教育費と老後資金の不安

はじめまして。

ファイナンシャル・プランナー、
ＣＦＰ(R)認定者の松本です。

気づいた点につきまして、
書かせていただきたいと思います。

可処分所得のなかで、支出状況を拝見しますと、
外食費を除いた食費であるならば、
あと少し、節約できるように思えましたが、
うまくやりくりされているとの印象を受けました。

可処分所得に占める貯蓄額も２５％を超えており、
着実に、堅実に、貯蓄されていると思います。

確かに、今後の経済情勢や政策によって、
不安要素がより大きくなることがありますが、
このままのペースで生活されていてもいい。
そのように考えています。

夫が妻のパート労働について、
反対されているようですが、
どうしても、不安要素が払拭できないとお考えならば、
世帯収入を増加させる一つの手段として、
ご夫婦で話し合われてみてもいいように思えます。

子育てに時間を費やすことになる前に、
パートに出られることも選択肢の中に入れておかれてもいい。
そのように考えております。

教育費や老後の資金を考える際には、
すでにあなたが書かれている通り、
経済情勢や政策に大きく影響されることがあります。

結論としましては、
貯蓄性向が０．２５を超えている現状で、
着実に貯蓄を増やされていますので、
家計の中で行える備えは、きっちりしておられる。
そのように考えております。


取り急ぎ、回答させていただきました。


少しでもお役に立てていれば、幸いです。



「家計の見直し相談室」
http://www.kakeisoudan.net/

ころろさんへ

はじめまして、個別相談専門のファイナンシャル・プランナーとして活動しています、
渡辺と申します。

『現在の家計のままで教育費と老後資金を捻出することは可能でしょうか？』
につきまして、

ご主人様の手取り月収金額３０万円に占める支払い家賃の割合は、
２６．６％ほどになりますので、
支払い家賃が家計を圧迫するようなことはないと思われます。

また、他の家計支出項目につきましても、
拝見いたしましたが、
特に過剰と思われる支出項目は見あたりませんので、
家計はしっかりと管理されています。

尚、貯蓄額につきまして２，０００万円も確保していますし、
年間貯蓄額につきましても１２０万円と、
相当に高いペースで貯蓄をしていまので、
これからも実行可能な範囲内で、
今の水準を維持していって頂ければ十分となります。

尚、ころろさんからご質問いただいております、
教育資金と老後資金につきまして、
予定で構いませんので、
各々の支出が始まる時期や費用が明確にする必要があります。

そのうえで、預貯金残高の増加の割合などを算出し、
過不足がないかどうかにつきまして、
判断することになります。

このようなシミュレーションを行うときに、
多くの場合、『キャッシュフロー表』を作成したうえで、
資金残高の推移を見ながら、
家計がなりたっていくかどうかを判断することになります。

この機会にころろさんご自身で、
キャッシュフロー表を作成していただくことをお勧めします。

以上、ご参考にしていただけますと幸いです。
リアルビジョン 渡辺行雄
http://www.fpreal.jp/

ファイナンシャルプランナーの山田と申します。

まずは、世間一般と比較してみます。
総務省の「全国消費実態調査」で
・夫婦のみの世帯
・世帯主だけが働いている
・世帯主の年齢は30代
上記世帯の毎月の消費支出（住居代込み）は２６．７万円ですから、
ご相談者の支出は平均以下になっています。

また、上記世帯の平均貯蓄残高は７８０万円ですが、
ご相談者は２０００万円の貯蓄があることから、
持家でないことを考慮しても優秀といえるでしょう。

以上のことから、ご相談者は世間一般と比較して
問題点はありませんが、定年時や住宅購入後の貯蓄残高を
おおよそでも見積もっておかれてはいかがでしょうか。

方法は、
「今後の年平均貯蓄額（子供がいない状態で計算）× 定年までの年数 ＋ 退職金 －子供一人にかかる費用（教育費込み）」
以上の結果が退職時の住宅購入前の概算貯蓄残高です。

子供が一人の場合にかかる費用は、
想定されているケース（幼稚園、高校、大学は私立）では
教育費約１２００万円（文部科学省データより）
＋基本的経費約７２２万円（内閣府データより）で
約２０００万円弱が見込まれます。

そして、定年後に現金で住宅購入した場合、
上記計算額から住宅購入代金を差引くと老後用資金が残ります。

一般的に高齢夫婦の無職世帯では、
毎月の支出は約２６万円（総務省データより）かかりますが、
この金額と、ご自身達の年金予想額や貯蓄残高とを比較することで、
老後の収支状況もだいたい予想できるでしょう。

ご相談者が心配されているように、
我々には様々なリスクが待ち構えています。
収支の改善方法は基本的に、
収入の増加、支出の削減、資産運用の効率化です。

将来のリスクに今から備えたいのであれば、
今後のキャッシュフローを見積もって現実を把握したうえで、
パートの是非や、資産運用の方法について
ご夫婦で相談されることをお勧めします。

以上、わずかでも参考となれば幸いです。

山田ＦＰ事務所 http://www.yamadafp.com/
山田 聡