人事労務・組織全般の専門家に相談、悩み解決 - 専門家プロファイル

人事労務・組織全般 の専門家に相談、悩み解決!

専門家をご紹介

小笠原 隆夫

経営コンサルタント

組織に合ったモチベーション対策と現場力は、業績向上の鍵です。

組織が持っているムードは、社風、一体感など感覚的に表現されますが、その全ては人の気持ちに関わる事で、業績を左右する経営課題といえます。この視点から貴社の制…

小笠原 隆夫

尾崎 竜彦

経営コンサルタント

中小企業・地域企業の身近なビジネスドクター。

国内企業の99.7%、従業員の69.0%を占める中小企業。中小企業の活性化なくして地域の活性化はありません。しかし、企業はつぶれるようにできています。そこで…

尾崎 竜彦

専門家が投稿したコラム

「適切な現場介入」を線引きする難しさ

 少し前の話ですが、某プロ野球球団のコーチが退団するにあたり、その理由が球団オーナーの度重なる現場介入だったというものがありました。  真実かどうかはわかりませんが、選手起用やオーダーにまで口出しをしていたということです。    この手の話は、海外のプロサッカークラブなどで良く聞きますが、日本で表立って耳にすることはなかったので、真偽のほどはともかく、こういう話が出てくること自体が少し驚きで...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

「予定されていないものこそ“未来”である」という話

 何年か前のことですが、東京大学名誉教授で、「バカの壁」の著者として知られる養老 孟司さんの講演を聴く機会があり、そのお話からです。    養老氏は、初めに「過去」「現在」「未来」の、それぞれの定義ということからお話されました。  ここでは、「現在」を単純に“今”としてしまうと、「現在」はほんの一瞬なので、すぐに「過去」となって流れてしまって実質的でなく、本来言っている「現在」とは「手帳に書...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

「老害」と「長老」の違いはどこにある?

 いろいろな企業や組織の中で、「老害」という話を聞くことがあります。    「老害」を辞書で調べると、 ・企業や政治の指導者などで、中心人物が高齢化しても実権を握りつづけ、若返りが行われていない状態。 ・能力の衰えた高齢者が社会や組織の中で活動の阻害をする際に使われる。 などと書かれています。    「老害」と言われがちな要素には、考えが古い、頑固、威張る、偉ぶる、その他いろいろある...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

天職がいつまでも天職であり続けるとは限らないという話

 今の仕事が自分にとって「天職である」と思えるならば、それはとても幸せなことです。  「自分はそもそも天職に出会っていない!」という人は大勢いると思いますが、これは天職に出会ったといわれる人でも、それがずっといつまでも天職であり続けるわけではないというお話です。    私の知人に、エアロビクスのインストラクターをしている女性がいます。昔から体を動かすことが大好きで、友人の誰からも「天職だね」...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

10年後に「なくなる仕事」があるから「産まれる仕事」がある

 「10年後になくなる仕事」や「10年後に消える仕事」、その反対に「10年後も残る仕事」「10年後も食える仕事」といった内容の記事を、特に最近目にする機会が増えました。    何かの調査結果や雑誌記事や書籍など、いろいろなところからこの手の情報が出てきていて、なおかつそれが発信された時期もまちまちです。  中には、3年前に発表されたものもあって、そこからすれば、“7年後・・・”にカウントダウ...

小笠原 隆夫
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小笠原 隆夫
経営コンサルタント

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特定非営利活動法人インディペンデント・コントラクター協会

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「商標権」に関するまとめ

  • 東京五輪エンブレムで問題になったロゴの商標権。実は私たちの身近でもトラブルの可能性が…

    東京五輪エンブレムの商標権について先日ニュースでも大きく取り上げられましたが、これを他人事で済ましていませんか?商標権は知的財産権の一部に入っており、みなさんがオリジナルで作成したと思っているロゴやエンブレムも、東京五輪エンブレムと同じように、類似のものがあるかもしれません。そんなときに問題になるのが、商標権や著作権といったもの。そんなトラブルを未然に防ぐための方法を専門家が解説いたします。

「コンプライアンス」に関するまとめ

  • あなたの働く会社はコンプライアンスに違反していませんか?チェックすべきポイント教えます!

    コンプライアンスとは簡単にまとめると“法令や条例を遵守する”といった企業が守るべき事項の一つですが、法律だけを守っていれば良いというものではありません。近年では、大企業がコンプライアンス違反を指摘されることもあるため、他企業でもコンプライアンスを守る意識が高まっています。コンプライアンスを守るためだけではなく、自社の信用を高めて取引をスムーズに行えるよう心がけましょう!

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