生活費について

ＳＯＮＹさんへ

はじめまして、個別相談専門のファイナンシャル・プランナーとして活動しています、渡辺と申します。

『これからどのように生活をしていけば良いか分かりません。』につきまして、ふたり合わせた手取り月収金額３２万円に占める支払い家賃の負担割合は、２０．３％ほどとなりますので、この水準でしたら家計を圧迫するような心配はありません。

ただし、ご主人様だけの手取り月収金額１９．２万円とした場合、支払い家賃の負担割合は３３．８％にもなってしまいますので、この水準になってしまうと支払い家賃負担が家計を相当に圧迫するようになるものと思われます。

尚、他の家計支出も拝見いたしましたが、特に過剰と思われる家計支出項目は見あたりませんので、家計はしっかりと管理されています。

特に、共働きの場合、食費などは増加傾向になりますが、しっかりと管理されています。

ただし、ご主人様だけの収入を前提として家計を維持していくとなると、車ローンと保育料が家計を相当に圧迫することになります。

よって、お子様を引き続き保育園に通わせるのでしたら、ＳＯＮＹさんの収入は不可欠となりますし、実際問題として次に生まれてくるお子さんの育児と合わせて、ふたりのお子さんの面倒を見ることは相当に大変ではないかと思われますので、初めのお子さんを引き続き保育園に通わせるためにも、できるだけＳＯＮＹさんも仕事を続けるという前提でお考えいただくことをお勧めします。

以上、ご参考にしていただけますと幸いです。
リアルビジョン 渡辺行雄

ＳＯＮＹさん、初めまして。ファイナンシャルプランナーの新谷と申します。
共働きで、収入が３２万円：支出額が２４．４万円と、およそ７万円程の黒字で家計も遣り繰りされていますので、現状では優良な家計管理です。問題は第二子出産に向けた所得低下にどう取り組むかでしょう。

ＳＯＮＹさんが出産される場合、２年間に見なし被保険者期間が１２ヶ月以上ある場合、雇用保険で「育児休業給付金」が支給されます。１歳に満たない子を養育するに際して、休業による所得保障がされます。休業開始時賃金の１ヶ月あたり、当分は最大で５０％の支給額ですので遣り繰り自体は可能でしょう。

ただし、現在のＳＯＮＹさんの勤務状況で雇用保険に加入されていない場合や、労働基準法で保障されている産前産後休暇の制度自体がない場合なども有りえます。

現状のＳＯＮＹさんの就業形態や、勤務先の就業規則等の確認から始めてみましょう。退職の場合でもご主人の勤務先で扶養手当等がある場合もあり、子供手当てなどをモレなく受給する事で負担を軽くしましょう。

SONY様
始めまして、ファイナンシャル・プランナ高橋です。

現在の家計管理、お若いのにきちんとされていて凄いと思いました。
第２子を授かっとの事ですね、おめでとうございます、お仕事もされていますので体調管理に気をつけて下さい。
第１子の時はつわりはいかがでしたか？ 本当は会社を辞めないで産休を確保したほうが、上のお子さんも保育園を続けられるし、後々考えると良いですよね。
しかし、無理してご自分の体調を悪くしては良くありません、慎重に検討してくださいね。
どうしても退職されるようなら、仕事を再開できるまでの間、SONYさんの実家とかにお世話になって家賃の節約をされるとか、保育料がかからなくなる分と節約を検討して、お子さんが少し大きくなられたら、また仕事復帰される方法もありますよね。
お子さんと一緒に過ごす時期もとても大事なように思いますよ。
参考にしていただければと思います。
みずえFPオフィス