- 平岡 美香
- (マーケティングプランナー)
- 小川 勇人
- (建築プロデューサー)
「分配金」を含むコラム・事例
173件が該当しました
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【重要】投資初心者向け:「決算日」とは?
皆様、こんにちは(*^^*)東京総合研究所スタッフチームです! 本日は秋晴れを感じる気候で、とても過ごしやすいですね! さて、本日のブログでは、意外と正しく理解されていない「決算日」についてご紹介します! ―――――――――――――――――――― まずは本日の銘柄情報です!(12時現在) 〈値上がり率上位銘柄〉 1位 リリカラ(9827) +22.83% +42 2位 日本テクノ・ラボ(...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
平成27年事務年度版金融レポートに見る、個人投資家に適さない金融商品
9月に、金融庁から平成27年事業年度版の金融レポートが発表されました。 http://www.fsa.go.jp/news/28/20160915-4/01.pdf 同レポートは日銀の金融政策や銀行等金融機関の経営についての見解を述べるなどに多くを割いていますが、森信親氏が長官に就任されてから、金融庁の立ち位置を顧客(≒個人投資家、生活者)寄りに修正されたことから、我々個人投資家にとって、極めて有...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
平成27年事務年度版金融レポートに見る、個人投資家に適さない金融商品 毎月分配型投資信託
9月に、金融庁から平成27年事業年度版の金融レポートが発表されました。 http://www.fsa.go.jp/news/28/20160915-4/01.pdf 同レポートは日銀の金融政策や銀行等金融機関の経営についての見解を述べるなどに多くを割いていますが、森信親氏が長官に就任されてから、金融庁の立ち位置を顧客(≒個人投資家、生活者)寄りに修正されたことから、我々個人投資家にとって、極めて有...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
投資信託の分配金 下げが相次ぐ
投資信託から毎月受け取る分配金が相次ぎ減少しています。 その要因は為替の円高や世界的な低金利が進むことによって分配に回す原資が減っているためです。 私が持っている投信の分配金も半分になってしまいました… 7月以降もイギリスのユーロ離脱よって景気の逆風が強まっているために、かなり分配金が下がると推測されます。 以前から私は分配金に頼った投資信託は????とお伝えしていましたが、今になって...(続きを読む)
- 岡崎 謙二
- (ファイナンシャルプランナー)
不動産投資よりREIT?その特徴・違いとは?
「不動産をもたない地主」と呼ばれるREITの投資家 ―――不動産投資で資産形成をすることはできますか? 「不動産に関心があるのなら、REITのこともぜひ知っておきたいですね」 ―――REITとは何ですか? 「REITは、『Real Estate Investment Trust』を意味します。多くの投資家から集めた資金で、オフィスビルや商業施設、マンションなど複数の不動産などを購入し、その...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
長期投資に大切なコストと企業の継続性
■私達一般投資家の投資可能期間は極めて長期に為ります。 一例として、就職(大卒者で22歳時、高卒者ででは18歳時)から少額の積み立てを始め、定年退職(65歳)で積み上がった資金を取り崩しながら生活するというパターンを考えますと、平均寿命約80歳として、60年間が投資期間です。 この期間のベーシックな投資目的は、1.形成期20年、2.維持拡大期付和年、そして、3.取り崩し期20年の3段階になります。...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
「NISA(少額投資非課税制度)」が変わります!(2016年~)
2014年にスタートし、2016年に制度が改正されます「NISA(少額投資非課税制度)」について、制度改正後のポイントも含めて、あらためて解説をしたいと思います。今後も制度が改正される可能性があります。ご注意ください。 NISA(少額投資非課税制度)とは?通常、株式や投資信託等から得られた配当金・分配金や譲渡益は課税対象(20.315%)となります。NISAは、NISA口座で購入した資産を対象に...(続きを読む)
- 小川 正之
- (ファイナンシャルプランナー)
なぜ、毎月分配型の投資信託を購入したのですか?
何かと話題になり、賛否両論あります「毎月分配型の投資信託」についてお話をしたいと思います。投資信託等で資産運用をしている方や検討中の方のみならず、金融機関の担当者の方もご一読いただければと思います。以下、お役立ていただければ幸いです。 資産運用の目的は?米国の大手証券会社(対面営業)では個人向けサービスを提供する際、「ゴールベース資産管理」が主流になりつつあると言われています。担当者(営業マン)...(続きを読む)
- 小川 正之
- (ファイナンシャルプランナー)
ジュニアNISAの活用法「二重非課税の恩恵を享受しよう!」
私はマネーアドバイザーズトウキョウ株式会社の小川正之と申します。先日、お客さまと「ジュニアNISA」についてお話をする機会がありました。皆様とも情報の共有をさせていただければと思います。以下、お役立ていただけますと幸いです。 いよいよ来年から『ジュニアNISA(未成年者少額投資非課税制度)』がスタートします。 口座開設は2016年1月~、運用開始は2016年4月~ となっています。 個人...(続きを読む)
- 小川 正之
- (ファイナンシャルプランナー)
シニアの資産運用 自分で作る保有コストが安いバランスファンド
日経平均が20,000円を回復し、東証時価総額が終値ベースで600兆円を超えるなどバブルの再来が囁かれるなか、NISA等投資に関する新制度も相まって、主要証券10社の預かり資産が2014年度末で297兆円となり、都市銀行の預金残高303兆円に迫っていると報道されています(日経新聞5月13日朝刊より)。著者は投資に回る資金が増えるのは良いことと捉えています。NISAではバランスファンドが好調、ラップ...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
シニアの資産運用ETFの主なデメリットと東証上場ETFを売買高で選別
前回は米国と日本のETFマーケットの違いを説明いたしました。今回は日本市場=東京証券取引所に上場する投資信託=ETFを、一日の売買高により、選別いたしました。既にご紹介しました通り、ETFは分かりやすさ・低コスト・分散投資等々に優れた商品で、長期投資に優れた商品です。ただし、デメリットもあります。■ETFは通常再投資が出来ません。⇒シニアにはメリットにもなります。投資信託であれは、再投資口を選ぶと...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
老後資金形成にとても有利な確定拠出型年金を知る
前回のコラムで、資産運用はアセット・アロケーション方針の作成と、資産運用全体に掛るコスト負担の削減が重要と説明しました。今回は、自分で形成する私的年金として「確定拠出年金」を紹介します。厚生労働省は本年4月3日に大189回通常国会に「確定拠出年金法等の一部を改正する法律案」を提出しました。★法案の趣旨は:企業年金制度等について、働き方の多様化等に対応し、企業年金の普及・拡大を図るとともに、老後に向...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
資産運用セミナー NISAにも活用できるトータルリターンで選ぶ投資信託
セミナーの進行は金融商品を販売しない「家計のホームドクター®」が質問にお答えしながら進めます。 ★概容 平成26年12月1日からトータルリターン通知制度が始まりました。これは、投資信託の勧誘に関し、これまで分配金利回りの高さを強調した販売が行われていたことの弊害を是正するために金融庁の肝いりで導入された制度です。一般投資家・生活者が投資信託を選ぶための重要な基準が明示された投資家サイドに立った政...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
最高裁判決、投資信託の預かり金は一部の相続人による法定相続分の支払請求ができない
最高裁は平成26年12月12日、一部の相続人が、故人の投資信託に関して発生し、故人の証券口座に入金された預かり金(元は収益分配金や元本償還金)について、相続人自身の法定相続分3分の1の払戻しを証券会社に求めた訴訟において、「上記預り金の返還を求める債権は当然に相続分に応じて分割されることはなく、共同相続人の1人は、上記販売会社に対し、自己の相続分に相当する金員の支払を請求することができない」と判断...(続きを読む)
- 酒井 尚土
- (弁護士)
株式の配当や投信の分配金、申告したほうが有利?申告しない方が有利?
平成26年から上場株式の配当金や株式投資信託の普通分配金といいます)の源泉徴収税率が、25年までに比べて、所得税5.315%+住民税5%=20.315% と2倍に上がりました。 上場株式の配当金や株式投資信託の普通分配金は、源泉徴収されるだけで申告しなくても構いませんが、以下の3つの方法から選択できます。 ・確定申告しない(源泉徴収のみで課税終了) ・確定申告して総合課税を選択(累進税率...(続きを読む)
- 杉浦 恵祐
- (ファイナンシャルプランナー)
トータルリターンで選ぶ投資信託 入門編セミナー
12月1日のトータルリターン通知制度にちなみ、セミナーを開催します。セミナーの進行は金融商品を販売しない「家計のホームドクター®」が質問にお答えしながら進めます。 ★ 概容 平成26年12月1日からトータルリターン通知制度が始まります。これは、投資信託の勧誘に関し、これまで分配金利回りの高さを強調した販売が行われていたことの弊害を是正するために金融庁の肝いりで導入された制度です。一般投...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
資産運用 NISAよりも税の節減効果が大きな制度は確定拠出年金です
ところで、税制メリットの大きい制度として「確定拠出年金」があることを知っている読者も多いと思います。大半は企業単位で導入していますが、個人にも門戸は開かれています。税の軽減効果は個人型確定拠出年金がNISAに優る場合があります。 NISA専用口座は日本に居住する20歳以上の方です。一方、個人が掛け金を設定する個人型確定拠出年金の加入資格がある人は約3,600万人と推計されています。 対象者は20...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
使いずらいNISAを上手に利用するポイント
現況、様々なメディア、銀行・証券会社等の金融機関から、来年1月1日から始まる、NISAの情報が発信されています。このコラムでも、売り手でなく使用者の立場から、口座選び・商品選びの一助になるよう、情報をお伝えします。 ★NISA利用の注意ポイント 上限100万円までは、一括投資と分割投資が可能です。年の初めや底値と思われる時に100万円投資する方法もありますが、タイミング投資は、高値で購入する...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
資産運用、NISA口座は購入する銘柄を選んでから申し込むのがポイント
現況、様々なメディア、銀行・証券会社等の金融機関から、来年1月1日から始まる、NISAの情報が発信されています。このコラムでも、売り手でなく使用者の立場から、口座選び・商品選びの一助になるよう、情報をお伝えします。 ※NISA口座を申し込む前に、商品選びが先決です。 既に導入されている英国の制度に習い、日本版ISA(Individual Savings Account)=少額投資非課税制度として...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
金融商品を選ぶポイント ~運用管理報酬(信託報酬)~
ファイナンシャルプランナーが天職! BYSプランニングの釜口です。 今回は、「金融商品を選ぶポイント ~運用管理報酬(信託報酬)~」 というテーマで、投信信託を中心にお伝えいたします。 銀行や証券会社などでの投信販売現場では、分配金の多寡や、 運用実績の話しがほとんどを占め、購入する時に一括でかかる手数料 や残高に対して毎日自動的に差し引かれる信託報酬に関しての説...(続きを読む)
- 釜口 博
- (ファイナンシャルプランナー)
REIT価格安定局面へ、利回り3%台
価格変動から、安定相場へ 不動産REITの価格変動が落ち着いている。 一時期のアベノミクス相場で買った人からすれば、大きく下落しているように 感じるかもしれない。 ただ、一時期の価格が上昇していた局面では訳がある。 上記は国債利回りとREIT価格の変動だが 4月は国債利回りが0.4%~0.5%程度まで下落し、まだ下がるのでは? という観測もあった。 その時のREIT...(続きを読む)
- 三島木 英雄
- (ファイナンシャルプランナー)
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