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おはようございます、今日は刺身の日です。
近所の居酒屋さんでいつも美味しいものを頂いています。
自著『高校生からはじめる投資のはなし』について。
金融投資における売却のタイミングについて、事前に現預金が必要な時期がわかっているときの選択肢を検討します。
ドルコスト平均法の狙いは「買い時を分散して変動幅を緩和させる」ということでした。
ということは、この考え方は当然ながら、売却時にも転換することが可能です。
・１年後に自宅の購入を予定しており、その時点で多額の現預金が必要となる
・そこに向けて少しずつ、手持ちの金融資産（株式なり投資信託なり）を売却していくことにする
売却のタイミングを分散させることで、価格変動のリスクを低減させることが可能です。
例えばここ最近起こったような株式市場の大調整について、先読みが困難であることは既に触れました。
半年前と本日時点で、一気に売却をした場合、その換金額には大きな差がついています。
あるいはここから半年かけて、株式相場が大きく回復する可能性だってあります。
そういうときに、一気に換金をするよりも、少しずつ換金をするほうが安心なのでは？という考え方です。
いつもお読みいただき、ありがとうございます。
このコラムの執筆専門家
- 高橋 昌也
- （税理士）
- 高橋昌也税理士・FP事務所 税理士
「税務×経営コンサルティング」の複合サービスを提供します
節税だけ考えていては事業の根幹が危うい時代。当事務所は、税務・会計はもちろん、マーケティングや経営戦略提案にも強みを発揮。とくにキャッシュベースの経営を重視し、小規模事業体が「いかにキャッシュを毎月手元に残すか」のアドバイスを行います。
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