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カウンセリングは自分探しの共同作業
カウンセリングを始めて２０年以上、カウンセリングの基本的なスタンスは相手に応じて方法論は変えていますが、カウンセリングの妙は一期一会の縁と出会い、そこに…
心理カウンセラー/食育アドバイザー
頑張っているに生きづらさを感じる女性を応援します！
頑張っているのに生きづらさを感じる女性のためのカウンセリングを行っています。対人援助職の方や本音が言えない経営者さんのためのカウンセリンも得意分野です。お…
人事労務・キャリアコンサルタント
幅広い知識を有する人事労務に関するコンサルタント＆講師
１３の資格を持ち、様々な知識を活かしてコンサルティング、研修やセミナーの講師、カウンセリング等幅広く行っています。最近では企業のハラスメントやメンタルヘル…
社会保険労務士
お客様の「こころ」に寄り添う社労士でありたい
職場のメンタルヘルスと年金関連を得意分野としております。就業規則の作成や見直し、休職・復職規程、衛生委員会の運営指導、社会保険制度説明会等、原稿の執筆や講…
専門家が投稿したコラム
最近、マズローの欲求段階説を誤用したような労務管理手法が注目され気になっています…
マズローの著書『自己実現の経営』の「日本語版への序文」より 「（この本は）勤労者の労働搾取を目的としたガイドブックでないことは言うまでもない」 この文章に限らずマズローは、至るところで自らの理論が企業の経営者や政府機関などによって悪用されていることを力説しています。 そしてこのことはマズロー没後の今もなお続いていると思われます。 例 えば私が気になっているのは最近有益な労務管理...
- 執筆者
- 田尻 健二
- 心理カウンセラー
本日「メンタルヘルス最新動向無料セミナー」のニュースリリースを発表しました
エディフィストラーニングでは、2013年6月10日に「メンタルヘルス最新動向セミナー」を開催します。 メンタルヘルスの問題の中でも、昨今関心の高い「安全配慮義務による脅威」と「新型うつ社員対策」の2本立てで行います。 ■第1部 「安全配慮義務違反による脅威」 ～ 安全配慮義務に則った具体的な対応 ～ メンタルヘルスにおける「安全配慮義務」は、年々厳しく問われる方向にあります。精...
- 執筆者
- 見波 利幸
- 主席研究員
ストレスマネジメント講座：ニューロンとシナプス
脳には、千数百億のニューロンと呼ばれる神経細胞があります。 それらすべてのニューロンは、興奮性や抑制性のあるシナプスと呼ばれる部位で連絡しあっています。 大脳の表面には、1.5〜4mmの薄い層である大脳皮質が広がっています。 神経細胞が規則正しい層構造を成して整然と並んでいる大脳皮質には、脳細胞の1割にあたる約140億個の神経細胞があり、知覚、随意運動、思考、推理、記憶など高次の機能を果たし...
- 執筆者
- 鶴田 育子
- 心理カウンセラー
ストレスマネジメント講座：ストレスが心身に与える影響
それでは、これから、ストレスが心身に与える影響について勉強していきましょう。 ストレスの伝達経路、生理的な影響、そして、ストレスと病気の関係についてみていきます。 ストレスは、まず、大脳新皮質で認識されます。 大脳新皮質が、ストレスを感知すると、刺激の種類に応じて、そこから神経伝達物質が、分泌されます。 大脳新皮質から分泌された神経伝達物質は、視床下部を刺激し、視床下部から副腎皮質刺...
- 執筆者
- 鶴田 育子
- 心理カウンセラー
心理学を考慮した会社制度
社員なのだから、クライアントさんへのコンサルは、給料のうちという考え方、働き方だと、実力のある社員を活用できません。 有能な人には、どんどんその能力を活用できる場を与え、それに対して、報酬を与える。それがモチベーションを上げるポイントです。日本の企業が、疲弊しがちなのは、社員は、働くのが当たり前というスタンスだから。そして、社員も、そういうものだと思っているから。働くのが当たり前が、度をこすと、...
- 執筆者
- 鶴田 育子
- 心理カウンセラー
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「商標権」に関するまとめ
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東京五輪エンブレムで問題になったロゴの商標権。実は私たちの身近でもトラブルの可能性が…
東京五輪エンブレムの商標権について先日ニュースでも大きく取り上げられましたが、これを他人事で済ましていませんか？商標権は知的財産権の一部に入っており、みなさんがオリジナルで作成したと思っているロゴやエンブレムも、東京五輪エンブレムと同じように、類似のものがあるかもしれません。そんなときに問題になるのが、商標権や著作権といったもの。そんなトラブルを未然に防ぐための方法を専門家が解説いたします。
「コンプライアンス」に関するまとめ
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あなたの働く会社はコンプライアンスに違反していませんか？チェックすべきポイント教えます！
コンプライアンスとは簡単にまとめると“法令や条例を遵守する”といった企業が守るべき事項の一つですが、法律だけを守っていれば良いというものではありません。近年では、大企業がコンプライアンス違反を指摘されることもあるため、他企業でもコンプライアンスを守る意識が高まっています。コンプライアンスを守るためだけではなく、自社の信用を高めて取引をスムーズに行えるよう心がけましょう！
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