2014年11月21日株価指数・商品先物価格・長期金利 騰落率 - 投資相談全般 - 専門家プロファイル

吉野 充巨
オフィスマイエフ・ピー 代表
東京都
ファイナンシャルプランナー

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閲覧数順 2024年04月19日更新

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2014年11月21日株価指数・商品先物価格・長期金利 騰落率

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世界各国地域11月第3週の各市場株価指数、国債利回り、商品先物価格及び商品指数の騰落率を紹介します。
騰落率の対象は原則2014年11月21日÷11月14日×100-100=パーセントで表しています。
(休場などの理由で当日の数値が無い場合は前日・前々日等遡っています)
11月第三週は、日経平均225(黄色)と円ドルレート(紫色)及びNYダウ(ブルー)の騰落推移を掲載します。期間は2013年11月22日~2014年11月21日の1年間です。

下図で日経平均(黄色)とニューヨークダウの動きを確認すると、NYダウの上昇と日経平均の動きは、2-6月には日本株が低迷する動きでしたが、6月中旬からNYダウの上昇に合わせ、日経平均も上昇に転じました。
一方円ドルレートと日経平均の動きは類似しています。円安が進むと日経平均が上昇、円高に振れると日経平均が下落しています。特に、10月後半からの円安に対して日経平均は過剰ともいえる連動性を生じました。ただ、金融緩和による円安に頼る株価の上昇は、企業業績・経済の活性が進まなければ、いずれ調整は免れません。その点で、阿部内閣の掛け声だけの成長戦略は改善が必要と思います。

141121日経平均と円ドルとNYダウの動き

米国株は雇用状況、GNPの伸長などの景気指標に合わせ上昇を続けています。21日もニューヨークダウは最高値を更新し、シカゴ市場のVIX(恐怖)指数も先週末の13.31から今週末には12.9ポイントに低下しています。


11月第三週のオールカントリー指数は+1.19%の続伸です。先進国の株価を示すワールド指数は1.17%上昇、新興国のエマージング指数も1.37%で続伸しました。

地域では、日本が含まれるMSCIアジア・太平洋指数は-1.26%と反落しています。香港ハンセン指数、オーストラリアの下落が影響しています。ヨーロッパは反発しStoxx600は2.86%と大きく上昇しています。中東・アフリカのブルンバーグGCC200指数は-1.07%の反落でした。

今週の日本株は先週とは逆に大型株は小幅な下落、小型株が反発しました。日経225は-0.76%の下落、TOPIXは-0.02%で横ばい、一方新興株、小型株のジャスダック指数は-0.45%と上昇、マザーズ指数は2.44%と反発しました。
東証リート指数は+2.11%で続伸しています。

★主要株価指数月間騰落率
先進国の株価は、ヨーロッパの反発が目立つ展開で下落したのは、アジアの4指数だけでした。
当月の上昇1位はイタリア・ミラノのFTSE  MIBで5.20%の上昇、2位はドイツ・フランクフルトDAXで5.18%、3位はアイルランドのISEQの4.76%上昇でした。

141121先進国株価指数週間騰落率

下落1位は、香港のハンセン指数で-2.70%、2位はオーストラリアのASXで続落の-2.61%、3位は日本の日経平均で-0.76%でした。
トップ同士の差は7.9ポイントです。

新興国・フロンティア国の株価指数の過半は上昇しています。大きな上昇の指数と小幅な動きの指数になりました。

141121新興国及びフロンティア国株価指数週間騰落率

上昇1位は ギリシャのアテネ総合指数で、11.71%の急騰、2位はブラジルのボペスパ指数で8.33%と急騰し、3位はロシアの3.12%の上昇です。先週まで大きく下げた指数が上昇幅も大きくなっています。

下落1位は、ナイジェリアの全株指数で、-4.11%の反落です。2位はベトナムのVN指数で-2.05%、3位はバングラディシュのDSE Broad インデックスで-1.70%でした。
1位同士の差は15.82ポイントと大きくな差になりました。

★10年国債利回り(長期金利)
世界の株価が上昇する中で各国の長期国債利回りは低下(価格は上昇)しています。債券価格と株価は本来逆相関なのですが、景気対策として各国の中央銀行(日銀等)が低金利政策を続けている影響です。

141121主要長期国債利回り週間変化率


★商品先物価格及び商品指数
株価の上昇で、商品の価格も上昇しています。
貴金属は続伸です。金は1.05%の上昇、銀は小幅な0.5%、プラチナは1.17%上昇しています。
非鉄金属も上昇、亜鉛が1.73%、アルミは1.61%上昇しました。
原油は小幅な上昇です。景気後退懸念が各国の中也王銀行の動きで交代した影響と思われます。穀物は下落しました。トウモロコシと小麦の価格が低下しています。

141121主要商品先物価格週間騰落率

商品指数も小幅に反発しました。

文責
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独立系顧問料制アドバイザー(商品を販売しないアドバイスの専門家)
吉 野 充 巨

FP学会 会員
プライマリー・プライベート・バンカー日本証券アナリスト協会認定
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R) 
一級ファイナンシャル・プランニング技能士
宅地建物取引主任者
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
http://profile.allabout.co.jp/w/c-64005/
http://mbp-tokyo.com/officemyfp/column/12298/
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