これまでのようなコンサルタントという形の場合、第三者的な目で客観的な立場でかかわる事ができる所がメリットで、多くのクライアントもそのような中での情報提供や問題提起を望むことが多いです。一方で実際に課題の原因が見えても、組織外からではなかなか手を出せないことがあったり、窓口になっている方の問題認識に引きずられて本質的な部分に関われない事も多々あります。契約期間によってはやりっぱなしの状態で終わってしまい、もとの木阿弥ということもあります。
組織に属している社内人材の場合は概ねこの逆で、問題の本質に迫りやすい立場にいて継続的に取り組むことも可能だが、どうしても視点が狭くなったり解決のための引き出しが少なかったりということになります。様々なしがらみや過去の経緯から、当事者や担当者が問題解決に取り組もうという熱意を失ってしまっているようなケースも見受けます。
今回の私の場合は、これまでのコンサルタント経験を活かしながら、組織内から改善、改革に取り組むということになるので、自分の動き方次第ではコンサルタントと社内人材の両方のメリットを産み出せることになります。それが好ましい事なのか未知数な部分もありますし、取り組もうとするテーマも中長期的な事柄が多いのですぐに結果が出るものではないのですが、信頼して頂いた会社のためにもしっかり成果が出るように取り組みたいと思っています。
このコラムの執筆専門家
- 小笠原 隆夫
- (東京都 / 経営コンサルタント)
- ユニティ・サポート 代表
組織に合ったモチベーション対策と現場力は、業績向上の鍵です。
組織が持っているムードは、社風、一体感など感覚的に表現されますが、その全ては人の気持ちに関わる事で、業績を左右する経営課題といえます。この視点から貴社の制度、採用、育成など人事の課題解決を専門的に支援し、強い組織作りと業績向上に貢献します。
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