人事労務・組織全般の専門家に相談、悩み解決 - 専門家プロファイル

人事労務・組織全般 の専門家に相談、悩み解決!

専門家をご紹介

小笠原 隆夫

経営コンサルタント

組織に合ったモチベーション対策と現場力は、業績向上の鍵です。

組織が持っているムードは、社風、一体感など感覚的に表現されますが、その全ては人の気持ちに関わる事で、業績を左右する経営課題といえます。この視点から貴社の制…

小笠原 隆夫

尾崎 竜彦

経営コンサルタント

中小企業・地域企業の身近なビジネスドクター。

国内企業の99.7%、従業員の69.0%を占める中小企業。中小企業の活性化なくして地域の活性化はありません。しかし、企業はつぶれるようにできています。そこで…

尾崎 竜彦

専門家が投稿したコラム

「本気かどうか」は自分にしかわからない

 少し前のことになりますが、ニートや引きこもりの若者の就労支援をしている厚生労働省の広報ポスターに対して、現場関係者などから批判が出ているという話題がありました。  「キミはまだ本気出してないだけ」との応援メッセージが、職に就けない責任を個人に押しつける印象を与えているからだそうです。    厚労省の担当者は「“本気”には“本当の気持ち”という意味や、どんな思いでも打ち明けてほしいという願い...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

職場の「コミュニケーション量」には物理的な環境も関係するという話

 ある会社で、現状の課題として「社内コミュニケーションの不足」という話が出てきました。どんな会社でも、何かしらの課題があることが多い部分です。    これから社員の皆さんと一緒に今後の施策を考えるということで、その認識を合わせる一環として、私も社内の様子を見学させて頂きました。    そこで見た会社の作業環境は、日本の会社にしては珍しく、一人一人の席がブースの形で囲われていました。立ち上が...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

「言葉のイメージ」による違いの難しさ

 私の肩書は、今のところは「人事コンサルタント」ということになっていますが、いろいろな分野の専門家同士で、この「コンサルタント」という呼び名を、何か言い換えることができないかという話題になったことがあります。    「コンサルタント」という言葉のイメージとして、「偉そう」「何をやっているのかわからない」「うさんくさい」「敷居が高そう」などのネガティブなものがたくさん出てきて、そういうイメージが...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

“幸運”や“成功”は「予定外」のことから生まれるという話

 あるテレビ番組で話題にしていたことですが、ノーベル賞をとるような大きな発明、発見のほとんどは、予定していなかったこと、ラッキーなことから始まっていることが多く、自分の予定通りにやったことからは、大きな発見はあまり生まれていないのだそうです。  また、「予定外」のことから発見を見出すには、それを見逃さないための感性が必要で、そのためには、今までの既成概念を捨て、肩の力を抜き、そのことをもう...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

人手不足の今だからこそできる「働き方改革」

 このところ、主に「長時間労働」に関する労働時間の話題が増えています。過度な長時間労働が心身の健康を害することは間違いなく、その解消は絶対に必要なことです。    ただ、「仕事が好きで」「自分がやりたくて」「納得して」、そうやって働いている結果、長時間労働になっているという人もいて、そんな人たちの中には「労働時間だけが問題ではない」「働き方の質の問題」という人がいます。  経営側からの要望が...

小笠原 隆夫
執筆者
小笠原 隆夫
経営コンサルタント

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特定非営利活動法人インディペンデント・コントラクター協会

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「商標権」に関するまとめ

  • 東京五輪エンブレムで問題になったロゴの商標権。実は私たちの身近でもトラブルの可能性が…

    東京五輪エンブレムの商標権について先日ニュースでも大きく取り上げられましたが、これを他人事で済ましていませんか?商標権は知的財産権の一部に入っており、みなさんがオリジナルで作成したと思っているロゴやエンブレムも、東京五輪エンブレムと同じように、類似のものがあるかもしれません。そんなときに問題になるのが、商標権や著作権といったもの。そんなトラブルを未然に防ぐための方法を専門家が解説いたします。

「コンプライアンス」に関するまとめ

  • あなたの働く会社はコンプライアンスに違反していませんか?チェックすべきポイント教えます!

    コンプライアンスとは簡単にまとめると“法令や条例を遵守する”といった企業が守るべき事項の一つですが、法律だけを守っていれば良いというものではありません。近年では、大企業がコンプライアンス違反を指摘されることもあるため、他企業でもコンプライアンスを守る意識が高まっています。コンプライアンスを守るためだけではなく、自社の信用を高めて取引をスムーズに行えるよう心がけましょう!

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