「耐震改修」を含むコラム・事例
162件が該当しました
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6月の勉強会・相談会のスケジュール
■建築家に気軽に相談 6月3日(日) 10時~17時 パナソニック リビングショールーム横浜 申し込みは、パナソニックリビングショールーム横浜へ ■6月個別相談会 リフォーム・リノベーション・インテリア・家づくり・耐震改修・断熱改修など さまざまな相談をお受けしています。 日時:6月23日(土) 15:40~ 場所:高田事務所(最寄駅:池尻大橋) 相談者:高田、三竹 ...(続きを読む)
- 三竹 忍
- (建築家)
住まいの省エネおすみですか?横浜市省エネ住宅相談員が相談になります
住宅の省エネ性能を向上させることで、 エネルギー消費を抑えて、光熱費の削減につながっていきます。 快適で健康な安全安心な住まいを提案します。 横浜市省エネ住宅相談員とは? 省エネ住宅の新築建設・リフォーム計画の際に適切な工法の提案する、 省エネ住宅の総合的なアドバイザーです。 平成29年4月1日から ・非住宅は2000㎡以上が新築時のエネルギー消費性能基準への適合義務・適合...(続きを読む)
- 三竹 忍
- (建築家)
本当に久しぶりの更新になってしまいました。耐震改修に取り組んでいます
本当に久しぶりの更新になってしまいました。もちろん、その間も耐震改修、断熱改修、ホームインスペクション等、アップライフな住まいづくりに真面目に取り組んでいました。現場が始まると、そちらにほとんど頭がとられてしまい、ブログのことはどこかに飛んで行ってしまいます。まあ「クライアント・ファースト」ということで... 実は、今年の6月に熊本に地震被害の調査に行ってきました。そのことをブログに書こうと思って...(続きを読む)
- 木下 泰徳
- (リフォームコーディネーター)
リフォームしたら65万円補助、しかし40歳未満だけ
欧米に比べて日本の中古住宅市場は流通が遅れています。そこで国土交通省は、40歳未満の若年層に限り、中古住宅を購入し、リフォーム工事や耐震改修をした場合、最大65万円を補助する新たな制度を創設する方針を決めたようです。マイホームを初めて購入したり、子育てを始めたりする年齢層である30代にターゲットを定め、中古住宅取引の活性化につなげるのが狙いのようです。 来年以降になりますが、これはお得な話...(続きを読む)
- 岡崎 謙二
- (ファイナンシャルプランナー)
「リフォームのHPをバージョンアップ」
年が明けて2ヶ月と少し経ちましたが、木造改修やマンションリノベの仕事が増えてきています。 一口にリフォームと言ってもいろいろなケースがありますので、その内容や対応方法をしっかり伝えるために、ホームページをバージョンアップしました。 ■リフォーム〔更新〕 ■地震に備えて(耐震改修)〔新設ページ〕 ■住宅医について〔新設ページ〕 (続きを読む)
- 清水 康弘
- (工務店)
耐震診断って何をして、何が判るの?
耐震診断は既存の建築物の耐震性がどの程度あるのかを調べるもので、現在の耐震基準に比べてどの程度の耐震性があるのかを数値で確認するものです。 木造住宅の耐震診断の基準は、「木造住宅の耐震診断と補強方法」(財団法人日本建築防災協会)が広く利用され、「誰でもできるわが家の耐震診断」、「一般診断」、「精密診断」の3つの診断方法があります。 「誰でもできるわが家の耐震診断」でご自宅の耐震性能を理解したり...(続きを読む)
- 堀 紳一朗
- (建築家)
住宅検査と耐震診断は違うの?
どちらも住宅の健康診断を思わせる言葉だし、内容も一緒なのではないかと思ってしまいそうですが、「住宅検査」と「耐震診断」は目的が違うため検査や診断の内容が異なります。健康診断ですから、どちらも基本的には新築よりも中古住宅で行われています。 住宅検査やホームインスペクションの通称で呼ばれているのは既存住宅状況調査のことで、今後のために建物の現状を把握したい場合に行われます。主に家を買うときに行われる...(続きを読む)
- 堀 紳一朗
- (建築家)
木造住宅の耐震補強設計
木造住宅の耐震補強設計 木造住宅の耐震診断と耐震補強計画とで、ワンセットになります。 耐震補強計画が、お客様に納得していただき、概算予算の了承が 得られますと、耐震改修工事へと進みます。 ですから、耐震改修工事を行うには、耐震補強設計が必要になります。 耐震補強設計と耐震改修工事とは、表裏一体の関係になります。 耐震補強設計は、耐震改...(続きを読む)
- 中舎 重之
- (建築家)
住まいの終活を考えてみませんか 3
私が整理収納の大切さを改めて知ったのは、耐震診断がきっかけでした。 木造住宅の耐震と、整理収納とは実は大きな関係があるのです。 私がこれまで耐震診断をさせていただいた住宅の多くは、昭和56年(1981年)以前に建てられたのものです。 ご存じの方も多いかと思いますが、この年に建築基準法が改正され、住宅の耐震基準が変わったのです。 阪神大震災の際、基準法改正以前の住宅が大きな被害を受けたため、自治体も...(続きを読む)
- 木下 泰徳
- (リフォームコーディネーター)
建替えかリフォームか迷う時は、まずは公正中立な耐震診断を。
時々相談を受けることのある、建替えにするべきか、それともリフォームの方が良いの かの判断について、改めて考えてみたいと思う。 これまでは、相談を受け、その時のそれぞれ個別の内容で、その都度可能な限り総合 的な観点から、回答していたように思う。 そのような場面で、何か客観的な物差し・判断基準のような、一定の確かさのようなもの を備えているツールは、無いものだろう...(続きを読む)
- 上村 美智夫
- (建築家)
節税大家さんの青色申告会メルマガ第2号
先週より、「大家さんのための超簡単!青色申告」 の読者登録頂いた方へのメルマガが始まりました。 登録ページはこちらです http://oyasan.kantan-aoiro.net/ 【2013-2014年度版】大家さんのための超簡単!青色申告 (不動産所得用・申告ソフト付/W.../クリエイティブ ワークステーション ¥2,415 Amazon.co.jp メルマガで質問を...(続きを読む)
- 渡邊 浩滋
- (税理士)
【政府・与党が「民間投資活性化等のための税制改正大綱」等を公表しました】
1.平成25年10月1日(火)、自由民主党と公明党が「民間投資活性化等の ための税制改正大綱」を公表しました。 詳細につきましては下記URLで自民党のHPへアクセスしてください https://www.jimin.jp/policy/policy_topics/pdf/pdf116_1.pdf これは、平成26年4月からの消費税率引上げに伴う経済対策と成長力強化 の...(続きを読む)
- 近江 清秀
- (税理士)
民間投資活性化等のための税制改正大綱(1)基本的な考え方
安倍総理は、10月1日に、消費税率引き上げを決断されましたが、 消費税率引き上げによる景気への悪影響に対応するため、 5兆円規模の経済対策を行うことも明言していました。 その内容として想定されるのが、同日、自民・公明両党が公表した 「民間投資活性化等のための税制改正大綱」ということでしょうか。 「わが国の直面する最重要課題は、 デフレからの早期脱却と経済再生の実現である。 ...(続きを読む)
- 平 仁
- (税理士)
ホテルの”こだわり条件”が変わる?
耐震改修促進法が改正され大規模建築については2015年末までに耐震診断を義務づけその結果を公表するようであります。 その面積要件などは今月の10月に公布されるようですが1981年以前に建てられた5,000㎡以上の店舗やホテルのほか、より小規模でも学校などが対象になるようです。 そもそも耐震性はどうやって”ある”や”ない”を決めるのかですがis値なる構造耐震指標を用いて地震力に対する建物の強...(続きを読む)
- 田井 能久
- (不動産鑑定士)
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