2014年12月31日波乱の株価指数・長期金利・商品先物価格年間騰落率

「明けましておめでとうございます」
平成26年(2014年)が去り、「辛抱の年・ひつじ年」の平成27年(2015年)が始まりました。
世界の株価、長期金利、商品価格の1年間の騰落推移など振り返りをいたしました。
残念なことに今年の各地の市場終了日は異なり、日本は30日、米国は31日等々でしたので、末日として表記しております。
また、フロンティア諸国などは昨年末に数値を残していませんでしたので、毎週の紹介とは国と指数が異なります。

騰落率の対象は原則2014年12月31日÷13年12月日×100－100＝パーセントで表しています。(休場などの理由で当日の数値が無い場合は前日・前々日等遡っています)
昨年は、NYダウが史上最高値の18,000ドルを超え、日経平均が7年ぶりに18,000円を超えるなど明るい年でしたが、一方でロシアのウクライナ侵攻、エボラ出血熱等リスクも高まり、そしてヨーロッパ経済の停滞、中国経済の鈍化、シェール革命とウクライナ侵攻への制裁からか原油価格は一気に半値近くを付けるなど、リスクも高まっています。

下図はTOPIX(黄色)とNYダウ(ブルー)、及び先進国株価の指数であるMSCIワールドインデックス(紫色)の2014年の騰落推移です。期間は1月1日～12月31日です。



年初から日本株は低迷を続け、2月には－10%を超える低迷で5月まで続きましたが、消費税の駆け込み需要後が回復するにつけ徐々に値を上げ、10月末の日銀黒田総裁のハロウィーンショックから一気に上昇し10%上昇近くで終了いたしました。
NYダウは、5月以降徐々に値を上げ10月の失速も短期間で回復、愈々QE3の解除に向かい、世界を引っ張ってきました。先進国株価指数も、欧州の停滞はあるものの、年初から順調に値を上げてきましたが、年末にかけてロシア・南欧の懸念により、上げきれずに終了いたしました。

年末最終週に株式各市場で値を下げるなど、本年の不安・懸念が予想される展開でした。
前週末14.50であったシカゴのVIX指数は31日に19.20まで上昇しています。年明けの市場動向に暗い影が差していると思われます。

主要株価指数の年間騰落は、
MSCI ACWI Indexが2.10%の上昇、MSCIワールドインデックスは2.93%の上昇で、エマージングマーケット・インデックスが－4.63%と大きく下落し、先進国が世界をリードしていることが解ります。
一昨年成長が著しかった、アジア太平洋地域のMSCI ACアジア太平洋インデックスは－2.46%でした。一方悪そうに感じているヨーロッパのSTOXX600では4.35%上昇しています。

★主要株価指数年間騰落率
先進国株価指数で、日本株fはTOPIXが8.08%の上昇、日経平均は7.12%上昇していますが、ジャスダックは1.87%上昇に留まり、マザーズ指数は逆行して－5.18%の下落です。東証リート指数は年間で25.27%上昇しています。

本年の先進国の株価指数で、最も上昇したのは、デンマークのコペンハーゲン指数で17.56%、2位は僅差でニュージーランドのNZX50が続きで17.55%の上昇でした。3位は復調著しいアイルランドのISEQ全株指数で15.09%上昇しています。2桁上昇は、ベルギーのBEL20が12.47%、スウェーデンのOMXストックフォルム指数11.86%上昇しています。



世界の経済を牽引する米国の指数は、NYダウ工業株30種平均は7.52%の上昇でしたが、NASDAQ総合指数は13.40%の上昇、上位500社のS&P500は11.39%上昇しています。

米国、日本、北欧に投資された方は報われた1年になったことと思います。

一方下落したのは4指数と少なく、1位がポルトガルのPSI全株指数で－21.12%、2位はオーストリアのATXで－15.18%、3位は日本のマザーズで－5.18%です。

トップ同士の差は、38.68ポイントになっています。この差が分散投資をお勧めする理由です。上昇する指数を予想することは困難です。例えば同じ北欧でもノルウェーに掛けた場合には2.81%の上昇にすぎません。また、同じ南欧でもスペインであれば3.66%上昇しています。このように多くの株価に分散することで、MSCIワールドインデックスに使い成果2.93%が得られるかもしれません。

新興国の株価指数の過半は下落したのですが、大きく上昇した指数もあります。
上昇トップは、中国の上海総合指数が52.87%の上昇です。2位はインドのムンバイSENSEX指数で28.89%の上昇、3位はトルコのイスタンブール100指数で26.43%上昇しています。
上昇率からいうと、3年前と同様アルゼンチンのメルバル指数が59.14%のトップなのですが、アルゼンチンはその後、経済の混乱、国際デフォルト問題などで一昨年は急落、昨年はMSCIの新興国からも外れました。このため新興国1位にはカウントできません。



一方下落したのは、1位がロシアのRTSIで、－45.19%(半値近くになっています)、次いで2位はギリシャのアテネ総合指数の－29.19%、3位はハンガリーのブタペスト証取指数で－10.40%でした。
トップ同士の差は、98.06ポイントという大きなものになっています。
此処でも分散投資の重要さが認識できると思います。

★10年国債利回り(長期金利)
先進国株価指数は上昇したのですが、長期国債の利回りは上昇(価格は低下)していません。日本をはじめとする中央銀行が低金利政策をより強固に進めたからです。日本とドイツの2年国債はマイナス金利になっています。スイスもスイスフランの上昇を避けるためマイナス金利を採用しています。いずれこの国債バブルが弾ける時が来ます。その時に備えておくことが必要かと思われます。



★商品先物価格及び商品指数
注目は原油価格です。NYのWTIを始めとする3原油は年末に1バレル50ドル台をつけ、半値近くになっています。このため、ロシア、イラン等々資源国の景気は鈍化し、通貨もドルに対して安くなっています。
貴金属も大きく下げています。東京の金価格の上昇は為替の円安の影響です。
このため世界の指標であるCRB指数は年間で－17.92%下がっています。それでも、日本は円安で資源価格の低下の恩恵から外れています。



文責
保険や投資信託を販売しないファイナンシャル・プランニングの専門家。あなたのセカンドライフ・プランに適した期待リターンとリスク許容度で、資産配分とボートフォリオの構築を口座開設から銘柄選定までサポートします。
独立系顧問料制アドバイザー(商品を販売しないアドバイスの専門家)
吉 野　充 巨

FP学会　会員
プライマリー・プライベート・バンカー日本証券アナリスト協会認定
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R) 
一級ファイナンシャル・プランニング技能士
宅地建物取引主任者
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
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