子供の人数と月収に占める家賃の割合は？

satolionさんへ

はじめまして、個別相談専門のファイナンシャル・プランナーとして活動しています、渡辺と申します。

『子どもの人数によって、家賃の割合も下げる必要があるのでしょうか?』につきまして、satolionさんのご記入では3割となっていますが、実際には収入の3割まで支払い家賃に充当してしまった場合、思うように貯蓄ができなくなってしまい、お子様の教育資金をはじめ、将来予定しているライフイベント資金のための貯蓄が思うように出来なくなってしまいます。

私の考えとしては、手取り月収金額の25%ほどを目安にしていただくとよろしいと考えます。
satolionさんの場合、ふたり合わせた手取り月収金額は41万円となりますので、その25%相当額は10万円ほどとなります。

よって、現在の支払い家賃は8.8万円となりますので、手取り月収金額41万円に占める支払い家賃の負担割合は21.5%ほどとなり、家計にもゆとりがあるもと思われます。
今のうちにしっかりと貯蓄をしていってください。

共働きの家庭の場合、ふたり合わせた手取り月収金額に占める毎月の貯蓄の割合は、20%を目安にしてください。

よって、satolionさんの場合、毎月の貯蓄金額として8.2万円を積み立てていただくとよろしいと考えます。

尚、お子様の人数と支払い家賃との関係につきまして、お子様の人数が増えればその分広い家が必要となります。
しかし、実際にはお子様の人数が増える分、食費や教育費用も増加していくことになりますので、お子様が増えたからといって、それに合わせて広い家に越していった場合、思うように貯蓄ができなくなってしまい、将来予定しているライフイベント資金にも支障をきたすことにもなりかねません。

よって、25%という割合はお子様の人数が増えても、固定してお考えいただいた方が現実的です。

以上、ご参考にしていただけますと幸いです。
リアルビジョン 渡辺行雄

satolion 様

初めまして、オフィス マイ エフ・ピーの吉野充巨です。

収入に占める家賃の割合は、夫々の家庭の生活スタイルで変化し、どれだ妥当というお答えにはなりませんが、概ね可処分所得の25%以下とされています。

また、住宅ローンを返済している家庭の返済率も20%前後(固定資産税・修繕費などの支払は別です)ですので、家賃の負担率も25%を目処として抑えられますようお勧めします。

お子様の育児・教育費用は進学コースにより大きく異なります。幼稚園から高校まで効率を選ばれる場合と全て私立で進学するのでは、倍以上の違いになります。


それらも含め将来計画を作成の上、ライフプランとしてご確認されるようお勧めします。

ご夫婦の将来の夢や希望を、ご家族のイベントとして、例えば出産・入学・進学コース、車・住宅購入、レジャーや趣味の費用とともに記載するイベント表と、収入・支出そして貯蓄額の年度推移を記入するキャッシュフロー表の作成をお勧めします。

これらの表を作成しますと、家計の全体像と将来像が把握でき、お子様を育てるのに必要な収支計画、そして住居費の割合なども確認でき貯蓄目標も明確になります。

サンプルと作成手順を下記に記載しています、ご一読ください
http://profile.allabout.co.jp/pf/officemyfp/column/list/series/7802/

子供の教育費は下記を参照ください
http://profile.allabout.co.jp/pf/officemyfp/column/detail/30894

satolionさん、初めまして。
ファイナンシャルプランナーの阿部雅代です。

家賃というのは、賃貸住宅に住んでいる限りは、絶対にかかる固定費です。
固定費を安く抑えるというのは、基本的な考え方です。

いくらまでなら妥当という風に考えると、どうしてもその上限の中で考えてしまい、「まあいいか」となってしまいます。


例えば、家の広さの問題でも、広ければ、家具などが増えてしまう傾向があります。
狭ければ、余計なものを抱え込むこともありませんから、シンプルに暮らすこともできます。
余計なもののために、多く家賃を払うことは無駄です。

ライフスタイルの見直しにより、狭くても、快適に住むことはできるのです。