おはようございます。地方に住む子育て世代のお金の問題に強いファイナンシャルプランナー、上津原と申します。

およそ6年前、サブプライムローン問題前後に、証券会社が日経平均などに連動していたデジタルクーポン債を活発に販売していました。

デジタルクーポン債は、元本確保型ではありますが、

大まかにいうと、基準となる指標（日経平均・ＮＹダウ・円ドル為替レートなど）が、

購入時より上がっていたら早期償還。

購入時より下がっていても一定範囲内（利率決定価格以上）でとどまっていたら高金利、

購入時より大幅に下がっていたら（ノックイン価格以下）、元本確保ではなくなる。

といった債券です。　※条件はそれぞれの債券によって異なります。

債券ですので、債券からの利息には２０％源泉分離課税され、

満期時の償還損はほかの所得と相殺できない。（２０１６年から債券売却益課税が始まったら変更の可能性）

といった特徴があります。

この冬もまさに6年前の状況が繰り返されようとしています。

ちなみに、６年前に発行されたデジタルクーポンの多くは、リーマンショックなどの理由で、（ノックイン価格以下になったため）元本確保ではなくなっています。

株式相場が好調な時期・円安の時期は利回りも高く、元本も確保できる可能性が高いのですが、思惑と反対になると、受け取れる利息もスズメの涙程度になり、元本も大きく割れるリスクもあります。

証券会社など金融機関にとってリスクのある商品をすすめやすい時期になっていることをよく考えて、購入するかしないかをご判断ください。