専門家活用の手立てその④「社員の活動実態を報告させる」 - 経営コンサルティング全般 - 専門家プロファイル

小澤 康宏
東京都
経営コンサルタント

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対象:経営コンサルティング

寺崎 芳紀
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(経営コンサルタント)
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閲覧数順 2024年04月24日更新

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専門家活用の手立てその④「社員の活動実態を報告させる」

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 今回の専門家活用の手立ては、「社員の活動実態を依頼人に報告させる」です。依頼人が、専門家に指導を依頼すると、成果がどのように見えるだろうと不安であり、反面期待もあります。つまり、指導状況及び企業の指導実態を知りたくなるのは、自然の成り行きです。

 このような状況において、依頼人は専門家に対し、指導日の中で都合がつく限り時間をつくり、専門家の視点で把握した活動実績及び所見を確認し、指導実績を細かく確認する必要があります。

 その確認の中で、依頼人自身が描いていた内容と異なる場合、その違いを専門家にぶつけ、率直に話し合うことが重要です。専門家が把握した活動実態には、主観的に判断したもの客観的な根拠に基づくものなど混在するかもしれませんが、必ずそこには専門家の考えがあっての実態を聞くことができるのです。この話しこそ依頼人にとり必要なことだと考えます。

 依頼人は、専門家が示した判断基準及び根拠を聞くことで、自身の見方、考え方をブラッシュアップすると共に、専門家との信頼関係をさらに深め、同じ方向を向いた活動を続けることを心がけるべきなのです。

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