2015年1月9日株価指数・長期金利・商品先物価格週間騰落率

年明けから、1週間が過ぎ、全ての市場が稼働する中、原油・ガス価格の急落もロシア経済の低落、中国経済の成長率の低下、イスラム国等テロの拡大など、リスクの増加から株価や国債価格の変動が大きくなっています。
グラフは昨年1月10日から本年1月9日のNYダウ(黄色)、ワールドインデックス(ブルー)、エマージングインデックス(紫色)の年間騰落推移です。年初は3指数ともに同じような値動きとなっています。



エマージング指数は、昨年9月から10月に急落後、11月には回復の動きがありましたが年末から再度急落しの年初の反発も腰折れしそうです。

先進国の株価を表すワールドインデックスはヨーロッパの不振の影響で、2月以降狭い幅で推移、年末に上昇・下落の後、年初上昇が腰折れです。

NYダウは11月以降史上最高値を更新した勢いで、期待されていましたが、年初はリスクを意識した投資家の利益確定などの動きで、V字上昇が腰折れしています。ただ、米国はワールドインデックス対象諸国の中で、景気の回復が堅調ですので、際立って高い伸長を見せています。

本格的に世界の市場が開場した週でしたが、日々の騰落は激しく動いています。
世界の株価指標であるMSCI ACWIは－1.02%の下落。先進国の指標であるMSCIワールド　インデックスは－1.23%の下落で世界全体よりも下落幅が大きくなっています。それを支えたのが新興国でMSCI5　エマージング・マーケット・インデックスは0.80%の上昇でした。
地域では、アジア太平洋のMSCI ACアジア・太平洋インデックスが－0.13%の小幅下落、ヨーロッパのSTOXX600指数は－1.00%、中東・アフリカのブルンバーグGCC200指数は－1.14%の下落でした。

米国の株価の下落でシカゴVIX(恐怖)指数は、前週末(1/2)の17.79㌽から1月6日には21.12㌽に上昇したものの9日には17.55㌽まで低下してきました。

日本株は日経225が－1.45%、TOPIXは－1.91％、ジャスダック指数－0.69％、マザーズは－1.99％の下落でしたが、東証リート指数は2.22％の上昇です。

★主要株価指数週間騰落率
先進国株価指数は、グラフで示すように下落した指数が多い週でした。
上昇した1位はスイスのSMIで1.36％の上昇、2位はオーストラリアのASXで小幅な0.46%の上昇、次いで3位はノルウェーのOSE全株指数で0.31%でした。



下落1.2.3位を占めたのは南欧諸国で、スペインのIBEX35が－6.10%、2位はイタリアのFTSE MIBで－4.98%、3位はポルトガルのPSI全株指数の－3.63%でした。

トップ同士の差は7.46㌽でした。日経平均、NYダウなど日々の変動が大きかったものの、週が終わってみると小幅な動きと成っています。

新興国・フロンティア諸国の動きもその多くは下落しています。
上昇したのはアジアのフロンティア諸国で、1位はベトナムのVN指数で4.42%の上昇、2位はスリランカのコロンボ全株指数の3.50%、3位は中東モロッコの全株価指数の3.63%でした。
下落1位は　テロと感染症に悩むナイジェリアで全株指数は－13.09%の下落でした。2位は南欧のギリシャで－6.78%、3位は南米コロンビアのCOLCAPで－3.85%でした。



トップ同士の差は17.51㌽の大差です。

★10年国債利回り(長期金利)
先進各国の株価下落を受けて、長期国債の利回りは低下(価格は上昇)しています。
特に値日本の長期金利は0.275%まで低下しています。まさに日銀の買い入れで、市場に国債の流通量が減少しているのに、価格は低下という市場のゆがみが拡大しております。この反動は極めて大きなことが予想されます。
昨年後半から、スイス、ドイツ、日本の各国でマイナス金利が発生しているため、変化率だけでなく先週末と今週末の金利差も表示しています。低金利の為少しの変化でも変化率が大きくなっています。



★商品先物価格及び商品指数
原油価格はWTIが終値で40ドル台に突入しています。連れてドバイ原油のスポット価格も40ドル台です。9日の終値は、NYが48.36㌦、ドバイも48.10㌦です。インパクトの大きな価格まで下がり、ロシアも到頭ウクライナ問題でEUとの会談に積極的に動き始めました。
金を始めとする貴金属は上昇、NY銀価格は4.14%の上昇です。
非金属は景気の不透明感から低下、穀物は大豆が4.89%上昇しています。
日経商品17種が2週ぶりに低下しています。



注. 騰落率の対象は原則2015年1月9日÷15年1月2日×100－100＝パーセントで表しています。(休場などの理由で当日の数値が無い場合は前日・前々日等遡っています)
また、中東諸国の多くは金曜日が休日にあたり市場が休場している国は※印を付けています、これらの国は原則木曜日終値を採用しています。

文責
保険や投資信託を販売しないファイナンシャル・プランニングの専門家。あなたのセカンドライフ・プランに適した期待リターンとリスク許容度で、資産配分とボートフォリオの構築を口座開設から銘柄選定までサポートします。
独立系顧問料制アドバイザー(商品を販売しないアドバイスの専門家)
吉 野　充 巨

FP学会　会員
プライマリー・プライベート・バンカー日本証券アナリスト協会認定
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R) 
一級ファイナンシャル・プランニング技能士
宅地建物取引主任者
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
http://profile.allabout.co.jp/w/c-64005/
http://mbp-tokyo.com/officemyfp/column/12298/
http://www.officemyfp.com/komonryouseiadviser.htm

『このコラム又は回答は、投資判断の参考となります情報の提供を目的としたものであり、有価証券の取引その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。
投資による損益はすべてご相談者及び読者ご自身に帰属いたします。
投資にあたりましては正規の目論見書、説明書等をご覧いただいたうえで、読者ご自身での最終的なご判断をお願いいたします。
本コラムは、信頼できると判断した情報に基づき筆者が作成していますが、その情報の正確性若しくは信頼性について保証するものではありません。』