1991年まだアメリカが覇権国として世界の警察であり、世界を牛耳っていたころに私は日本政府公認の留学団体を通じてアメリカの高校に留学しました。寮で生活するのではなく、ボランティアの方の家庭に1年間ホームステイさせていただきました。そのホームステイ先の家族が今で言うロハス信者で、ものすごく広い家庭菜園を保有されて無農薬野菜を栽培されていました。愛読書はナショナルジオグラフィック。グリーンピースにも献...（続きを読む）

青田 勝秀

（Webプロデューサー）

現在、国際会計基準が急ピッチで整備されていますが、財務諸表を中心とする財務情報の作成・流通・利用をＸＭＬで可能にするのは、全世界でもＸＢＲＬをおいて他にはなく、世界中の関心が確実に高まっています。日本でのＸＢＲＬは、２００８年４月、金融庁の「EDINET」で、有価証券報告書のうち、財務諸表の本表部分のＸＢＲＬでの提出、さらに２００８年７月、東京証券取引所の「TDnet」で、決算短信の決算情報の要約...（続きを読む）

澤田経営研究所　澤田和明

（経営コンサルタント）

5日3時30分時事通信社ネット記事はこう報じた。 新潟県長岡市の工作機械メーカー「プロデュース」（08年10月に ジャスダック上場廃止）が有価証券報告書などにうその内容を記載し、 虚偽決算に基づき増資した疑いが強まったとして、さいたま地検は、 前社長（40）や監査を担当した公認会計士（39）ら数人と 法人としての同社について、証券取引法（現・金融商品取引法）違反容疑で ...（続きを読む）

平 仁

（税理士）

20日18時5分トムソンロイター、ネット記事はこう報じた。 ビッグカメラは20日、不動産証券化に伴う会計処理の見直しなどによる 過年度決算の訂正を発表した。 同時に新井隆二代表取締役会長が責任を取り辞任し相談役に就任すると発表した。 同社は08年12月25日に過年度決算を訂正することを発表し、 訂正数値について精査してきた。 2006年8月期から2008年...（続きを読む）

平 仁

（税理士）

海外財産の譲渡と住所の認定が問題となった２つの事例、 武富士事件とユニマット事件を取り上げる。 武富士事件については、東京高裁平成２０年１月２３日判決において、 原審取消の敗訴判決を書き、ユニマット事件においては 東京高裁平成２０年２月２８日判決は原審維持、納税者勝訴で確定している。 この２つの事件を比較検討することにより、住所概念を検討したい。 まず、武富士事件の地裁判決を紹介する。（今日...（続きを読む）

平 仁

（税理士）

M&A、J-SOX、コンプライアンス、海外IR、事業開発と、 今回取材したこの大手上場企業のコーポレートスタッフ（いわゆる経営企画スタッフ）は 取組むべき課題が山積している。 従って、多くの上場企業（特に積極的に海外進出している一部上場企業）でも コーポレートスタッフを求めている。 先日訪問した一部上場の部品メーカーでは、 事業会社での財務・IRの経験を積んだ若手で、将来は...（続きを読む）

杉本　勉

（転職コンサルタント）