小笠原 隆夫(経営コンサルタント)- コラム「「会社への不満」で見える会社業績への影響」 - 専門家プロファイル

小笠原 隆夫
組織に合ったモチベーション対策と現場力は、業績向上の鍵です。

小笠原 隆夫

オガサワラ タカオ
( 東京都 / 経営コンサルタント )
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「会社への不満」で見える会社業績への影響

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社員にやる気を出させるヒントになるエピソード集 現場の事例・私の体験 2018-03-13 08:00

 同じ会社の人間が集まれば、自分の会社に対するグチや不満が話題になるのは、よくあることだと思います。

 

 私がいろいろな会社を見てきた中で、この「会社への不満」の程度や中身と、業績との関連性を感じることがあります。

 まず、この不満がある会社と不満がない会社ということで見ると、実は不満がある会社の方が業績が良い、もしくは伸びていることがあります。一見よさそうな「不満がない」という状態は、言い換えると「現状に満足している」ということなので、現場での守りの姿勢や改善意欲の低さ、活気のなさにつながっていることが往々にしてあります。

 

 また、会社不満があったとして、その中身が直接的な待遇に関する場合、例えば「会社全体の給与水準が低い」「残業過多」「休みが取れない」、その他ハードワークにあたるようなことが見られると、業績にはマイナスに作用している傾向が強いです。

 しかし、ハードワークであっても、それなりの報酬になる、自分のスキル向上につながる、仲間との関係が良いなどということがあると、業績向上につながっている場合があります。

 

 この会社不満の見え方で、最も悪影響が大きいのは、「上司が部下に会社の不満を言うこと」と「当事者意識を持たない他責の姿勢」です。こういう会社は、「不満がない」という問題意識が低い会社よりも、雰囲気が悪くて行動もしないという点で、さらに性質が悪いです。リーダー役がチームの文句を言い出して、それを言いっぱなしにしていては、物事が良い方向に向かう訳がありません。

 

 逆に、会社への不満が活力につながっている会社で見ると、不満を発信するのは主に部下で、その不満を上司が受けとめ、仮に不満に共感したとしても、それにプラスして前向きな取り組みになるよう仕向けています。ただ会社や上司、その他周囲を批判して終わりではなく、その不満にどうやって関与するか、自分たちはどうやって行動するかなど、少なくとも当事者意識を持って行動しようとします。


 最近は従業員満足(ES)の重要性が認識されてきていますが、この本質を勘違いして、ただ不満を言われないことだけに腐心したり、逆に甘やかしだと批判的に捉えたりする向きがまだまだあります。

 「会社への不満」は、ただ取り除けば良いものではありません。不満には「解消が必要なもの」「納得させなければならないもの」「活力に転換するように仕向けるもの」の3つがあり、その中身に合わせて対応しなければなりません。

 

 「不満がない会社」があったとすれば、特に業績では良いことにつながるとは限りません。

 

 

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