無理に投資商品を利用しなくても大丈夫です

優雅さん、はじめまして。
FPの栗本と申します。

養育費と児童手当、児童扶養手当をすべて貯金にあてられているということは、日々の生活は収入の範囲内で賄えていると考えてよいのでしょうか？

養育費をいつまで受けることができるのかにもよりますが、児童手当が12歳の年度末、児童扶養手当が18歳の年度末までの支給と考えても、このままのペースで貯蓄ができて、学資保険の満期金などを加えれば、一般的な教育費は賄えるのではないかと思われます。

それを確認するためにも、まずは現在の収入と支出と貯蓄額を元に、お子さんが大学を卒業するまでぐらいのキャッシュフロー表を作られることをお勧めします。

キャッシュフロー表のサンプル
http://fpoasis.jp/uploads/smartinvest/6_cfsample.pdf

その上で、お金の運用先を考えるといいと思いますが、教育費という、将来確実に必要となる資金の運用ですから、基本的には「金利が低くとも元本割れの可能性が低い商品」を中心に考えられるとよいのではないでしょうか？

そういう意味では、国債を選ばれた優雅さんの選択は問題ないと思いますよ。今後も通常の定期預金以外では、国債（変動金利の10年物個人向け国債と一般の2年か5年国債の組み合わせ）とMMFぐらいを中心に検討してみてはいかがでしょうか。

投資に興味をお持ちのようでしたら、一部（貯蓄の10％程度）を、外貨建てMMFなどの商品に振り分けてもいいかもしれませんが、決して「やらなければいけない」わけではありません。

投資信託や外貨建て商品、株式などの投資性商品を利用される時は「どこまでならば減っても大丈夫か」を考えた上で利用されるようにしてください。