「株価」を含むコラム・事例
2,148件が該当しました
2,148件中 701~750件目
世界各国株価指数・商品先物価格・長期金利の週間騰落率(2014年4月18日/4月11日)
世界各地の株価指数、商品先物価格及び商品指数の週間騰落率を紹介しています。 ★トピックス&地域別状況 今週は、世界株価指数(先進国が主)とエマージング諸国株価指数をオールカントリーインデックス(米ドル)の円換算値(指数×ドル円)を対比しました。 下図は期間2013年9月30日から2014年4月18日の世界株価指数(黄色)、エマージング諸国株価指数(ブルー)と円換算のオールカントリー指数(紫色...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
Blog201404、金融商品取引法
Blog201404、金融商品取引法 ・金融法の読んだ本 ・ジュリスト2012年8月号「特集 金融商品取引法 施行5年の軌跡と展望」 ・上柳敏郎、石戸谷豊、桜井健夫『新・金融商品取引法ハンドブック』 ・インサイダー取引のバスケット条項(証券取引法違反被告事件)日本商事・新薬副作用事件 、最高裁判所第3小法廷判決平成11年2月16日 ・インサイダー取引の「公開買付け等...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
マイファンドレポート再開 2014年3月のレポートです。当月の収益率は0.57%でした。
新マイ ファンドレポート 2014年 3月確報版 myfund 2014年3月の収益率は0.57%でした。年初来では-1.02%、9月30日来では3.49%です。主としてREITの占める割合が大きなAファンドは、当月が-0.24%、年初来で-2.65%でした。一方、日本株と海外株が占める割合が大きい、Bファンドは当月が0.90%年初来で-0.38%です。 当月、上昇したグループは、アジアの新興国...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
今週の主要株価指数・主要商品先物価格・長期金利週間騰落率(2014年4月11日/4月4日)
世界各地の株価指数、商品先物価格及び商品指数の週間騰落率です。 ★トピックス&地域別状況 下図は日本の3市場(東証1部、JASDAQ、マザーズ)の約半年(2013年9月30日~2014年4月11日)の騰落推移です。今年に入って下落率が大きいのがマザーズ指数(ブルー)です。9月30日以来で高値を付けたのが1月22日でその日の終値は9月30日に対して20%を超えていました。その後急落し2月主順には0...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
今週の主要株価指数・主要商品先物価格・長期金利週間騰落率(2014年4月4日/3月28日)
世界各地の株価指数、商品先物価格及び商品指数の週間騰落率です。 ★トピックス&地域別状況 下図はヨーロッパStoxx600指数(黄色)、MSCIエマージング株価指数(ブルー)とMSCIアジア太平洋指数(紫色)の2013年9月30日から2014年4月4日までの騰落率の推移を表したものです。 ヨーロッパStoxx600(黄色)の推移をみると2014年は年初から回復が顕著で、13年9月30日から...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
株価操縦(協同飼料事件)
株価操縦(協同飼料事件) 最高裁判所第3小法廷決定平成6年7月20日、刑集48巻5号201頁 証券取引法違反、商法違反被告事件、『金融商品取引法判例百選』54事件 【判決要旨】 1 証券取引法(昭和63年法律第75号による改正前のもの)125条2項1号後段は、有価証券の相場を変動させるべき一連の売買取引等のすべてを違法とするものではなく、人為的な操作を加えて相場を変動...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
相場操縦、仮装取引・安定操作
相場操縦、仮装取引・安定操作 最高裁判所第1小法廷決定平成19年7月12日、証券取引法違反被告事件 刑集61巻5号456頁、『金融商品取引法判例百選』53事件 【判決要旨】 1 出来高に関し他人に誤解を生じさせる目的は,価格操作・相場操縦の目的を伴わない場合でも,証券取引法(平成12年法律第96号による改正前のもの)159条1項柱書きにいう「取引が繁盛に行われていると誤解させ...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
インサイダー取引のバスケット(包括)条項
インサイダー取引のバスケット条項 (証券取引法違反被告事件)日本商事・新薬副作用事件 最高裁判所第3小法廷判決平成11年2月16日 刑集53巻2号1頁、『金融商品取引法判例百選』60事件 【判示事項】 新薬に関する副作用症例の発生が証券取引法(平5法44号改正前)166条2項2号イに該当し得る面を有していてもなお同項4号に該当する余地が否定されないとされた事例 【判決要旨】 新薬発...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
3月の主要株価指数・主要商品先物価格・長期金利月間騰落率(2014年3月1日~3月31日)
世界各地の株価指数、商品先物価格及び商品指数の3月の月間騰落率です。 ★トピックス&地域別状況 下図は、TOPIX(黄色)とMSCI世界株株価指数(ブルー)とMCエマージング株価指数(紫色)の2013年9月30日から2014年3月までの騰落率の推移です。 TOPIXは昨年末に比『-句を付けた後1月から下落を続け、3月末でようやく昨年9月30日のレベルに戻ってきました。一方、先進国全体では2月以降...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
今週の主要株価指数・主要商品先物価格・長期金利週間騰落率(2014年3月21日~3月28日)
世界各地の株価指数、商品先物価格及び商品指数の週間騰落率です。 ★トピックス&地域別状況 下図はオールカントリー株価指数(黄色)、MSCI世界株価指数(主に先進国)(ブルー)とMSCIエマージング指数(紫色)の2013年9月30日から2014年3月28日までの騰落率の推移を表したものです。 今週はエマージング株価指数(紫色)が4.23%急伸し、9月30日時点の数値を回復しました。また、先進国の株...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
blog201403、会社法
blog201403、会社法 ・證券会社の損失補てんについて、取締役に対する株主代表訴訟事件(最高裁判所第2小法廷判決平成12年7月7日、民集54巻6号1767頁) ・弥永真生『演習会社法』有斐閣 (法学教室ライブラリィ) ・笹山幸嗣『MBO 経営陣による上場企業の戦略的非公開化』 證券会社の損失補てんについて、取締役に対する株主代表訴訟事件 最高裁判所第2小法廷判決平成12年7月...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
今週の主要株価指数・主要商品先物価格・長期金利週間騰落率(2014年3月14日~3月21日)
世界各地の株価指数、商品先物価格及び商品指数の週間騰落率です。 ★トピックス&地域別状況 下図はヨーロッパstoxx600(黄色)、MSCIエマージング指数(ブルー)、MSCIアジア太平洋指数(紫色)の2013年9月30日から2014年3月21日までの騰落率の推移を表したものです。 13年12月中旬から欧州のStoxx600(黄色)は上昇し9月30日に対しては6%弱上昇しています。 一方M...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
blog201403、会社法
blog201403、会社法 弥永真生『演習会社法』有斐閣 (法学教室ライブラリィ) 笹山幸嗣『MBO 経営陣による上場企業の戦略的非公開化』 弥永真生『演習会社法』有斐閣 (法学教室ライブラリィ) 初版は2006年刊行。第2版が2010年刊行。 法学教室連載の単行本化。会社法の制定にいち早く対応した学者による演習書 旧商法での判例・学説との違いを重点的に論じている。これは司...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
Blog201403,金融商品取引法(最高裁判決)
Blog201403,金融商品取引法(最高裁判決) ・金商法17条に定める損害賠償責任の責任主体は発行者等に限られない(最判平成20年2月15日,民集62巻2号377頁,損害賠償請求事件) ・最判決平成24年3月13日,ライブドア損害賠償請求事件(民集66巻5号1957頁) ・最判平成24年12月21日,アーバンコーポレイション再生債権査定異議事件(裁判集民事242号91頁,判例タイムズ...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
笹山幸嗣『MBO 経営陣による上場企業の戦略的非公開化』
笹山幸嗣『MBO 経営陣による上場企業の戦略的非公開化』 日本経済新聞出版社、2011年、約198頁。 銀行出身のMBA保有者、弁護士による共著である。 今日は、上記書籍のうち、以下の部分を読みました。 MBOは経営陣による企業買収である。買収の主体が従業員の場合には、EBOという。 上場廃止するため「非公開化(ゴーイング・プライベート)」の類型に含まれる。 PE(プラ...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
最判平成24年12月21日、アーバンコーポレイション再生債権査定異議事件
最判平成24年12月21日、アーバンコーポレイション再生債権査定異議事件 裁判集民事242号91頁 、判例タイムズ1386号169頁 【判示事項】 株式会社が,臨時報告書及び有価証券報告書の虚偽記載等の事実の公表をするとともに,同日,再生手続開始の申立てをした場合において,虚偽記載等がされている上場株式を取引所市場において取得した投資者が当該虚偽記載等がなければこれを取得しなかった場合にお...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
最高裁判決平成24年3月13日、ライブドア損害賠償請求事件
最高裁判決平成24年3月13日、ライブドア損害賠償請求事件 民集66巻5号1957頁 、判例タイムズ1369号128頁 【事件番号】 最高裁判所第3小法廷判決/平成22年(受)第755号、平成22年(受)第756号、平成22年(受)第757号、平成22年(受)第758号、平成22年(受)第759号 【判示事項】 1 検察官は金融商品取引法21条の2第3項にいう「当該提出者の業務若し...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
2月の主要株価指数・主要商品先物価格・長期金利月間騰落率(2014年1月31日~2月28日)
世界各地の株価指数、商品先物価格及び商品指数の月間騰落率です。 ★トピックス&地域別状況 下図は2013年9月30日~2014年2月28日のオールカントリー指数(黄色)、MSCI世界株価指数(先進国が主)(ブルー)と新興国株価指数(紫)の推移です。 先進国の株価が、昨年後半は順調に上昇し1月に入り大きく下げたことが解ります。その先進国の株価も2月には回復、新たな上昇を始めました。 一方、新興国の...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
資産運用セミナー 投資の基礎知識:ETFで作る国際分散投資ポートフォリオ
★ 特徴 講師は、保険や投資信託を販売しないファイナンシャル・プランニングの専門家が務めます。 あなたのセカンドライフ・プランに適した期待リターンとリスク許容度で、資産配分とボートフォリオの構築を口座開設から銘柄選定までサポートします。 ★対象者 ・本年に入り、株式やREITの乱高下で、投資に不安を抱いている一般投資家。 ・株価急騰を受けて、投資をこれから始める初心者。 ・勧められて購入した投信...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
Blog201402、金融商品取引法
Blog201402金融商品取引法 金融商品取引法の条文、 金融商品取引法などに関する最高裁判例 強制公開買付規制の適用される範囲(最判平成22・10・22カネボウ損害賠償請求事件) 有価証券報告書等の虚偽記載のある上場株式と不法行為に基づく損害賠償請求の賠償額(最判平成23・9・13西武鉄道株式(不法行為)損害賠償請求事件) インサイダー取引罪の成立に公開買付け等の具体的な実現可能...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
主要株価指数・主要商品先物価格・長期金利2月騰落率(2014年2月14日~2月21日)
世界各地の株価指数、商品先物価格及び商品指数、長期金利の2月14日対2月7日の騰落率です。 ★トピックス&地域別状況 オールカントリーは0.55%の上昇で各地域指数は上昇しています。今週はアジア太平洋地域が日本株の上昇もあり。1.51%という高い率で上昇し、Stoxx600は0.83%、先進国の占める割合が大きい世界株価指数も0.59%上昇しました。 ★主要株価指数週間騰落率 2月第三週は...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
日本株式への新投資「JPX400」を検証
日本株への投資は個別株だけでなくETFも 日本の株式投資を考える時に企業の株を買う方法が一般的だが、 その会社の業績に大きく左右されることがある。 そのような企業固有のリスクを除外しながら投資できる日本株式としてはETFが便利だ。 有名なものとして、日経平均株価に連動する「日経225連動上場投信」 TOPIXに連動する「TOPIX連動上場投信」などがある。 日経225 TOPIX...(続きを読む)
- 三島木 英雄
- (ファイナンシャルプランナー)
主要株価指数・主要商品先物価格・長期金利2月騰落率(2014年2月7日~2月14日)
世界各地の株価指数、商品先物価格及び商品指数、長期金利の2月14日対2月7日の騰落率です。 ★主要株価指数週間騰落率 2月第二週も、先週に引き続き日本株が下落しています。 世界中の株価が落ち着きを取り戻し、回復する中の日本の不調、特に目立ちます。 オールカントリーは2.36%の上昇、世界株価指数も2.38%、MSCIエマージングも2.13%、アジア太平洋指数1.56%、欧州のstoxx600は2...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
有価証券報告書等の虚偽記載のある上場株式と不法行為に基づく損害賠償請求の賠償額
有価証券報告書等の虚偽記載のある上場株式と不法行為に基づく損害賠償請求の賠償額 最判平成23・9・13西武鉄道株式(不法行為)損害賠償請求事件 判例タイムズ1361号103頁 判決要旨1 有価証券報告書等に虚偽の記載がされている上場株式を取引所市場において取得した投資者が、当該虚偽記載がなければこれを取得することはなかったとみるべき場合において、当該虚偽記載の公表後に...(続きを読む)
- 村田 英幸
- (弁護士)
主要株価指数・主要商品先物価格・長期金利2月騰落率(2014年1月7日~2月7日)
世界各地の株価指数、商品先物価格及び商品指数、長期金利の2月7日対昨年1月31日の騰落率です。 ★主要株価指数週間騰落率 2月第一週は、前月に引き続き日本の株価が下落しています。 欧米が持ち直す中、アジア・大洋州が下落し、その中でも日本が際立っています。 オールカントリーは0.4%の上昇、世界株価指数も0.83%上昇していますが、MSCIアジア・太平洋指数は-1.14%、一方Stoxx600は0...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
アベノミクスと靖国参拝が激突する事態に
2014年に入って、日本経済はすっかり以前の暗さを取り戻しています。アベノミクスで13年大納会には16290円まで上昇した日経平均株価が、14年2月7日には14462円まで下降。13年夏まで続いた、日本経済の失われた20数年の余波が、再び始まっている感じがします。 アベノミクスによる異次元の金融緩和は、大幅な円安をもたらし、大手企業の収益を改善しました。円安効果によって、デフレからの脱却も図...(続きを読む)
- 中山おさひろ
- (起業コンサルタント)
グラフで確認する世界の株価指数の動向(2013年9月30日~2014年1月31日)
2014年1月は、米国の金融緩和が縮小に向けて動き出し、アルゼンチンの金利引き上げの動きで新興国不安が一気に高まり、世界的に株価が下落しました。その状況をグラフで確認ください。 下図は、MSCIオールカントリー指数(黄色)、MSCI世界株価指数(主に先進国が占めている)、MSCIエマージング指数の動きです。オールカントリーは先進国の株高の影響で、1月まで堅調に推移していました。1月下旬の下落でも...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
全社員に「臨時賞与100万円」
インターネット証券大手の松井証券は、3月末に全社員を対象に通常の賞与とは別に一時金を正社員平均で100万円を支給するようです。また正社員だけではなく派遣社員や嘱託社員にも支給するとのことです。 なんと羽振りの良いことでしょうか。アベノミクスにより昨年は株価が大幅に上昇したため証券業界は絶好調ですね。 昨年1年間で株価は57%上昇しました。投資をしている人としていない人は資産に大きく差がついてし...(続きを読む)
- 岡崎 謙二
- (ファイナンシャルプランナー)
全社員に「臨時賞与100万円」
インターネット証券大手の松井証券は、3月末に全社員を対象に通常の賞与とは別に一時金を正社員平均で100万円を支給するようです。また正社員だけではなく派遣社員や嘱託社員にも支給するとのことです。 なんと羽振りの良いことでしょうか。アベノミクスにより昨年は株価が大幅に上昇したため証券業界は絶好調ですね。 昨年1年間で株価は57%上昇しました。投資をしている人としていない人は資産に大きく差がついて...(続きを読む)
- 岡崎 謙二
- (ファイナンシャルプランナー)
主要株価指数・主要商品先物価格・長期金利1月の月間騰落率(2014年1月31日)
世界各地の株価指数、商品先物価格及び商品指数、長期金利の1月31日対昨年12月末日の騰落率です。 ★主要株価指数週間騰落率 2014年幕開けは、変動の幅が大きな月になりました。日経平均は連日300円の幅で騰落を繰り返し、NYダウも大きく落ち込んでいます。要因は、米国のQE3の縮小が始まり、新興国不安という心理的な影響によるものと考えています。米国の景気回復は順調に推移し、日本の消費者物価もコア...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
社員を安く雇用することが安上がりではなかった
「企業は何よりも人にある」 「人は創意と進歩に生きる」 マルハニチロホールディングスのグループ社訓の冒頭の言葉です。今回、製造工場の社員が、製品の冷凍食品に農薬を混入させた容疑で大きな事件になっている、アクリフーズを含む、売上高約8千4百億円を誇る日本一の水産会社グループ。 驚いたのは、日本最大手の水産会社でありながら、事件を起こしたと思われる容疑者の推定年収が、NHKニュースでは約200万...(続きを読む)
- 中山おさひろ
- (起業コンサルタント)
主要株価指数・主要商品先物価格・長期金利1月第3週の週間騰落率(2014年1月24日)
世界各地の株価指数、商品先物価格及び商品指数、長期金利の1月24日対1月17日の騰落率です。今週から、バーレーン、カタール、ドバイの株価指数騰落を載せています。 ★主要株価指数週間騰落率 1月24日世界の株価は急落、 NYダウは4日続落し、中国の景気懸念の方が世界を駆け巡り、先進国同時株安が現出しました。オールカントリーは-2.34%の下落、世界株価指数(主に先進国)は-2.35%でした。新興...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
主要株価指数・主要商品先物価格・長期金利1月第3週の週間騰落率(2014年1月17日)
世界各地の株価指数、商品先物価格及び商品指数、長期金利の1月17日対1月10日の騰落率です。 ★主要株価指数週間騰落率 年明けから半月、各地域の株価に勢いがありません、オールカントリーは小幅の0.14%上昇、世界株価指数(主に先進国)も0.13%の上昇で新興国株価指数は0.22%上昇でした。地域では、アジア・大洋州が-0.05%の下落、ヨーロッパのStoxx600は1.78%上昇しています。 ...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
消費税は10%になるかどうかは・・・
消費税は10%になるかどうかは・・・ 消費税が今年の4月に8%になるのは決まっていますが、来年10月に8%から10%に引き上げるかどうかは未定です。今年の待つか年始の景気により上げるかどうかを判断するらしいので、政府は4月の増税以降の景気上昇には必死でしょうね。増税による景気の落ち込みを避けるための経済対策を必死でするでしょうから。 これは私の主観ですが、4月の増税時には前回の増税(3%→5%...(続きを読む)
- 岡崎 謙二
- (ファイナンシャルプランナー)
消費税は10%になるかどうかは・・・
消費税が今年の4月に8%になるのは決まっていますが、来年10月に8%から10%に引き上げるかどうかは未定です。今年の待つか年始の景気により上げるかどうかを判断するらしいので、政府は4月の増税以降の景気上昇には必死でしょうね。増税による景気の落ち込みを避けるための経済対策を必死でするでしょうから。 これは私の主観ですが、4月の増税時には前回の増税(3%→5%)時程に、大きな景気の腰折れはないと思いま...(続きを読む)
- 岡崎 謙二
- (ファイナンシャルプランナー)
主要株価指数・主要商品先物価格・長期金利1月第2週の週間騰落率(2014年1月10日)
世界各地の株価指数、商品先物価格及び商品指数、長期金利の1月10日対1月3日の騰落率です。 ★主要株価指数週間騰落率 新年明けから10日経ち、今年も先進国株価の動きが、新興国に比べ上昇しています。 オールカントリーは+0.39%でしたが地域により明暗が分かれています。先進国の比重が高い、世界株価指数は0.55%の上昇。中でもヨーロッパが上昇しstoxx600は0.71ぇ上昇しています。エマージ...(続きを読む)
- 吉野 充巨
- (ファイナンシャルプランナー)
アベノミクス失速で起業チャンスは増える?
1月6日の東証大発会は382円の大幅安でスタートしました。投資家が、年末年始の6日間考え抜いた結果が、日本経済は売りという答えを出したと思います。この場合の投資家は、内外の機関投資家たちで、短期と長期の視点で、この国企業へ投資を日夜考え続けている人たち。 大発会の結果は、その年の経済と株価に大きな影響を与えます。ちなみに、最近20年をチェックしますと、こんなに大幅に下がった年は、08年リーマ...(続きを読む)
- 中山おさひろ
- (起業コンサルタント)
2,148件中 701~750 件目
専門家に質問する
専門家Q&Aに誰でも無料で質問が投稿できます。あなたの悩みを専門家へお聞かせください!
検索する
気になるキーワードを入力して、必要な情報を検索してください。