回答させていただきます。

はじめまして。
不動産コンサルティング会社、アドキャストの藤森と申します。


＞何らか効果の見込める訴えを行うことは現実的なのでしょうか？

とのご質問に対しては、現実的には難しいというのが私の回答になります。

mammoth様もご自宅を建てられた時にお分かりと思いますが、
第三者が所有する土地を所有者がどのように利用するかは、その所有者に委ねられます。
また、家を建築する際には、建築基準法や都市計画法など様々な規制をクリアする必要がありますが、
隣接地の方が建築確認の許可を取得済みとのことですので、
この建築計画通りに建物を完成させれば、
法令を遵守して建てられた建物として完了検査の許可も受けることになるでしょう。

隣接地の日当たりや風通しを維持することを目的とした斜線制限という建築制限がありますが、
これも建築確認においてチェックされる内容です。

建物の建築位置も民法第２３４条（境界線付近の建築の制限）により、
『建物を築造するには、境界線から五十センチメートル以上の距離を保たなければならない。』
とされていますので、この距離を守っていれば、建物の建築は可能です。
※地区計画や地域条例などで定められている場合はこの限りではありません。

これから長くお隣同士になる関係ですので、
できればお互いに摩擦のない方向で住みたいお気持ちは、お隣の方にもあると思いますが、
建築確認の許可が出てからの設計変更は、建築確認申請書類の出し直しが必要となる場合があり、
それに伴う費用負担と建物の完成時期の遅れなどに繋がりますので、
なかなか要望に答えづらい状況にはあると思います。

mammoth様も既にご存知のことばかりの内容になってしまっているかもしれませんが、
難しい理由は上記のとおりです。


以上、ご参考になりましたでしょうか。


アドキャスト:http://ad-cast.co.jp/　 藤森哲也