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●家を建てよう！！ のコラム一覧
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高齢者とバリアフリー
今秋のハーフマラソンに備え、ジョギングをしています。しかし梅雨明け10日のこの暑さ・・・ 私のジョギングコースは5kmと10kmコースがありまして、平日は5kmを30分ちょっとで走る事を日課にしています。昨日気まぐれで10kmに挑戦しました。ベストタイムは55分です。 昨年奥琵琶湖マラソンで出した記録です。昨日も1時間切りを目標に走ったのですが、結果は1時間32分。暑くて途中で歩いてしまいました...(続きを読む)
ＪＨＬでは夏休みの企画を考えています
JHL（日本住宅再生研究所）では夏休みの企画を考えております。 夏休みに、住宅に関することで親子で一緒に学べるイベントを行います。 構想の中にあるのは、住宅模型を通して家の構造を勉強するイベントです。子供さんにとっては夏休みの自由研究の課題となり、親御さんにとっては発生が懸念される大地震への備えを勉強する機会となります。 構造の勉強と云っても電卓を叩く様なことはしません。模型を造ることによって、...(続きを読む)
子供部屋の与え方を間違えると大変なことになります
相手の身になって考える。言葉で云えば簡単なことですが、人から非難されると自分を正当化したくなるのも事実です。自分を正当化する方法を間違えると大変な事になります。 私が子供の頃、自分の勉強部屋を持つのが夢でした。金持ちの友達が自分の部屋で当時流行ったプラモデルに囲まれて生活しているのを見て、憧れたり悔しがったりしたものです。多くの同世代の人が同様の体験をしたのでしょう。自分が親になり家造りを考える...(続きを読む)
長期優良住宅の住み心地見学会を行いました。
先週の日曜日、梅雨晴れの暑い日でしたが、奈良県で二年前に建築した、長期優良住宅の住み心地見学会を行いました。 この見学会は不定期に予約頂いた方を対象に行っております。 今回は、東大阪市で新築住宅をご検討の方がお見えになりました。見学会場は二年前に竣工した住宅で、二年間の住み心地を生の声として聞いて頂けました。 住宅の構造は在来木造住宅で、吹き抜けに設けたシーリングファンと床下から小屋裏まで通じて...(続きを読む)
建物の重さと地震の関係
軽量鉄骨造と重量鉄骨造の建物があります。どちらも建築基準法をクリアした合法的な建物です。どちらが地震により強いでしょうか？ 一般の方は、ネーミングだけで、重量鉄骨の方が丈夫だと考えられる人が多い様ですが、答えは「地盤等その他条件が全く同じなら、強さに変りはありません。」となります。 柱が立っていたとします。柱の先端に加わる地震力は、柱の長さと柱の重量の掛け算で決まります。つまり柱は軽く造る方が柱...(続きを読む)
ライフスタイルとライフサイクル
新築住宅の間取りを考える時、二つのキーワードがあります。ライフスタイルとライフサイクルです。何十年と住まう家を考える時、今最もフィットする間取りを考えても後々住みづらくなります。それはライフスタイルとライフサイクルが変化する為です。 ライフスタイルは簡単に言えば好みです。寝室は、和室が良いか洋室が良いか、と云った好みの問題です。この好みは本質的に変らない部分もありますが、人や環境の影響で年を経る...(続きを読む)
木造住宅の耐用年数
木造住宅は全くメンテナンスしなければ、何年もつのでしょうか？ これはお客さんから最もよく受ける質問の一つです。しかしこれは実は中々一言では答えられない質問なのです。 建物の耐用年数を測る物差しが三種類あります。 ①原価償却を考える際に用いられる法的耐用年数。賃貸住宅等で税金を支払う時に控除出来る金額を算出する際に用います。木造の場合35年で減価償却します。 ②経済的耐用年数。流行やライフスタイル...(続きを読む)
避雷針の話し
昨晩は全国的に雷を伴った激しい風雨だったようです。音だけでも怖いのに落ちたら怖いですよね・・・金属屋根は大丈夫？ 避雷針の設置義務は法律で定められています。20mを超える建物（概ね7階建て以上）は強制的に避雷針の取り付けが求められます。避雷針は先端が電気を通し易い導体（一般には銅）で出来ておりアースを通して地面に直接放電出来る様になっています。避雷針の先端から保護角と云う60°の斜線を引いて、そ...(続きを読む)
建築の諸申請
木造住宅の場合建築確認申請だけであれば、確認申請してから10日もあれば確認書は下りますが、それだけではありません。 建築確認申請に至るまで、様々な法律があり確認申請単独で、確認書が下りる物件は滅多にありません。様々な諸申請とは、行政による指導と法律で定められた申請に大別されます。 行政指導の中で最も多いのは、小規模開発指導要綱と云う協議です。大阪市内では小規模開発指導要綱はありませんので、まだ...(続きを読む)
地域型住宅ブランド化事業にエントリーしています
地域型住宅ブランド化事業は、個人や一企業で申請することは出来ません。原木業者・製材業者・建材店・設計事務所・工務店等15社以上の企業がグループを組織して、一つのコンセプトの元にグループをまとめる必要があります。 横のつながりの薄い地場の工務店さんを集めて、グループを組織するのはそれなりの交流が以前からないと一朝一夕に出来るものではありません。その様な事情から、多くの工務店さんと付き合いのある、建...(続きを読む)
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