2015年1月24日株価指数・長期金利・商品先物価格　週間騰落率

先週は、スイス中央銀行のスイスフランのユーロとの上限価格撤廃により、市場は大波乱でしたが、今週は欧州中央銀行ECBによる、金融緩和策の発表で、世界の株価は反発しています。下図は過去一年(2014年1月24日から2015年1月23日)の欧州3大市場の指数フランクフルトDAX(黄色)、ロンドンFTSE100(ブルー)、そしてパリCAC40の騰落推移です。各株価指数先週は粗垂直特にDAXの伸びは10%程度の急上昇です。FXの世界ではロンドンのFX業者が破綻するなど大混乱にはなりましたが、株価は投資家が期待していた以上の毎月の国債等の買取額を好感し、急上昇になりました。



ヨーロッパの景気回復の現況は、DAXが10,000ポイントを回復したドイツが絶好調で、次いでフランスの順となり、英国は停滞しています。

世界の株価は、今週は大きく反発しています。オールカントリー指数は2.11%の上昇、先進国のワールドインデックスは1.95%の上昇でエマージング指数は3.49%と反発しています。

地域では、アジア・太平洋指数が2.66%の慈雨賞、欧州のStoxx600は5.10%と急騰しました。一方中東・アフリカのブルンバークGCC200指数は－0.5%、小幅ですが下落しています。

日本の株価は、その中で上昇はしていますが、下位に甘んじています。日経平均は3.84%の上昇、TOPIXは2.90%で大型株が堅調です。ジャスダック指数は0.77%の上昇でしたが、マザーズは－0.57%の下落、東証リート指数も－1.40%の下落でした。

一方世界を牽引する米国も今週は低調でNYダウは0.92%の上昇、ナスダック総合は2.66%でした。

シカゴのVIX(恐怖)指数は先週末が20.95ポイントでしたが、今週末には16.66㌽まで低下しています。

★主要株価指数週間騰落率
先進国の株価指数はヨーロッパ勢が大きく反発しています。
上昇1位は、フィンランドヘルシンキ総合指数で7.61%の上昇、2位はイタリアのFTSE MIBで6.57%上昇、3位はフランスのCAC40で5.96%上昇、4位はアイルランドのISEQ全株指数で5.56%上昇、そして5位はスペインのIBEX35の5.40%です。



一方下落した株価指数は2銘柄で下落1位はイスラエルのテレアビブ100で－0.83%、2位は日本のマザーズ指数で－0.57%の下落でした。

トップ同士の差は8.44㌽と、中位でした。

新興国及びフロンティア国の株の多くも上昇しています。
上昇した1位はロシアです。RTSIは6.65%の反発でした。2位は東欧のハンガリーでブタペスト証券取引所指数が6.37%の反発、3位はギリシャのアテネ指数で6.31%と反発しています。4位はタイのSET指数で5.31%上場しました。
下落した1位はバングラディシュのDSE Broad Indexで－3.16%、3位はカタールのQE指数で1.38%の下落です。
騰落1位同士の差は9.84㌽になっています。



★10年国債利回り(長期金利)
各国の長期金利(10年国債利回り)は先進国を中心として大きく低下(価格は上昇)しています。日・米。英・独の金利の低下は顕著です。利回りが上昇(価格は低下)したのはオーストラリア、2.634%で先週末より0.075%上昇しています。
利上げが期待されている米国は2%を切る1.801%まで下がっています。



★商品先物価格及び商品指数
NY金価格が1オンス1292.6㌦迄上昇しています。1300㌦超えが目の前です。
非鉄金属は下げています。またNY原油が－6.37%と大きく下げています。穀物も下落しCRB指数は－3.40%下落しました。一方、日経商品17種は2週ぶりに上昇しました。




文責
保険や投資信託を販売しないファイナンシャル・プランニングの専門家。あなたのセカンドライフ・プランに適した期待リターンとリスク許容度で、資産配分とボートフォリオの構築を口座開設から銘柄選定までサポートします。
独立系顧問料制アドバイザー(商品を販売しないアドバイスの専門家)
吉 野　充 巨

FP学会　会員
プライマリー・プライベート・バンカー日本証券アナリスト協会認定
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R) 
一級ファイナンシャル・プランニング技能士
宅地建物取引主任者
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
http://profile.allabout.co.jp/w/c-64005/
http://mbp-tokyo.com/officemyfp/column/12298/
http://www.officemyfp.com/komonryouseiadviser.htm

『このコラム又は回答は、投資判断の参考となります情報の提供を目的としたものであり、有価証券の取引その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。
投資による損益はすべてご相談者及び読者ご自身に帰属いたします。
投資にあたりましては正規の目論見書、説明書等をご覧いただいたうえで、読者ご自身での最終的なご判断をお願いいたします。
本コラムは、信頼できると判断した情報に基づき筆者が作成していますが、その情報の正確性若しくは信頼性について保証するものではありません。』