教育費、老後資金、ライフプランにつきまして

ファイナンシャルプランナーの山田と申します。

まずは、世間一般と比較してみます。
総務省の「全国消費実態調査」で
・夫婦のみの世帯
・世帯主だけが働いている
・世帯主の年齢は30代
上記世帯の毎月の消費支出（住居代込み）は２６．７万円ですから、
ご相談者の支出は平均以下になっています。

また、上記世帯の平均貯蓄残高は７８０万円ですが、
ご相談者は２０００万円の貯蓄があることから、
持家でないことを考慮しても優秀といえるでしょう。

以上のことから、ご相談者は世間一般と比較して
問題点はありませんが、定年時や住宅購入後の貯蓄残高を
おおよそでも見積もっておかれてはいかがでしょうか。

方法は、
「今後の年平均貯蓄額（子供がいない状態で計算）×　定年までの年数　＋　退職金　－子供一人にかかる費用（教育費込み）」
以上の結果が退職時の住宅購入前の概算貯蓄残高です。

子供が一人の場合にかかる費用は、
想定されているケース（幼稚園、高校、大学は私立）では
教育費約１２００万円（文部科学省データより）
＋基本的経費約７２２万円（内閣府データより）で
約２０００万円弱が見込まれます。

そして、定年後に現金で住宅購入した場合、
上記計算額から住宅購入代金を差引くと老後用資金が残ります。

一般的に高齢夫婦の無職世帯では、
毎月の支出は約２６万円（総務省データより）かかりますが、
この金額と、ご自身達の年金予想額や貯蓄残高とを比較することで、
老後の収支状況もだいたい予想できるでしょう。

ご相談者が心配されているように、
我々には様々なリスクが待ち構えています。
収支の改善方法は基本的に、
収入の増加、支出の削減、資産運用の効率化です。

将来のリスクに今から備えたいのであれば、
今後のキャッシュフローを見積もって現実を把握したうえで、
パートの是非や、資産運用の方法について
ご夫婦で相談されることをお勧めします。

以上、わずかでも参考となれば幸いです。

山田ＦＰ事務所　http://www.yamadafp.com/
山田　聡