人事労務・組織の専門家に相談、悩み解決 - 専門家プロファイル

人事労務・組織 の専門家に相談、悩み解決!

専門家をご紹介

小笠原 隆夫

経営コンサルタント

組織に合ったモチベーション対策と現場力は、業績向上の鍵です。

組織が持っているムードは、社風、一体感など感覚的に表現されますが、その全ては人の気持ちに関わる事で、業績を左右する経営課題といえます。この視点から貴社の制…

小笠原 隆夫

平松 徹

社会保険労務士

役に立ってなんぼの経営コンサルタントです。

顧客の役に立てたときに喜びが大きいですね。そのためには顧客のニーズをしっかりと把握すること、それに応えるにはどのようにしたらよいか、いろいろと悩むことが多…

平松 徹

菅田 芳恵

人事労務・キャリアコンサルタント

幅広い知識を有する人事労務に関するコンサルタント&講師

13の資格を持ち、様々な知識を活かしてコンサルティング、研修やセミナーの講師、カウンセリング等幅広く行っています。最近では企業のハラスメントやメンタルヘル…

菅田 芳恵

本田 和盛

経営コンサルタント

労働法と組織心理学に精通した「凄腕社労士」

私は経営者の片腕ではなく「凄腕」として、御社の人事・労務・組織に関わる諸問題を力強くサポートします。人と組織の問題でお困りの企業様は、どしどし私に質問して…

本田 和盛

利用者からのQ&A相談

育休中の業務について

来年育休を取得予定なのですが、できればその間に自宅で出来る仕事をしたいと思っています。・現在勤務中の会社での仕事・ライティングを行い納品を行うという業務内容という条件の場合、・まず育児給付金を頂きながらの勤務自体に問題はありませんでしょうか?(上限などの条件も教えていただきたいです)・給与体系を、時給もしくは本数級で頂くことはできるのでしょうか?

回答者
平松 徹
社会保険労務士
平松 徹

勤務時間の短縮とその給与について

育児による勤務時間の短縮を認める規定がある会社で勤務時間短縮について「給与、賞与……の算定について取得期間は通常の勤務をしたものとみなす」と書かれていた場合、給与減額はされないということでしょうか。それとも、一般的な解釈として短時間勤務は減額が当たり前なのでそのように読むほうがよいのでしょうか。1才未満の子を育てる場合の育児時間の給与の取り扱いについては書かれているのですが、勤務時間短縮中の給与算定方法については特に記載がないようです。

回答者
小松 和弘
経営コンサルタント
小松 和弘

マイナンバー制度の中小企業特例とは?

中小など小規模の企業はマイナンバー制度への対応方法がやさしくなる(軽減される?)と聞いたのですが、いまから準備(マイナンバー対応のソフトや外部委託)は必要でしょうか。

回答者
菅田 芳恵
人事労務・キャリアコンサルタント
菅田 芳恵

退職金規程改定にまつわる事

弊社は従業員10人に満たない同族会社(オーナー社長)です。もともと存在している会社から分離独立した会社で、社長と営業職の役員2名(今は降格して社員)が出資して創設しました。大株主は社長です。わたしは定年退職した上司の総務職を引き継いで2年経ちますが、その元上司が作成した退職金規程をこの元役員の1名がわたしに持ってきて「元上司に言われたと言ってこの様に変更するように社長に言ってくれ」と言ってきました...

回答者
菅田 芳恵
人事労務・キャリアコンサルタント
菅田 芳恵

休業手当の支払について

会社で労務を担当しています。会社都合で休業させた場合の6割補償の考え方について教えていただきたいと思います。当社の労働時間は7時間30分です。仮に6時間の労働後、社員に早退してもらった場合、一日のうち8割の労働をしてもらったことになりますが、この場合は休業補償しなくても良いのでしょうか? それとも1時間30分の6割を補償しなければならないのでしょうか?また、正社員、パート社員と雇用形態の違いにより...

回答者
小松 和弘
経営コンサルタント
小松 和弘

専門家が投稿したコラム

「リーダー不在」を嘆く人に感じるリーダー依存

 「リーダーにふさわしい人材がいない」という嘆きを、いろいろな会社から聞きます。  リーダーシップというのは、それなりの知識やスキル、経験も必要ですし、人それぞれが持って生まれたキャラクターや相手との相性に左右される部分もあります。うまく発揮するにはそれなりの難しさがあります。  リーダーシップスタイルには様々な形があり、場面によっての使い分けが必要といわれます。  理論的にはいろいろ...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

今どきの「電話応対が嫌な理由」で感じた悩ましさ

 私がいくつか執筆しているブログやコラムの中で、今まで何度か若手社員が電話応対を苦手としている話を書いたことがあります。    あるウェブ記事に、これらの話と少し関連するような、若手社員の電話応対に関するものがありました。私が感じていることとの共通点もありましたが、その記事の中に「若手社員が会社の電話を取ろうとしない理由」が挙げられており、そのうちのいくつかで、一概にダメ出しばかりはできない、...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

自分で思っている「自然体」は本当に自然に振る舞っているか

 最近、ある人の仕事ぶりを見ていて、「この人の自然体はどこにあるのだろうか?」と思ってしまうことがありました。    一生懸命にいろいろな活動をしている人で、頑張っている様子がよくわかりますし、実行力や行動力も感じます。それを本人は、何か特別な意識がある訳でもなく自然にやっていることだと言います。    ただ、周りから第三者の立場で見ていると、どこか無理をしているような、背伸びをしているよ...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

「バカンス中のメール自動削除」は日本企業でもできるか?

 数年前のニュース記事ですが、ドイツの自動車大手ダイムラーが、社員が仕事に関わるメールを気にせずに休暇が過ごせるようにするため、休暇中の社員宛てに届くメールを自動削除するシステムを導入したという話題を目にしました。    メールの送付元には「休暇中で受け取れない」との説明と、対応できる別の担当者の連絡先を知らせるメールが自動返信され、個別設定で特定の相手からのメールだけを受け取ることもできると...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

出生数が1万人割れ

2016年の生まれた子供の数が100万人を割ったそうです。統計以来初めてだそうです。確実に決まっている未来。少子化。 求人広告・採用に関することはプレスクリエイトへ! バイトルネクスト DODA転職 DODA転職フェアの申込みは  正規代理店 株式会社プレスクリエイトへ 歯医者さんの評価 歯科医院の検索 歯科医院のクチコミ 歯医者さん...

中井 雅祥
執筆者
中井 雅祥
求人とキャリアのコンサルタント

サービス

事業継承、会社売買のお気軽相談

事業継承M&Aコンサルティング

カテゴリ:組織戦略・組織作り

料金:無料

場所:---

中井 雅祥

中井 雅祥

(求人とキャリアのコンサルタント)

【無料】250名以下の企業限定:社員ヒアリングによる組織診断

中小法人限定で当事者には気づきづらい組織課題を社員ヒアリングで診断。自社の組織改善に活かして下さい。

カテゴリ:組織改善・風土改革

料金:無料

場所:出張/場所指定

小笠原 隆夫

小笠原 隆夫

(経営コンサルタント)

【対面】「活気がない」「やる気が出ない」職場活性化を考える

当事者では気づきづらい組織風土の問題をアドバイス。同テーマ商品の対面相談版です。

カテゴリ:組織改善・風土改革

料金:6,480(税込)

場所:出張/場所指定

小笠原 隆夫

小笠原 隆夫

(経営コンサルタント)

「活気がない」「やる気が出ない」職場活性化を考えるメール相談

当事者であるが故に気づきづらい組織風土の問題を、経験を活かし てアドバイスします。

カテゴリ:組織改善・風土改革

料金:無料

場所:---

小笠原 隆夫

小笠原 隆夫

(経営コンサルタント)

専門家が投稿した写真・作品

パソコン操作ログ分析

2012/04/12 14:11
渋田 貴正
(組織コンサルタント)

残業時の業務分析

2012/04/11 13:58
渋田 貴正
(組織コンサルタント)

「コンプライアンス」に関するまとめ

  • あなたの働く会社はコンプライアンスに違反していませんか?チェックすべきポイント教えます!

    コンプライアンスとは簡単にまとめると“法令や条例を遵守する”といった企業が守るべき事項の一つですが、法律だけを守っていれば良いというものではありません。近年では、大企業がコンプライアンス違反を指摘されることもあるため、他企業でもコンプライアンスを守る意識が高まっています。コンプライアンスを守るためだけではなく、自社の信用を高めて取引をスムーズに行えるよう心がけましょう!

「商標権」に関するまとめ

  • 東京五輪エンブレムで問題になったロゴの商標権。実は私たちの身近でもトラブルの可能性が…

    東京五輪エンブレムの商標権について先日ニュースでも大きく取り上げられましたが、これを他人事で済ましていませんか?商標権は知的財産権の一部に入っており、みなさんがオリジナルで作成したと思っているロゴやエンブレムも、東京五輪エンブレムと同じように、類似のものがあるかもしれません。そんなときに問題になるのが、商標権や著作権といったもの。そんなトラブルを未然に防ぐための方法を専門家が解説いたします。

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