長割終身と長割定期について - 生命保険・医療保険 - 専門家プロファイル

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長割終身と長割定期について

マネー 生命保険・医療保険 2012/09/26 13:33

主人33歳 私34歳の夫婦です。
生涯子供は作らない予定です。

先日保険代理店で医療保険の相談をした際、老後の生活資金について不安があると伝えた所、東京海上日動の長割終身を勧められました。

主人が死亡した際の生命保険も考えてはおりましたので、生命保険も兼ねており、60歳を超えると(年齢はもう少し下げる事も可能なようですが)元本よりも増えていくため、良い内容だと思ったのですが、その後ネットで色々調べていると、『長割定期』の方がより良いという事を知りました。

ただ、知人にFPの資格を持った人がいるので、数ヶ月前に相談した事があるのですが、その方はソニー生命の変額終身に加入されているとの事で、どれがいいのかと迷っております。

●老後の生活資金の為の貯蓄目的
●設定した年齢まで解約はしない(無理のない金額で設定するつもりです)
●生命保険を兼ねている物が良い

上記の場合、長割終身、長割定期、ソニー生命の変額終身のどれが良いのでしょうか?
長割終身と長割定期だけは東京海上日動に電話をして試算して頂きましたが、ソニー生命については試算をして頂いていないので、違いがわかっておりません。

また、長割終身や長割定期については東京海上日動の他にオススメの会社はありますでしょうか?(保険代理店の方は東京海上日動が一番安全だと仰って他の会社についてご紹介頂けませんでした)

また、うちのような夫婦2人子無しの家庭の場合、長割終身、長割定期、変額終身以外でもっとオススメの商品があるのでしょうか?

どうかアドバイスよろしくお願い致します。

モコピさん ( 大阪府 / 女性 / 34歳 )

回答:2件

辻畑 憲男 専門家

辻畑 憲男
ファイナンシャルプランナー

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老後の資金準備について

2012/09/26 16:18 詳細リンク
(5.0)

こんにちは。
株式会社FPソリューションの辻畑と申します。

老後の資金準備ですが、年齢的に30年近く先のことです。その場合に今のように低金利で長期で金利を固定する商品で運用するとインフレリスクを伴います。インフレリスクとは物価上昇による貨幣価値の下落リスクです。
よって、長割終身や長割定期は長期の固定金利の商品ですのでインフレリスクを抱えることになります。
ソニー生命の変額終身については、インフレリスクをヘッジするために開発された商品です。ただし、ご自身で運用先の変更などを行わないと貯蓄には向きません(価格変動リスクがあります。)。運用に興味があるのであれば悪くはありません。

ただ、今のように低金利の時代は保険は保険、預金は預金で考えたほうがいいでしょう。
老後の資金準備の前に住宅購入などの大きな買い物は予定されていませんか。
もし、住宅購入などを考えているのであれば、そちらの資金準備を先にしたほうがいいです。低金利で老後の資金準備をするよりもその分自己資金をため住宅購入の頭金に入れたほうが、長割終身などの利回りより高いローン金利などが浮きます。
貯蓄の順番を考え検討してみてください。

最後に保険で貯蓄を考えるときは解約返戻率ではなく、一年当たりの利回りを計算し検討しましょう。また、どうしても保険で老後の貯蓄というのであれば個人年金保険のほうが個人年金保険料控除が使えるので実質の利回りは高くなります。

老後
預金
運用
個人年金保険

評価・お礼

モコピさん

2012/09/26 21:11

ご回答ありがとうございます。

>長割終身や長割定期は長期の固定金利の商品ですのでインフレリスクを抱えることになります。ソニー生命の変額終身については、インフレリスクをヘッジするために開発された商品です。ただし、ご自身で運用先の変更などを行わないと貯蓄には向きません

そうだったのですね。生命保険も兼ねているし、元本が増えて戻ってくるなら好条件だと思っていたのですが、そんな単純な話ではないのですね。

住宅については既に購入済みでして、フラット35Sにて1年前にローンを組みましたが、そちらの繰上げ返済を先にしていった方がいいという事ですよね?

>保険で貯蓄を考えるときは解約返戻率ではなく、一年当たりの利回りを計算し検討しましょう。

60歳を過ぎて戻ってくる金額にばかり着目しておりました。
相談した担当者の方はとても条件のいい商品だから、保険会社もあんまり売りたがらない等言っておられましたので、良い商品を教えてもらえて良かったと思っていたのですが、こちらで相談させて頂いて良かったです。
どうもありがとうございました。

辻畑 憲男

2012/09/27 10:22

評価ありがとうございます。
現状住宅ローンを抱えているのであれば、そちらの返済を優先してください。
繰り上げ返済の方法には、期間短縮と返済額の軽減する方法があります。支払利息が多く削減できるのは期間を短縮する方法ですが、積み立ても併用してやりたい場合には毎月の返済額を軽減していく方法をとるのもひとつの方法です。
また何かございましたら、お気軽にご相談ください。

回答専門家

辻畑 憲男
辻畑 憲男
(東京都 / ファイナンシャルプランナー)
株式会社FPソリューション 
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森本 直人 専門家

森本 直人
ファイナンシャルプランナー

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貯蓄目的の保険商品について

2012/09/26 19:43 詳細リンク
(5.0)

モコピ様、はじめまして。
ファイナンシャルプランナーの森本直人と申します。

ご相談の件、長割終身や長割定期は、定期預金よりも高い利回りが期待できそうに見えますが、デメリットは、中途解約すると、大幅に資金が目減りするところです。

今のような超低金利が、永久に続くと仮定すれば、確かに、中途解約せずに、そのまま継続すればよいのですが、問題は、保険料を払い続けている間の金利上昇です。

定期預金の金利が、仮に2%台、3%台に上昇したら、貯まった資金は、そちらに移したいと思いますよね。

長割終身や長割定期だと、低解約返戻金のしばりで、その場合も実質的に、身動きがとれません。

また、金利が大きく上昇するような局面は、おそらく、日本国債の信認が崩れた時です。

万一そうなった時は、円安、インフレに向かいます。

円安、インフレになると、円預金の実質的な購買力は低下しますが、その状況下で、例えば、2%、3%の金利がとれません。

それから、ソニー生命の変額終身保険は、一生涯の死亡保障が目的であれば、メリットはあります。

解約返戻金は、運用実績により変動しますが、死亡保険金は最低保証があります。

ただ、老後生活資金の準備のみが目的であれば、私は、一般的な投資信託を、計画の中で使うことをおすすめします。

価格変動リスクを伴う点は同じですし、保険のコストが掛からない分、運用効率は高まります。

とはいえ、投資信託は、ただ買えばよい、というものではなく、あくまで計画の中で、リスクを管理していかなければなりません。

もし投資信託を使う場合は、資産運用相談に対応しているFPと相談しながら進めていかれるのがよいでしょう。

あと、お書き頂いた3要件を満たすものとして、外貨建ての生命保険も考えられるのではないでしょうか。

以上、ご参考になれば幸いです。

商品
相談
ファイナンシャルプランナー
資産運用
生命保険

評価・お礼

モコピさん

2012/09/26 21:19

ご回答ありがとうございます。

>今のような超低金利が、永久に続くと仮定すれば、確かに、中途解約せずに、そのまま継続すればよいのですが、問題は、保険料を払い続けている間の金利上昇です。定期預金の金利が、仮に2%台、3%台に上昇したら、貯まった資金は、そちらに移したいと思いますよね。長割終身や長割定期だと、低解約返戻金のしばりで、その場合も実質的に、身動きがとれません。

なるほど!そういう意味だったのですね。ネットで色々調べても、長割終身へのマイナス評価ばかりで、何故なんだろうと思っていたのですがようやく理解できました。

>ソニー生命の変額終身保険は、一生涯の死亡保障が目的であれば、メリットはあります。解約返戻金は、運用実績により変動しますが、死亡保険金は最低保証があります。

以前同じ職場に居た同僚にFPの資格を持った人がいたのですが、その人もそのような事を言っておりました。老後資金の足しにと思うなら向かないという事ですね。

投資信託や株など、ギャンブル的な不安要素のあるものは苦手なのですが、外貨建ての生命保険とはどういったものなのでしょうか?
条件の良い商品があれば是非教えて頂きたいのですが…
どうぞよろしくお願い致します。

森本 直人

2012/09/27 13:39

モコピ様、評価・コメントありがとうございます。

投資信託は、ギャンブル的に思われがちですが、10年、20年など長期で考える場合は、統計学的に、95%~99%程度の確率でプラスに出来るといわれている方法があります。

ただ、実際のところ、やり方次第の部分があり、投資経験も必要なので、アドバイスの実績があるFPと相談しながらの利用がおすすめです。

外貨建ての生命保険は、例えば、米ドル、豪ドルなどで運用するものです。

外貨ベースでは、最終的に元本が確保された上でプラスに出来る設計ができます。

例えば、米ドル建てで、予定利率が、今は、年3%前後あります。

円建ての予定利率は、今、年1.5%前後ですから、年1.5%くらい上乗せできるイメージです。

もちろん、為替リスクがあるので、そこをどう考えるかですが。

また、保険商品は、コストが高めなので、外国債券を直接購入する場合との比較検討なども必要です。

選択にあたっては、金融・経済の知識も必要なので、詳しくは、専門のFPに個別に相談するのがベターです。

個人で活動している独立系のFPであれば、特定の金融機関との雇用関係がないため、個人と個人の信頼関係のもと、あらゆる選択肢の中から最適な候補を案内してくれる可能性が高いです。

独立系FPの存在は、一般的には、あまり知られていませんが、最近は、インターネットの普及で相談される方は、明らかに増えています。

ちなみに、FPは、米国では、医師、弁護士と並んで、暮らしに密接な職業と位置付けられているようです。

健康、法律、経済、すべて面が暮らしに重要ということです。

もしご興味があれば、FP事務所などのキーワードで検索してみてください。

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森本 直人
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