皆様、 こんにちは。 グローバルビジネスマッチングアドバイザー　山本　雅暁です。 １月１２日付の日経新聞に、『がん・認知症 早期発見せよ　血液1滴で、分析技術高度に』のタイトルで記事が掲載されました。 本日は、この記事に関して考えを述べます。 本記事の冒頭部分は、以下の通りです。 『血液に含まれる微量な物質を分析する技術が急速に進歩している。わずか1滴の量があれば、がんや認知症などの...（続きを読む）

山本 雅暁

（経営コンサルタント）

（専門家プロファイルからはこちらから←）  今夜は５時間スペシャルで「やりすぎ都市伝説」がありますね♪  「信じるか信じないかはあなた次第です」がキーワードになっていますが、キャッシュレス化が進む北欧の話などは現実で面白いです    近未来の予想や傾向を知っておく一つのヒントになりますね 日本でもキャッシュレス化の波が押し寄せている中、案外　たんす預金で現金保有している層が多いのも、設計をして...（続きを読む）

齋藤 進一

（建築家）

アルバータ大学に留学したい中学生からの質問です。 珍しく具体的な留学相談ですので、アルバータ大学をよく知る立場から回答しました。 しかし、どうしても「留学＝エージェントありき」なんですね。 大学正規留学する能力がありながらエージェントを使うことは、実はとても危険なことですよ。 【質問】   中学三年生です。 自分は将来的にアルバータ大学に正規留学をしたいと思っているのですが、G...（続きを読む）

大澤 眞知子

（英語講師）

2019年9月にカナダのニュースThe Starがカナダに来る留学生がどのように扱われているかの実態を報道ししています。   PRICE OF ADMISSION International education in Canada is booming — but the system is flawed. Here’s how to fix it   カナダの留学生プログラムは盛況を極...（続きを読む）

大澤 眞知子

（英語講師）

カナダの新聞 VancouverSun の「高校留学生」についての記事にこんな呆れた一節を見つけました。 Peter Cowley, director of school performance studies at the Fraser Institute, suggests Spence faces a challenge:  “If the high-performing schoo...（続きを読む）

大澤 眞知子

（英語講師）

政府は７５歳以上の受診時の窓口負担を「原則１割」から「原則２割」に引き上げを検討しているようです。 医療費がアップする中でこれは良いことですね。この負担増で医療給付費を年約８千億円減らせると厚生労働省が試算しています。 これから団塊の世代が７５歳以上になり始める２２年以降、医療費の増加が加速します。 早めえ早めの対策が必要です！積極的に改革してほしいです。（続きを読む）

岡崎 謙二

（ファイナンシャルプランナー）

スマホのチラ見で免許停止？ １２月１日から、道路交通法が改正されます。 平たく言えば、スマートフォンなどを運転中に操作・凝視した場合、警察に取り締まられると、少なくとも３点、危険行為とみなされた場合（または交通事故を起こした場合）６点以上の減点になります。 反則金（普通車）は今までの3倍の18,000円です。危険行為等の場合は、反則金ではなく罰金（刑事罰）を払うことになり、前科が付きます。 ...（続きを読む）

上津原 章

（ファイナンシャルプランナー）

CBCニュースより。 BC州の真ん中あたり、「景色もよく平和で高校留学に最適！」と宣伝しているケロウナがホームレスで溢れています。 特に町の中心部にはホームレスのテント村が出来、その周辺のビジネスは悲鳴をあげ、費用をかけてでも場所を移動する人が続出です。 ホームレスのちらかすゴミと、排泄物が路上に溢れ、店の入り口を塞ぎ、毎朝開店するまでが大仕事。 また、危険な雰囲気を怖が...（続きを読む）

大澤 眞知子

（英語講師）

昨年アルバータ州が保守政権に変わって以来、留学生には劇的にマイナスな変化が起こっています。   教育予算削減がその目玉。     今日のCBCニュースによると、州政府の予算カットにより、カルガリー学区の教師が300名首になるとか。   高い高い授業料を払って、遠いカナダにやって来ても教師の数が少ないため、留学生へのケアには手が回らない状況が生まれそうです。   また、高校で必要なコ...（続きを読む）

大澤 眞知子

（英語講師）

政府は、男性の国家公務員の育児休業に関し、原則として1カ月以上の取得を促す方針を固めたました。男性の育休取得が進まない地方自治体や民間企業へ波及させたい考えで、2020年度の実施を目指しています。 育休を取得しても業務に支障が出ないような環境整備や、育休取得率を各省庁幹部の人事評価に結び付ける案を軸に検討しており、近く概要を発表する見通しです。 男性が育児する時代になってきました。...（続きを読む）

岡崎 謙二

（ファイナンシャルプランナー）

　令和元（2019）年１０月２１日（月）午後７時から、千代田区のパレスホテルにて、マルタ共和国大統領ジョージ・ウィリアム・ヴェラ閣下の歓迎レセプションが行われ、出席しました。閣下は、翌日の即位礼ご参列のため、来日したもの。ファーストレディも同行なさいました。お二人とも、医師だとか。 　主宰した日本マルタ友好協会の瀬戸健一郎会長の挨拶は、新約聖書に記載されたマルタの歴史に始まり、マルタと日本にはホ...（続きを読む）

大塚 嘉一

（弁護士）

1994年から関与して来た「カナダ高校留学」。   これは日本人高校生が来る所ではない！と撤退したのが2001年。 2004年には「留学せん事」という本も出版、日本の親子への注意喚起を始めました。   10年間戦った地域がBC州バンクーバー郊外のラングレー学区です。 余りの汚さにあきれはて、BC州政府に訴え出て、オンブズマンの協力も得、戦いましたが、「日本人高校生留学生の人権を守る...（続きを読む）

大澤 眞知子

（英語講師）

こんにちは、東京総合研究所スタッフです。 先週末は猛威をふるった台風19号が日本列島を直撃しました。被害に遭われた方々、お見舞い申し上げます。 そんな台風19号に関してこんな記事がありました。 台風19号被害で政府が補正予算編成の検討も－激甚災害指定を準備 今回の台風を「激甚災害」と指定する方向で調査をしているほか、復旧のための費用として今年度予算の予備費用に加えて補正予算の編成も検討している...（続きを読む）

大山 充

（投資アドバイザー）

今回の大型台風は、やはり地域によってかなりの被害を受けられた所も多く、特に家屋が浸水の被害に遭われた方達に取って、これから又とても大変な復旧作業が待っておられる事を思うと、私は大変心が痛みます。   所で特にここ数年の日本では、不自然なくらいにピンポイントで狙われているのではないかという様な台風があまりに多いと感じているのは、きっと私だけではないと思います。   一部の人達の間では、かなり...（続きを読む）

大園 エリカ

（ダンスインストラクター）

ついに消費税が10％に！増税後の消費の冷え込みをおさえるため、政府から住宅取得支援策が出されているのを知っていますか？じつは、家を建てるなら低金利で住宅取得支援策がある期間中がおトクです！消費税増税後のアレコレについて執筆しました。家づくりを迷っている方、ぜひご覧ください！2019年、家を建てるのはもうNG？消費税増税後の住宅支援制度は？（続きを読む）

伊原 康浩

（不動産コンサルタント）

いよいよ消費税（悪税）増税がスタートしました。 なぜ消費税が悪税かって、それは景気が悪いときに増税するからです。北欧は消費税率高いですが、景気が良いときにあげています。しかし日本のように景気悪いときに消費増税すると景気がもっと悪化します。ポイント還元tかしていますが完璧に理解している人がいますか？複雑すぎます。税金はシプルで分かりやすくが重要です。 近いうちに景気の悪い指標が出るでしょう...（続きを読む）

岡崎 謙二

（ファイナンシャルプランナー）

こんにちは、東京総合研究所スタッフです。 10月から消費税10% 公共料金上げ、ポイント還元開始 消費税10%  明日、10月1日から消費税率が10%に上がる。様々な制度や公定価格が変わる。食料品などの税率を8%に据え置く軽減税率制度の導入や幼児教育・保育の無償化など新制度が始まる。一方で、鉄道運賃や電気やガスといった公共料金など値上げされるサービスもある。キャッシュレス決済を対象とするポイン...（続きを読む）

大山 充

（投資アドバイザー）

留学生を受け入れる本来の目的は「多様性のある学習環境を作ることで自国の生徒にも大きな恩恵をもたらす」はずです。 しかし。 世界で一番人気の留学先とされるカナダの目的は、いつの間にか「金儲け」になってしまいました。 留学生の払う授業料に、大学も高校も地域も頼ってしまう状況が生まれ、大量に留学生を連れてくるエージェントが暗躍し、肝心の留学生ケアなどなんのその。 何人来るからいくら儲かる！という...（続きを読む）

大澤 眞知子

（英語講師）

皆様、 こんにちは。 グローバルビジネスマッチングアドバイザー　山本　雅暁です。 ９月２３日付の日経新聞に、『米小売店、3年で1万店減　アマゾン・エフェクト猛威』のタイトルで記事が掲載されました。 本日は、この記事に関して考えを述べます。 本記事の冒頭部分は、以下の通りです。 『米アマゾン・ドット・コムが既存の小売業を脅かす「アマゾン・エフェクト」が猛威を振るっている。米小売り大手のシ...（続きを読む）

山本 雅暁

（経営コンサルタント）

こんにちは、東京総合研究所スタッフです！ 日経新聞に以下の記事がありました。全国民の個人情報が流出 エクアドルで2000万人分南米エクアドル政府は16日、同国の国民ほぼ全員を含む、約2000万人分の個人情報が海外に流出したと明らかにした。名前や個人識別番号、銀行口座残高などを含む。同国のIT企業ノバエストラットがセキュリティーが不十分なサーバーに情報を保管していたという。実害が出ているかは不明...（続きを読む）

大山 充

（投資アドバイザー）

皆さんこんにちは、個別相談専門のファイナンシャルプランナーとして活動しています、渡辺です。 最近の新聞記事など、マネーに関することで気になった記事を取り上げてみたいと思います。   日本経済新聞の記事によると、内閣府は２０１９年度の『国民生活に関する世論調査』を公表した。 現在の資産や貯蓄について『不満』『やや不満』と答えた人の割合は計５４．３％で、前年より２．１ポイント増えた。 どう項...（続きを読む）

渡辺 行雄

（ファイナンシャルプランナー）

こんにちは、東京総合研究所スタッフです！アメリカ政府が1日に発動した制裁関税に対抗して、中国政府が対抗措置を取りました。 本日の日経新聞で、中国の対抗措置について次のように述べられています。中国、米国をWTOに提訴 9月の追加関税で中国商務省は2日夜、米国が1100億ドル分（約11兆円）の中国製品に1日から15%の追加関税をかけた措置に対し、世界貿易機関（WTO）に提訴すると発表した。米中は9...（続きを読む）

大山 充

（投資アドバイザー）

こんにちは。東京総合研究所スタッフです。  日経新聞に以下の記事がありました。米の対中関税「第4弾」発動、中国も即時報復トランプ米政権は1日、1100億ドル（約12兆円）分の中国製品を対象に制裁関税「第4弾」を発動した。家電や衣料品など消費財を中心に15%を上乗せした。中国も同時に米国の農産品や大豆などに報復関税を課した。2018年7月から始まった二大経済大国による貿易戦争が一段と激しくなり、...（続きを読む）

大山 充

（投資アドバイザー）

こんにちは、東京総合研究所スタッフです。 今日の日経新聞に以下の記事がありました。三菱UFJがスマホ決済 ポイント管理も一括で 三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）が専用アプリを活用し、スマホを端末にかざすタッチ決済やポイント管理を一括でできるサービスを9月にも始める。将来は電子化した車の免許証やお薬手帳もアプリ内に取り込む構想で、財布に取って代わる狙い。銀行業への新規参入が相次ぐな...（続きを読む）

大山 充

（投資アドバイザー）

CBCニュースより最近のカナダ情報。 ブリティッシュコロンビア州で、消費者破産の割合が急激に増加した夏でした。 あらら。   カナダ高校留学する日本人生徒が集中しているBritish Columbia州、特にVancouver周辺地域。 9月の新学期には新しいホストファミリーの家に到着したり、”I’m back!”と戻って行く高校留学生がたくさんいると思います。   「あれ？」とホス...（続きを読む）

大澤 眞知子

（英語講師）