でこのようなことがまだはっきりわかりません。よろしくお願いします。

回答者
小松 和弘
経営コンサルタント
小松 和弘

専門家が投稿したコラム

「計画作り」に疲れて「実行」がおろそかになってしまう話

 目にした記事で、PDCA(Plan-Do-Check-Action)を批判的に取り扱ったものがありました。  無理な計画、過剰な計画づくりの元凶であり、部下の行動を細かく管理するマイクロ・マネジメント体制のもとで、評価されることしかやらない「受け身体質」の社員を生みだしてしまっているとされています。  最近ではPDCAは古いとして、OODA(Observe:観察-Orient:状況判断/方針...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

「給与の見える化」や「360度評価」が難しかったこと

 少し前ですが「同僚の給与を“見える化”したら社内はどうなるか?」という記事を見ました。    ある情報通信の企業では、給与額の枠とリンクしている「等級ランクの公開」をしているそうです。人事評価では6段階の等級とその中にランクがあり、この等級とランクごとに給与額の枠が定められており、自己目標の達成度に応じて給与が決定する仕組みとのことです。    この等級ランクを決めるのが、他部署を含めた...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

なかなか自覚しづらい「論理的でない仕事」

 日本における長時間労働の問題は、ここ最近はずいぶん改善されたとはいえ、まだまだ多くの問題が残っており、取り組みを続けていかなければなりません。  少し前の話ですが、この件でのネット署名活動に関して、外国特派員協会で記者会見が開かれたときの質疑の中にこんな話がありました。 日本の生産性の低さと長時間労働との関連について質問があり、それに対する専門家の回答は、「生産性が低い原因は、論理的ではない仕...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

「見える化」したのに情報を使おうとしない社員たち

 ある会社で、社内の各所に散在している様々な情報を取りまとめ、活用できるようにしようという「見える化」プロジェクトを実施した時のことです。  そもそもの発端は、組織調査を行った際に、社員から「社内にあるはずの情報が一元化されていないので使えない」「情報開示が適切でない」「単純な連絡事項さえ伝わってこないことがある」「営業状況など管理情報の開示が遅くて判断に支障がある」など、社内の情報開示の...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

どんどん増える「コミュニケーションツール」を使い分ける難しさ

 少し前に見かけたことですが、夕方のあるカフェでのこと、比較的すいた店内で、隣にいた若いサラリーマン風の男性が、いろいろな会社に何本も電話をしています。  取り次ぎを求める相手はほとんどが社長ばかりですが、次から次へとかける先で取り次いでもらえることがほとんどありません。不思議な感じがして見ていたところ、ようやく取り次がれた一件に話している内容は、人材サービスのセールスでした。どうもリスト...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

サービス

【無料】250名以下の企業限定:社員ヒアリングによる組織診断

中小法人限定で当事者には気づきづらい組織課題を社員ヒアリングで診断。自社の組織改善に活かして下さい。

カテゴリ:組織改善・風土改革

料金:無料

場所:出張/場所指定

小笠原 隆夫

小笠原 隆夫

(経営コンサルタント)

【対面】「活気がない」「やる気が出ない」職場活性化を考える

当事者では気づきづらい組織風土の問題をアドバイス。同テーマ商品の対面相談版です。

カテゴリ:組織改善・風土改革

料金:6,600(税込)

場所:出張/場所指定

小笠原 隆夫

小笠原 隆夫

(経営コンサルタント)

「活気がない」「やる気が出ない」職場活性化を考えるメール相談

当事者であるが故に気づきづらい組織風土の問題を、経験を活かし てアドバイスします。

カテゴリ:組織改善・風土改革

料金:無料

場所:---

小笠原 隆夫

小笠原 隆夫

(経営コンサルタント)

専門家が投稿した写真・作品

パソコン操作ログ分析

2012/04/12 14:11
渋田 貴正
(組織コンサルタント)

残業時の業務分析

2012/04/11 13:58
渋田 貴正
(組織コンサルタント)

「コンプライアンス」に関するまとめ

  • あなたの働く会社はコンプライアンスに違反していませんか?チェックすべきポイント教えます!

    コンプライアンスとは簡単にまとめると“法令や条例を遵守する”といった企業が守るべき事項の一つですが、法律だけを守っていれば良いというものではありません。近年では、大企業がコンプライアンス違反を指摘されることもあるため、他企業でもコンプライアンスを守る意識が高まっています。コンプライアンスを守るためだけではなく、自社の信用を高めて取引をスムーズに行えるよう心がけましょう!

「商標権」に関するまとめ

  • 東京五輪エンブレムで問題になったロゴの商標権。実は私たちの身近でもトラブルの可能性が…

    東京五輪エンブレムの商標権について先日ニュースでも大きく取り上げられましたが、これを他人事で済ましていませんか?商標権は知的財産権の一部に入っており、みなさんがオリジナルで作成したと思っているロゴやエンブレムも、東京五輪エンブレムと同じように、類似のものがあるかもしれません。そんなときに問題になるのが、商標権や著作権といったもの。そんなトラブルを未然に防ぐための方法を専門家が解説いたします。

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