「中央銀行」を含むコラム・事例
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安定した仮想通貨? 新コインの登場と金融市場の動揺 -東京総合研究所ブログ-
こんにちは、東京総合研究所スタッフです! ここ最近の金融市場は、非常に値動きの大きなものになっていますね。値動きの激しいものの例として、仮想通貨があります。しかし、来年に登場予定の新たな仮想通貨は一味違うようです。 MONEY VOICEに以下のような記事がありました。仮想通貨リブラ、世界の基軸通貨化に現実味。フェイスブックが米ドルを駆逐する フェイスブックが来年立ち上げ予定の新仮想通貨「リブ...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
新興国中銀による金融緩和、新たなリスクへの懸念ー東京総合研究所ブログー
こんにちは、東京総合研究所スタッフです! 米国株式市場での株価急落により、新興国経済にも影響が出ています。 今朝の日経新聞では、インドやタイ、ニュージーランドなどが相次いで金融緩和政策に踏み切ったことが報じられています。NYダウ、300ドル超下落 一時589ドル安インドやタイなどが相次いで利下げに踏み切り、世界景気の先行き不透明感が改めて意識された。インドの準備銀行(中央銀行)は7日の政策決定...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
米、中国を為替操作国に指定 泥沼化する戦争-東京総合研究所ブログ-
こんにちは、東京総合研究所スタッフです!米中の貿易戦争に終わりが全く見えません。当ブログでも何度かこの話題を取り上げていますが、依然として両者はいがみ合ったままですね。 Bloombergに以下のような記事がありました。米財務省が中国を為替操作国に認定-米中貿易戦争さらに激化米財務省は5日、中国を為替操作国に認定したと発表した。中国人民銀行(中央銀行)は米国の対中追加関税第4弾への対応として、...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
東京総合研究所ブログ:ドイツ銀行大幅人員削減 広まる銀行業界の不安
ドイツ銀行は7日、投資銀行部門を中心にリストラを断行し、約1万8千人を2022年までに削減すると発表しました。(産経新聞) 業績不振の主因で会った投資銀行部門を中心としたこの大幅なリストラで経営の立て直しを図っていますが、欧州中央銀行の低金利政策はさらに長期化するとみられ再建のめどは立ちそうにありません。 ドイツ銀行の株価も半年ほど前から下落しており、このままドイツ銀行が破綻すればリーマンショ...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
逆イールド=不況 ではない
皆さんこんにちは!東京総合研究所スタッフチームです。東京は昨日とは一転、冷たい雨が降っています 今回は「逆イールド」について 逆イールドとは???? イールド=投資による収益・利回りのことイールドカーブ=利回り曲線(残存期間が異なる債券のイールドの変化をグラフにしたもの) 残存期間=取引日から債券の償還日までの期間 通常、残存期間の長いほど、債券は金利変動の影響を大きく受けるためリスクが比...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
FRB(Federal Reserve System)について
皆さん、こんにちは!東京総合研究所スタッフチームです! 本日はアメリカの中央銀行の役割を担っている、FRB(Federal Reserve System)についてお話しします。 よく、略して「FRS」や「the Fed」と呼ばれたり、日本名で「連邦準備制度」と呼ばれたりしますね。 もしくは、「FRB」という名前の方が耳にすることが多いかもしれません。 じゃあFRSとFRBの違いって何?という疑...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
FRB(連邦準備制度)とは
皆さん、こんにちは!(*^_^*)東京総合研究所スタッフチームです! 本日の東京総合研究所の株ブログでは、米国の連邦準備制度(FRS)の機能、構造についてお話したいと思います。~~~~~~~~~~本題に入る前に、まずは本日の銘柄情報です!(15:42現在) 〈値上がり率上位銘柄〉1位 日本テクノ・ラボ(株)(3849) +21.22%+3002位 (株)前田製作所(6281)+20.94%+8...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
リスクオフ局面で、円が買われる理由
1.イギリスのEU離脱決定で円が急騰 イギリスのEU離脱が決まった6月24日の外国為替市場で、主要通貨に対して、軒並み円が買われた。 EU離脱が決まるまでは、1ドル=103円だった円相場は、わずか4分間で、99円まで急騰。 (日経平均は1,286円の下げ) 欧米諸国で保護主義とポピュリズムが勢いを増して、グローバル経済に負の連鎖を想像させ、不安におびえた投資家が、一気に円買...(続きを読む)
- 釜口 博
- (ファイナンシャルプランナー)
成功の基本はやり続けること。これは投資にも言える!
1.波乱続きの株式、為替市場 波乱続きの相場は、今後も中国経済の行方、原油価格の変動、各国中央銀行の金融政策などにより、乱高下が続くだろう。 そんな状況でも資産運用でしっかり利益を出す(成功する)にはどうすればよいのか? 2.常に市場と向き合う 1月27日の日経新聞に掲載された内容は、「常に市場と向き合う」という私の投資方針と合致するものだったので、まとめた内容を以下に紹介...(続きを読む)
- 釜口 博
- (ファイナンシャルプランナー)
マイナス金利とはどういうことなのか?
1月29日の日経平均株価は、 前日比で2.8%高の17,518円30銭となったほか、 イギリスの代表的な株価指数であるFTSE100は2.56%上昇、 ドイツのDAX指数が1.64%上昇、 そしてアメリカのダウ平均も2.46%の上昇となりました。 この結果を見る限り、 日本のマイナス金利導入は、 概ね好意的に受け取られていることは間違いなさそうです。 そもそも...(続きを読む)
- 栗本 大介
- (ファイナンシャルプランナー)
中国の元切り下げ、強引な・・・
中国人民銀行(中央銀行)は、通貨・人民元の対ドルレートの基準値を3日連続で大幅に切り下げました。なんと3日連続の切り下げで、この3日間で、基準値ベースでは4・65%の元安・ドル高となり、中国の元安誘導政策は加速しています。 中国の経済成長が減速しつつあるようで、中国政府は輸出力強化のために元安にしていますが、世界経済を無視した本当に強引な事をする国です。 いろいろな意味で中国は恐ろしいです…...(続きを読む)
- 岡崎 謙二
- (ファイナンシャルプランナー)
金価格の下落は金貨購入のスタート機会
先週末、ニューヨーク商品取引所金価格は終値で1,100ドルを切り1.085ドル(1トロイオンス)をつけました。また、NYの原油価格も50ドル(1バレル)を切り48.14ドルで終わりました。先週下記のグラフを掲載しました通り、年初来から商品価格は揺らいでいます。グラフは期間2014年12月26日から2015年7月17日、NY原油(黄色)、NY金(ブルー)、そしてCRB指数(紫色)の騰落推移です。原油...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
2014年2月27日 各国株価指数の通貨換算値での騰落状況
毎月、日本を含む各国の株価指数を、本国の方の騰落率と、日本の指数は各国の投資家の成績、各国の指数は日本の投資家にとって、自国通貨での成績を測り、掲載いたします。∵国際分散投資を行った場合、資産残高や株価の価について円での評価とは別に現地通貨でどのようになっているのかが、必要になります。また、日本株式への投資が海外投資家にとって、有利なものになっているかは、外国機関投資家の日本への投資に影響すると考...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
myfundレポート2015年1月を掲載しました
myfund 2015年1月の収益率、4週来で-0.15%、3ヶ月来で4.76%、年初来では-0.19%、1年間の収益率は7.22%でした。下表に示されるように、MSCI ACMIは-1.62%、MSCIワールド インデックス-1.87%、MSCIエマージングは小幅な0.55%の反発等各株価指数の成果もマイナスが多く、また、日々の騰落の幅も大きい為、スタートから多難な年になる予感がします。⇒表はホ...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
2015年1月30日株価指数・長期金利・商品先物価格月間騰落率
年明け後の1ヶ月、スイス中央銀行のスイスフラン防衛策の無制限買入れの突然の中止、数日後にユーロ圏ECBの金融緩和=資産買入れ戦略の発表、原油は50ドルを切り・定着南欧ギリシャの総選挙で左派が圧勝して財政緊縮策を止めると声明する等々で目まぐるしく株価が騰落を繰り返しました。下図は過去1年のTOPIX(黄色)、NYダウ平均(ブルー)、そして先進国株価の指標MSCIワールドインデックス(紫)の騰落推移で...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
2015年1月23日 為替換算各国株価指数 年初来騰落率
先週のスイス中央銀行による、スイスフランのユーロに対する上限価格維持のための無制限買い入れ中止で、世界の通貨管理当局=中央銀行への信頼が低下しました。また、通貨には何があっても驚かない気構えが必要になることを痛感しました。読者の皆様は如何お考えでしょうか。今回スイス中央銀行が、購入を停止した理由として、無制限な買い入れはこれ以上は維持できない政策であったとされていまするそのスイスと同じような、金融...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
2015年1月24日株価指数・長期金利・商品先物価格 週間騰落率
先週は、スイス中央銀行のスイスフランのユーロとの上限価格撤廃により、市場は大波乱でしたが、今週は欧州中央銀行ECBによる、金融緩和策の発表で、世界の株価は反発しています。下図は過去一年(2014年1月24日から2015年1月23日)の欧州3大市場の指数フランクフルトDAX(黄色)、ロンドンFTSE100(ブルー)、そしてパリCAC40の騰落推移です。各株価指数先週は粗垂直特にDAXの伸びは10%程...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
スイス中銀ショックの2015年1月16日株価指数・長期金利・商品先物価格週間騰落率
今週は、スイス中央銀行のスイスフランの価格維持政策である上限価格設定による無制限買入れを撤廃するとの発表により、為替の世界にはショックがありました。特に、日本には影響が大きなショックとなっています。スイスフランは15日に円に対して16%の上昇です。欧州では急激なスイスフランの上昇で英国の大手FX取引の企業が破綻との記事も並び、混乱が広がっている印象がありますが、図に示すように、欧州金融の要、ロンド...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
2014年12月31日波乱の株価指数・長期金利・商品先物価格年間騰落率
「明けましておめでとうございます」平成26年(2014年)が去り、「辛抱の年・ひつじ年」の平成27年(2015年)が始まりました。世界の株価、長期金利、商品価格の1年間の騰落推移など振り返りをいたしました。残念なことに今年の各地の市場終了日は異なり、日本は30日、米国は31日等々でしたので、末日として表記しております。また、フロンティア諸国などは昨年末に数値を残していませんでしたので、毎週の紹介と...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
2014年12月19日株価指数・長期金利・商品先物価格週間騰落率
世界各国地域12月の各市場株価指数、国債利回り、商品先物価格及び商品指数の週間騰落率を紹介します。騰落率の対象は原則2014年12月19日÷12月12日×100-100=パーセントで表しています。(休場などの理由で当日の数値が無い場合は前日・前々日等遡っています)12月第三週は、日米等先進国株価の反発が目立つ週になりました。特に、日本株は大きな変動があった週になりましたが、この1年を見ると夫々の市...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
2014年11月21日株価指数・商品先物価格・長期金利 騰落率
世界各国地域11月第3週の各市場株価指数、国債利回り、商品先物価格及び商品指数の騰落率を紹介します。騰落率の対象は原則2014年11月21日÷11月14日×100-100=パーセントで表しています。(休場などの理由で当日の数値が無い場合は前日・前々日等遡っています)11月第三週は、日経平均225(黄色)と円ドルレート(紫色)及びNYダウ(ブルー)の騰落推移を掲載します。期間は2013年11月22日...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
2014年11月7日為替・株価指数・商品先物価格・長期金利 騰落率
世界各国地域10月の各市場株価指数、国債利回り、商品先物価格及び商品指数の騰落率を紹介します。騰落率の対象は原則2014年10月31日÷9月30日×100-100=パーセントで表しています。(休場などの理由で当日の数値が無い場合は前日・前々日等遡っています)11月第一週、世界は米欧日の中央銀行の発表で大きな変化が起きました。日本は、円安に大きく振れ株価も急伸いたしました。米国の株価NYダウも最高値...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
住宅価格変化と名目経済成長率の差及び家計債務所得比率
ポートフォリオを組まれる際に参考となる、住宅価格と家計の債務所得比率にも、各国で差があります。内閣府の白書等の内、「世界経済の潮流」2014年上半期 世界経済報告にそれが載せられています。下図は、住宅価格の変化(前年比)から名目経済成長率の差を2013年と2014年で比べたものです。2013年は、名目経済成長率が住宅価格の変化を上回るマイナス表示に入る国が30ヶ国でしたが、2014年は19ヶ国に減...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
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