対象:投資相談
回答数: 5件
回答数: 2件
回答数: 3件
現在
明治安田外国債券オープン 毎月分配型(分配金受取コース) 2005年から
財産3分法ファンド(不動産・債権・株式)毎月分配型(分配金受取コース) 2008年から
に投資しております。
リーマンショック以来時価評価額は下がり続け、現在の運用損益は、9月時点では、両方を合わせると130万円程度になります。
いずれもすぐに必要なお金ではなく、このまま持ち続けていても困ることはないのですが、このまま下がり続けていくことを考えると不安になります。
お恥ずかしながら、銀行に勧められるままに購入したもので、全くの無知です。
どうぞご意見をお聞かせください。
手帳はリベルデュオさん ( 北海道 / 女性 / 41歳 )
回答:5件
値下がりした投資信託。どう考えるか
手帳はリベルデュオ様、はじめまして。
ファイナンシャルプランナーの森本直人と申します。
ご相談の件、投資信託による資産運用は、運用期間を何年とれるかが、ひとつのポイントになります。
例えば、70歳から使用する予定の資金であれば、70歳時点での価値が重要なのであって、途中経過でのマイナスは、気にしなくてもよいという理屈になります。
ただ、個人的には、だからと言って、放ったらかしでよいとは考えていません。
やはり、定期的なメンテナンスを行うことで、リスクを抑え、リターンを高めることができると考えています。
その意味で、幕の内弁当のようなバランス型ファンドは、自分で配分のコントロールができないので、やや使いづらい面はありますね。
投資信託は、小額から分散投資が出来る点がメリットですから、さまざまな性質の投資信託を寄せ集めてきて、オリジナルの資産運用を構築することもできます。
では何をどうすればよいかといった部分の話は、ぜひ資産運用相談が得意なFP事務所などでご相談ください。
FP事務所では、お一人お一人にあった資産運用をオーダーメイドで構築しています。
以上、ご参考になれば幸いです。
補足
あとで気付きましたが、「分配金受取コース」だと、資金を取り崩してしまうので、長期保有の考え方には馴染みませんね。
失礼しました。
上記は、含み益は再投資されるタイプの投資信託を想定した回答と理解していただけると幸いです。
念のため補足しておきます。
回答専門家
- 森本 直人
- (東京都 / ファイナンシャルプランナー)
- 森本FP事務所 代表
オフィスは千代田区内。働き盛りの皆さんの資産形成をお手伝い
お金はあくまでライフプランを実現する手段。決してお金を目的化しないというポリシーを貫いております。そのポリシーのもと、お客様の将来の夢、目標に合わせた資産運用コンサルティングを行います。会社帰りや土日など、ご都合のよい日にお越しください。
投資信託と付き合うために。
こんにちは。
ファイナンシャルプランナーの上津原と申します。
お聞きした運用損益だけを拝見すると、結構大きな金額のように感じます。心の痛みや腹立たしさもお持ちと受け止めました。
でも、分配金受取コースとのことですので、実際に受け取られた分配金もある程度あるのだと思われます。もし、分配金をすでに預金で受け取っておられるとしたら、分配金受取コースにしたことで損失がこの程度で済んだともいえるかもしれません。
受け取られた分配金も考慮に入れて130万円の損失なのか、それとも分配金を払った後の元本に130万円の損失が出ているのか。このことによっても考え方は変わってきます。分配金に変わりがなければ、(現在の元本が変わらないとして)何年後に分配金の額が元本の損失額を上回るかを試算されてもよいでしょう。
もし可能であれば、どのようなときにこの投資信託の元本がふえたかを、もう一度思い起こしてみてください。過去の運用報告書が保管してあれば、読み返してみるのもよいでしょう。分からなければ、銀行の担当者に質問をしてみるのもよいかもしれません。
投資信託と長い付き合いをしたいというお気持ちがあるのであれば、今から投資されている投資信託のことをあれこれ知るのも遅くないと思います。気になることなど、何なりとお聞かせください。
上津原マネークリニック
http://www.urban.ne.jp/home/uechan/
回答専門家
- 上津原 章
- (山口県 / ファイナンシャルプランナー)
- 上津原マネークリニック お客様相談室長
心とお金が豊かになるライフプランを一緒に作成しませんか。
「上津原マネークリニック」という名前には、お金の無理やストレスのない「健やかな」暮らしを応援したい、という思いがこもっています。お客様の「ライフプラン設計」を第一に、また「長いお付き合いを」と考え顧問スタイルでライフプランを提案します。
山田 聡
ファイナンシャルプランナー
-
投資信託による資産運用につきまして
ファイナンシャルプランナーの山田と申します。
現在の市況では多くの商品が値下りしています。
他人はうまく運用できているのに、
自分だけが損をしているということでは決してありせん。
資産運用は値上り、値下りの繰り返しとも言えますので
値下り自体が問題の本質ではありません。
大事なことは、自分に合った運用方法を見つけることです。
それは、自分で許容できる値下り金額を設定し、
最悪の状況が発生しても値下りがその範囲内となるような
資産配分と投資金額を決定することです。
値下り率や、期待収益率は、
資産をどのように組み合わせるかによってきまります。
そのため、投資理論に則って、資産配分による値下り率や期待収益率を
計算してくれる専門家が必要となります。
お近くのファイナンシャルプランナー等に相談され、
値下り率、期待収益率の計算とともに、
自分に合った資産配分について相談されることをお勧めします。
ただし、ファイナンシャルプランナーが皆
正しいアドバイスをしてくれるわけでもないので
複数の方に相談されることをお勧めします。
そして今後は、自分に合った資産配分に組替えるか、
もしくは徐々に近づけていくべきです。
自分の運用方法が決まった後は、
金融機関のセールスに流されることなく、
それを維持していきましょう。
以上、わずかでも参考となれば幸いです。
山田FP事務所 http://www.yamadafp.com/
山田 聡
松永 文夫
ファイナンシャルプランナー
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投資信託について
手帳はリベルデュオさん、こんにちは。
FPコンサルティングオフィスの松永です。
投資信託の評価損はご心配でしょうね。ただ、これまでに分配金として受け取った分もありますから、それを含めたトータルで考えればもう少し小さな金額にはなっているでしょうが。
さて今後についてですが、私はこの機会に運用資産全体の配分を再検討してみることをお勧めします。
順を追ってご説明します。
まず、現在投資している2つの投資信託をみる限りでは外国債券の比率が高いですね。
明治安田外国債券オープンは、「シティグループ世界国債インデックス」という先進国の債券をベンチマークとして運用しているファンドです。これば米国債が約40%、ユーロ圏の債券が43%くらい占めています。評価額が下がっているは為替のユーロ安、米ドル安、そしてイタリア国債等の価格の下落が主な要因です。
そして財産3分法ファンドは、日本のリート(不動産投資信託)25%、日本株式25%、外国債券(投資対象は明治安田のものと同じ)50%を基準に投資しているファンドです。バランス型のファンドですが、半分は外国債券で運用されているものです。
「手帳はリベルデュオ」さんの運用資金全体の金額と、それに占める上記2本の投資信託の比率が解りませんので一概には言えませんが、資産配分にやや偏りがある印象です。少なくとも、上記2本の投資信託は米ドルとユーロの為替相場の影響を強く受けます。
長期的に出来るだけ安定的かつ効率的に運用するには、資産、地域(通貨)、時間を分散して投資することとされています。
資産と地域を分散させるとは、国内債券、国内株式、外国債券(先進国・新興国)、外国株式(先進国・新興国)或いは不動産や商品に分けて投資するということです。
そして時間を分散させるとは、タイミングを分けて投資することであり、また長期間運用することです。
従って、各資産の配分を考えながら、少しずつ(一度にではなく)商品を入れ替えることを検討してみても良いと思います。
不安でしたら、資産運用に詳しいFPに相談されるのも一つの方法です。
以上、参考にしていただけましたら幸いです。
FPコンサルティングオフィス 代表 松永文夫
http://www.fp-consul.jp/
自分年金積立のアブラハムプライベートバンク奥村
投資アドバイザー
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長期の海外積立投資がお勧めです
以前からの運用を続けていらっしゃるとのことですが
現状として、保険など国内金融機関での運用リターンが高いとはいえず
やや将来の資金確保としては厳しいかと思われます。
世界に目を向けますと、複利運用の積立投資もございますので、
そういった金融商品で長期の資産運用をされるのが良いのではないでしょうか。
(リーマンショックでも、利益を出した金融商品もあります)
そのような金融商品に乗り換えることも可能ですし、
小額から始めることも可能な海外積立もありますので、
既存の金融商品にプラスする形でスタートすることも可能かと存じます。
(海外で資産運用されると、円安や日本で預金封鎖が起こった際のリスク回避にもなります)
手帳はリベルデュオ 様がご指摘の通り、金融機関で資産運用を相談すると
どうしても、自社に有利な商品を勧められがちな現状がございます。
当社では、銀行や証券会社のような、金融商品販売業ではなく
お客様からの投資助言料金で成り立つため、お客様おひとりおひとりの
状況や将来設計像に沿った、中立なアドバイスが期待できます。
お客様の状況に応じた運用方法をご提案しておりますので
一度、詳細をご相談いただけますと幸いです。
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