目標アセットアロケーションの年齢に応じた見直し

atashi様、はじめまして。
ファイナンシャルプランナー(IFA)の森本直人と申します。

ご質問の件、画一的なご回答は、難しいと思います。

というのも、ご相談者それぞれの状況は、異なりますし、また、今後のマーケットが、どう動くかも、今の段階では、分からないからです。

ただ、リバランスを実施することで、リターンを高める効果があることは、過去のデータからは、明らかなので、何年おきと決めて、見直していくとよいでしょう。

リバランスの方法は、比率が高くなった資産クラスを売却して、比率が低くなった資産クラスを買い足すやり方と、積立て投資の配分を変更するやり方が考えられます。

税金や手数料のことも考慮する必要がありますので、その時が来たら慎重に実施してください。

なお、資産運用は、マニュアル本通りにやれば、必ず成功するというものではなく、個人的には、資産運用を体系的に理解した上で、状況を読みながら、的確に判断していく力が必要と考えています。

アドバイザーに相談すると、相談料がもったいないとお考えになる方もいらっしゃいますが、ご相談者個々の状況を熟知した上で、コメントしてくれるのは、担当のアドバイザーだけですので、決してもったいなくないと思いますよ。

一定のスキルと経験を持つアドバイザーを味方につければ、リバランスのやり方を間違える危険性も少なくなりますし、相談料を上回るメリットは、十分に得られると思います。

以上、ご参考にしていただけると、幸いです。

資産配分の見直しは単に年齢だけではなく、どれだけの運用資金を保有しているか、今後の収入の見込み、必要となる時期と金額を検討した上での期待するリターン、どれくらいのリスクが取れるのかによります。これらの運用条件がどのぐらい揃っているかが重要です。条件が揃っていれば、リスクを大きく取った資産配分となり、これらの条件が不十分であれば、リスクを小さく取った資産配分となります。これらの条件によほどの変動がないかぎり資産配分の見直しも極端なものにはならないでしょう。

年齢の若い頃から運用を始めるということは、時間を味方につけることによってリスクを軽減する効果がありますが、年齢が若いということだけをもってリスクを大きく取る、リスクの許容度を高めるというわけにはいきません。

はじめまして、FPの岩川です。

リスク許容度は、年齢によるものでなく、運用期間の長さから言えるのではないでしょうか。

運用期間や年齢だけで、リスク許容度を判断することはとても危険で、失敗の要因とも考えられます。

「リスクを取る」ことと、
実際に「リスクを受け入れられる」かどうかは、全く別の話です。

投資だけではありませんが、
人は、最悪な場面に直面すると「受け入れる」ことを拒み、「回避」する行動を起こします。

実行前に「リスクの受け入れる方法」をもう一度理解しましょう。
どんなに良いと思われる資産配分にしても、リスクを受け入れることができないと資産形成はできません。

エンジン整備が完璧でも、リスク時の運転方法を知らなければ意味がありません。


●リスクを受け入れないと、リターンは得られない。
http://profile.allabout.co.jp/pf/iwakawa/column/detail/33769

●リバランス(資産配分の修正)とコスト
http://www.toushinmkt.com/toushin/ribara.html


ご不明な点があれば、気軽にご質問下さい。

atashi様 バームスコーポレーションの杉山と申します。

リスク資産だけのポートフォリオの話はご指摘のとおりです。それを回避するなら、ファンド内部で年数とともにアロケーションを変更してくれる、「ターゲットイヤー型ファンド」を選択すればよいでしょう。

私の意見は、そもそもリスク性資産の配分比率を変えなくてもよいということです。リスクの調整は無リスク資産で行うというもの。リスクをとりたくなくなれば、預貯金の比率を増やせばOKです。詳しくは、こちらで解説しています。

はじめまして!“atashi”さん。
国際フィナンシャルコンサルタントの荒川 雄一です。

さて、アセットアロケーションについてのご質問ですが、まず資産運用においては、最初に「運用目的」「運用可能期間」「目標リターン」そして、「リスク許容度」などを勘案してプランニングを行う必要があります。
その上で、一般的に行われるのが、「ポートフォリオ運用」です。
その際に、最も「ポートフォリオ」を効率よく運用させるために行うのが、アセットアロケーションと言えます。

従って、ご指摘のように、若い時期に比べ、年齢が上昇するほどリスクを低減させるというのは「一般論」ではありますが、現実的には、各個人個人の「プランニング」に基づき、見直しを行うべきでしょう。

運用を行っている「ポートフォリオ」が目的に合致しているものであれば、定期的にチェックを行い、リバランスを行うことになります。
見直しのタイミングは、どのような金融商品で運用されるかによって、一概には言えませんが、年1回程度はチェックを行い、必要があればリバランスを行うということになると思います。

いずれにしても、まずは、「目的」に合致したプランを構築することが、最も重要と言えます。

目的をもった“ポートフォリオ運用”にご興味があるようでしたら、「個別コンサルティング」も行っておりますので(面談、お電話可能)、一度ご活用ください。
https://www.ifa-japan.co.jp/form_mail3.html

“資産運用”は、きちんとした「プラン(計画)」を立てる事が最優先課題です。

atashi さん

はじめまして、札幌でFP事務所をしております恩田と申します。

若い時はリスクの高いもので運用し、年齢が高くなるほどリククを低くして運用していく理由は、若い時は資産運用で得られる収入以外の給与収入など比率が高いため多少リスクを取っても他の収入でリカバリーできると考えられていることにあります。

年齢が上がるほどに債券を増やす理由として、高齢者の方が年金プラスアルファとして債券の利子を受取る必要がある場合や資産の変動(値上がり値下がり)を小さくして生活を安定させる目的があります。

しかし、ある程度の年齢の方でも資産運用での収入以外で今の生活に支障が出ないようでしたら株の比率が高くても問題ないと思います。

何歳になったら株と債券の比率を見直すというよりも、他の収入との兼ね合いであるとか、景気の好不況をみながら株の比率を上げてたり、債券の比率を上げたりするほうが現実的なアセットアロケーションであると考えます。

はじめまして、atashiさん。
''FP事務所 マネースミス''の吉野裕一です。


最近では、こういった疑問にお応え出来るような''ターゲット・イヤー・ファンド''というある一定期間の運用の中で資産配分を株式投資信託重視型から債券投資信託重視型へと徐々に移行していくファンドも増えてきました。

私個人の考えとしては、運用が振るわないファンドでしたらこのような年齢に応じた資産配分の変更は考えられると思います。

ただ、やはり高齢になると増やすというより安定を目指しながら増やしていくという事になりますので、増えた資金をなるべく減らさないように資産配分の組み替えは必要かと思います。

まずポートフォリオを組んだ時点で、何年後にどれだけのリターンを期待するのか目標を立てたのであれば、途中で目標や家庭環境などが変わった場合にはポートフォリオは見直す事になるでしょうが、そうでなければ目標の時期まではポートフォリオは変わらないはずですよね。


ハイリスクの商品でも長期に保有するとリスクも軽減されプラスに転じる時期が来ると思います。ただ運用が良ければリターンは大きなものになっていますよね。

ですので、資産配分と銘柄選びは重要です。大きなリターンを得ていれば一部を売却してリバランスは容易になりますよね。

また、ポートフォリオの組み替えを行う時でも、一時的に下がっている銘柄でも無理やり売却してまでは必要ないと思います。しかし運用自体が悪いのであれば銘柄変更も考えられます。

少し時間をかけてじっくりと資産配分を組み直していければ良いのではないでしょうか。


また何かありましたら、ご相談下さい。

atash 様

初めまして。オフィス マイ エフ・ピーの吉野充巨です。

1)アセットアロケーションの変更は、年齢ではなく、将来の収入見込みと現在の資産総量、損失への耐性、期待リターン・リスク許容度に影響されます。

年齢により許リスク許容度が高い場合は、将来の労働による収入額の見込み額が大きいことによります。例えば、年齢が若くても資産が少なく、短期的に資金需要が予想される場合は、リスクの小さな資産配分が望ましいことになります。

従いまして、atash様の損失に対するリスク許容度が高ければ、資産配分の見直しは必要ありません。

投資配分方針と現在の資産配分が著しく異なった場合にリバランスを行います。例えば4資産に均等配分した際には25%ずつですが、この配分が5%以上はなれた場合、少ない資産クラスに追加投資をされることで、リバランスを行うようお勧めします。

また、許容度を測るには、資産配分に伴うリスク・リターンでどれだけの損失が出るかを確認して決めてください。
上記4資産均等配分のケースでは、期待リターンは4.3%、リスクは8.7%です。これは最悪ー13.7%の損失が予想されますので、1000万円の投資額で単年度137万円の損失になります。この損失額でも耐えられる収入が見込まれたり、保有を継続できる場合には、4資産均等での配分を継続いたします。

実際には、リスク許容度や収入、金融資産の全体額等が関りますので、専門家へのご相談をお勧めします。