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●建物の安全性を求めて - ☆より安全に住まうために のコラム一覧
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地震お見舞い申し上げます
本日午前８時４３分ごろ、岩手県南部を震源とする強い地震があり、同県奥州市と宮城県栗原市で震度６強、同県大崎市で６弱を記録しました。被害に会われた方、ご親戚や知人が東北地方でお暮らしの方、お見舞い申し上げます。 弊社ホームページでは耐震相談ボランティアを行っております。東北地方も含め全国２６都道府県で３０名を超える建築士に協力して頂いております。相談のみであれば無料で行っております。少しで...(続きを読む)
奥行きのある家は風圧力で壁量が決まります。
台風時の報道で「家の中に居ても、風で家が揺れるのが判る・・・・」と云う言葉を良く耳にします。 これは決して大袈裟な話しではありません。地震も恐ろしいですが、台風の風圧力も非常に恐ろしいものです。 最近は木造二階建てでも応力度計算の依頼が増えています。その時、奥行きの長い家ですと、側面から受ける風圧力が過大になり、往々にして地震力を上回る結果になります。 日本の建築基準法は、安全と...(続きを読む)
より安全に住まうために
前回のお話しで床面の剛性が地震の際に、大きな意味合いを持つ事はお判り頂けたと思います。 建築基準法では、木造住宅は大工さんの技量に負うところが多く、耐震性に関しても、詳細の取り決めは整備されていないのが現状です。 住宅性能表示制度では、その欠点に大きく踏み込んで木造住宅の構造をより具体的に検証する事が義務付けされています。床面の剛性に対しても、施工の方法により倍率が設定されており、水...(続きを読む)
水平構面の重要性
耐力壁の検討は精密差に違いはあっても、建築基準法・住宅性能表示制度両方に検討の義務がありました。
今回ご説明する水平構面の検討は建築基準法にはありません。住宅性能表示制度のみの検討項目です。
大体において建物は縦と横の壁に囲まれています。地震が縦方向又は横方向から来た場合は、素直に耐力壁が働いてくれますが、地震がどちらの方向から来るかなんて、全く判りません。斜め方向から来る場合も充分...(続きを読む)
耐力壁に対する建築基準法と住宅性能表示制度の違い
木造の家は柱や梁で、地震や台風に抵抗しているのでは無いと、以前にご説明しました。 壁の面があってこそ、木造の家は丈夫でいられるのです。その壁（耐力壁）は建築基準法で細かい施工方法が定められており、その通り造らないと耐力壁として認められません。 その他の壁は全て無視されます。 住宅性能表示制度ではその他の壁も耐力壁として扱います。基準法の耐力壁と区別する為に準耐力壁 という云い方を...(続きを読む)
住宅性能表示制度における基礎の検討
住宅性能表示制度では、以下の項目の提出義務を負います。（等級2・3のみ） 1、地盤の支持耐力の確認 ２、基礎の接地圧強度の検討 ３、地中梁の検討 ４、引抜金物の検討 １、地盤の支持耐力 これは、地盤調査を行い、その地盤が建物の荷重に耐えられるかを確認します。 国土交通省告示1347号により地耐力が20ｋN/ｍ2未満（約２ｔ/ｍ2）の場合基礎杭を用いた ...(続きを読む)
バランスの良い壁の配置
建築基準法では壁量の量だけに留まらず、バランスの良い配置で耐力壁が設けられているかも検討します。例えば、都市住宅に良く見受けられる間口２．５間の家の場合、１間の玄関と横にガレージが建物の中に入り込んでいる住宅等は、正面間口側に耐力壁を入れる余裕がありません。
これでは、地震が来た際に前がグラグラで奥が硬い家になってしまい偏った揺れ方をしてしまいます。鞭が撓る様な揺れ方は非常に危険で建物を...(続きを読む)
耐震性は柱の数や太さで決まらない
在来木造住宅についてですが、横から加わる力（水平荷重＝地震力や風圧力）に対して、壁の多さで抵抗させようとします。この壁の事を耐力壁と云い、筋交いや構造用合板を土台から柱の上の横架材（梁）まで張り上げた壁を云います。
建築基準法では、この耐力壁が建物に対しどれぐらいの壁が入っているかを検討します。又耐力壁には壁の作り方によって0.5から5.0までの倍率が定められてあり、例えば倍率2.0の壁は、倍...(続きを読む)
力の伝わり方
構造力学では、建物にかかる外部からの力を、主に縦からの力と、横からの力に分けます。縦にかかる力は、建物の中の家財道具や人の体重等（積載加重）と建物自身の自重（固定加重）からなります。雪国に行きますと積雪加重も考慮されます。
それに対し、横向きにかかる力は地震と風が代表で、建物を横向きに押します。その為水平荷重と呼ばれます。対語として縦向きの力は垂直荷重と呼ばれます。
地震とか風...(続きを読む)
構造の検討
千葉県の建築士による構造計算偽装事件で建築基準法そのものに対する不信感が広まっています。 それは、マンションだけに止まらず一般住宅にで及んでいます。現在の殆どの建築士の発想は、自分達の仕事の根拠になる建築基準法に対し順法であれば、責務を果したと考えています。ある意味当然なことです。 しかし、今回の故意による偽装や、過失による、計算間違いがあった場合、基準法に満足しているだけでは、たちどころ...(続きを読む)
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