家計診断お願いします。

クリリン14さんへ
こんにちは。ファイナンシャルプランナーの上津原です。

子どもさんの教育費のこと、かなり悩むところですね。教育費の準備と住宅ローンの返済を同時に進める必要がありますので、なおのこと大変だと思います。

ここでは、住宅ローンに絞ってお話します。

住宅ローンは借換によってかなりよい条件になっています。住宅ローン減税があと何年適用されるかは分かりませんが、ローン減税適用の間は、

住宅ローンの利息-住宅ローン減税額=実際に支払っている利息 となります。

もし、実際に支払っている利息を資産運用で挽回できるとしたら、繰り上げ返済はその間はしないほうがよいでしょう。手持ちのお金を不意の出費などに備えておいたほうが、クリリン14さんも安心されると思います。ただ、資産運用で無理はなさらないでください。

住宅ローンによって夢のマイホームを手元に引き寄せていることもお忘れなく。

クリリン14様

FPの渡邉と申します。

第2子ご誕生おめでとうございます。

文部科学省の平成18年度「子供の学習費」調査によりますと

1年間の教育費(学校教育費+学校給食費+学校外活動費)は

公立小学校で 334,134円/年 27,844円/月
公立中学校で 471,752円/年 39,313円/月
公立高校 で 520,503円/年 43,375円/月

となっています。

この支出を伴いながら、大学進学資金、住宅ローンの支払、老後資金の確保を

図るわけですので、ご不安は消えませんよね。

見直す観点は現在の毎月の積立とボーナス時の積立資産をどう有効利用するか

がポイントになります。 第1子が大学進学予定まで7年間、第2子は17年間の時間を

有効に資産形成出来るかだと思います。

現状の資産配分の中身を見直すことにより、ご希望のライフプランが

達成可能になると考えます。

クリリン14様、
静岡ライフフラン設計相談室の山川と申します。

住宅ローンの繰上返済資金、第1子、第2子の教育資金、老後資金、を同時に準備しながらの住宅ローン返済ですから、不安を感じるのもよくわかります。

いま最も心配されているのは、二人目のお子さんの教育費のようですね。
教育資金はすべて親が準備する、というのがこれまでの一般的な考え方だったかもしれません。しかし、少子高齢化がますます進むことを考えると、今後はその一部を子ども自身に負担させることが一般的になっていくのかもしれません。

日本学生支援機構の第二種奨学金は、月額3万円〜12万円で、卒業後子ども自身が返還をしていくことになります。利息の支払いが必要ですが、民間のローンに比べ非常に低利で、返還機関も13年〜20年と長期ですので、自分の給料から無理なく返済できるレベルです。それに加え、学業に差し障らない範囲でのアルバイトもしてもらう。
子どもたちには、大学進学にはこれくらいの覚悟がいること、親も厳しい時代であることなどを、あらかじめお話しておくとよいと思います。

クリリン14様の場合、大学進学、住宅ローンの完済、セカンドライフ突入のライフイベントが、近い時期に到来しますので、順番に準備するのがやや難しいと思います。
ですので、家計の外からの資金準備も考慮すれば、やや不安もやわらぐのではないかと思います。

▼日本学生支援機構 奨学金
http://www.jasso.go.jp/shougakukin/index.html

クリリン14さんへ

はじめまして、個別相談専門のファイナンシャル・プランナーとして活動しています、渡辺と申します。

ご主人様の手取り月収金額44万円に占める住宅ローンの負担割合につきましては、27.2%と無理なく返済していける水準となりますし、この水準に収まっていれば毎月の貯蓄にも、住宅ローン負担が影響することはないものと思われます。

また、ご主人様の手取り月収金額44万円に占める貯蓄割合につきましても、18%以上となってますので、貯蓄水準としてはこれからもこの水準を維持していけば大丈夫です。

尚、将来不足が予想されるお子様の教育資金を確保していただくためにも、クリリン14さんが無事第2子を出産して落ち着きましたら、改めて就職して収入を得るようにしてください。

そうすることで、教育資金も無事確保できるものと考えます。

また、ご夫婦各々が収入を得ることで、加入している生命保険のうち、死亡保障は減額することができると考えます。
死亡保障を減額することで、支払い保険料も安く済むようになります。

お子様の教育資金をはじめ、ライフイベント資金に不足が発生しないように、これからも夫婦力を合わせて頑張っていってください。

以上、ご参考にしていただけますと幸いです。
リアルビジョン 渡辺行雄