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日本勢も大健闘といっていいほどの活躍で、4年後の東京オリンピックが楽しみです。
そんな活躍している選手に申し訳ないのですが、メダリストには税金がかかるかもしれないという話です。
日本オリンピック委員会であるJOCは、メダリストの報奨金を金メダル500万円、銀メダル200万円、銅メダル100万円の報酬金を出すことにしています。
ちなみにこれらの報奨金に対する税金は、以前は課税されていましたが、現在は非課税となっています。
JOC以外でもJOCに加盟している団体である、日本陸上競技連盟や日本サッカー協会などからも別途報奨金が出ることがあります。
これらの団体からもらった報奨金も非課税です。
企業に所属している選手で会社から報奨金が出る場合もあります。
これも非課税でしょうか。
実は課税されます。
この場合は『給与所得』として課税されます。
臨時ボーナス的な意味合いでしょうか。
うーん かわいそうです。
テニスの錦織選手のようなプロの選手の場合はどうでしょうか。
JOCや加盟団体からの報酬金は非課税ですが、スポンサーからももらうこともあるでしょうか。
それは非課税とはならず、『事業所得』として課税対象となります。
4年に一度 夢を与えてくれる競技なのだから何もそこまで税金を取らなくてもいいのではと思うのでは私だけでしょうか。
このコラムの執筆専門家
- 大黒たかのり
- （東京都 / 税理士）
- 大手町会計事務所 代表税理士
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