- 平岡 美香
- (マーケティングプランナー)
- 小川 勇人
- (建築プロデューサー)
「2023年」を含むコラム・事例
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NISAとつみたてNISA、どっちがお得なの?③
皆さん、こんにちは!東京総合研究所スタッフチームです(*^^*)!! 今回は、 つみたてNISA第3弾「NISAからつみたてNISAへ変更する際の注意点」についてお話しします! NISAからつみたてNISAへ変更する際の注意点を2点お伝えします。 ① NISAもつみたてNISAも利用できない期間が発生する可能性ありまず、1点目の注意点です。NISAからつみたてNISAへ変更の申込をすると、...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
NISAとつみたてNISA、どっちがお得なの?②
皆さん、こんにちは!東京総合研究所スタッフチームです(*^^*)!! 今回は、「NISAからつみたてNISAに変更するタイミングはいつがお得?」についてお話しします! NISAからつみたてNISAに変更するならいつがお得? ここからは、すでにNISA口座を使って投資をしている人にとって重要な話です。 NISA口座は一人一口座と決まっており、NISAまたはつみたてNISAのどちらかしか選択...(続きを読む)
- 大山 充
- (投資アドバイザー)
「NISA(少額投資非課税制度)」が変わります!(2016年~)
2014年にスタートし、2016年に制度が改正されます「NISA(少額投資非課税制度)」について、制度改正後のポイントも含めて、あらためて解説をしたいと思います。今後も制度が改正される可能性があります。ご注意ください。 NISA(少額投資非課税制度)とは?通常、株式や投資信託等から得られた配当金・分配金や譲渡益は課税対象(20.315%)となります。NISAは、NISA口座で購入した資産を対象に...(続きを読む)
- 小川 正之
- (ファイナンシャルプランナー)
2023年までに会社がなくなる!?
マーケティングコンサルタントの神田昌典さんが、 2023年までに会社はなくなる という予測をしています。 ちょっと衝撃的ですね。 70年代には50年といわれていた会社の寿命がだんだん短くなって、2008年には10年になってしまったというのです。 これは会社というしくみが成熟期に達したというシグナルなんだそうです。 確かに、リストラや早期退職が普通に...(続きを読む)
- 星 和美
- (パーソナルコーチ)
ジュニアNISAの活用法「二重非課税の恩恵を享受しよう!」
私はマネーアドバイザーズトウキョウ株式会社の小川正之と申します。先日、お客さまと「ジュニアNISA」についてお話をする機会がありました。皆様とも情報の共有をさせていただければと思います。以下、お役立ていただけますと幸いです。 いよいよ来年から『ジュニアNISA(未成年者少額投資非課税制度)』がスタートします。 口座開設は2016年1月~、運用開始は2016年4月~ となっています。 個人...(続きを読む)
- 小川 正之
- (ファイナンシャルプランナー)
NISAの口座開設、あせらず慎重に金融機関を選びましょう!
ファイナンシャルプランナーが天職! BYSプランニングの釜口です。 今回は、「NISAの口座開設、あせらず慎重に金融機関を選びましょう!」 というテーマでお伝えいたします。 少額投資非課税制度(日本版ISA=NISA)の口座はどの金融機関で 開設すればよいのか? お客様からの問い合わせが多くなってきました。 NISAは、年100万円までの投資について、株式...(続きを読む)
- 釜口 博
- (ファイナンシャルプランナー)
NISA(少額投資非課税制度)
5月まで急激に上昇してきました株式市場ですが、FRBバーナンキ議長の金融緩和の縮小を示唆した発言に大きく反応して1か月の内に大きく下落してしまいました 先日もバーナンキ議長の会見がありましたが、柔軟に対応しながら金融緩和を行うという発言でも金融緩和が縮小方向に向かうという思惑から金融市場は不安定な状態が続いています。 経済指標は良い結果の物が多いので、実体経済は回復はしているのでしょうが...(続きを読む)
- 吉野 裕一
- (ファイナンシャルプランナー)
資産運用の非課税口座「日本版ISA」
平成25年度税制改正で、株式等の配当・分配金・譲渡益への10%税率が廃止となり、原則の20%に戻りますが、 一方で少額投資非課税制度(日本版ISA)が創設され、年間100万円までの株式・株式投資信託への投資については、配当・分配金・譲渡益が5年間非課税となります。 日本版ISAとは? 英国のIndividual Savings Account(個人貯蓄口座)を参考にした制度であるため「日本版I...(続きを読む)
- 清水 光彦
- (ファイナンシャルプランナー)
インフレ率と将来の物価と家計・貯蓄への影響、国の債務残高および住宅ローンの関係
アベノミクスでインフレターゲットを2%とする方針が語られています。 一方、私のコラムで3ヶ月に1回政府の債務残高を取り上げて紹介しています。また、金利は実質金利で確認することも紹介しています。これらの関係をインフレ率を任意の数値に変えることで、どの様になるのかを説明いたします。 表は、2012年末の物価を100とした場合、インフレ率によって現在から10年後の2023年に物価はどのようになるの...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
年金支給開始年齢の引上げ
昨日の日経に「OECD加盟国の4割が公的年年金の支給年齢を67歳以上への引上げを実施、ないしは実施を計画している」との記事が出ました。確かに平均寿命の延びに対応してそれなりに支給年齢の引上げを進めていくことが、安心できる年金制度を維持するベースだと思います。 私ごとですが、長年カナダに駐在し、社会保険ナンバーも登録されているため、一か月ほど前にカナダ政府より年金支給開始年齢を2023年から29...(続きを読む)
- 西内 純
- (ファイナンシャルプランナー)
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