
- 吉野 充巨
- オフィスマイエフ・ピー 代表
- 東京都
- ファイナンシャルプランナー
対象:投資相談
- 大山 充
- (シニア・エグゼクティブ・アドバイザー)
- 大山 充
- (シニア・エグゼクティブ・アドバイザー)
世界各国地域10月の各市場株価指数、国債利回り、商品先物価格及び商品指数の騰落率を紹介します。
騰落率の対象は原則2014年10月31日÷9月30日×100-100=パーセントで表しています。
(休場などの理由で当日の数値が無い場合は前日・前々日等遡っています)
11月第一週、世界は米欧日の中央銀行の発表で大きな変化が起きました。日本は、円安に大きく振れ株価も急伸いたしました。米国の株価NYダウも最高値を更新しています。
円安の急激な動きは下図にてご確認ください。期間は2013年11月8日を起点とした1年間です。
円ドルレート(紫色)と円ポンド(ブルー)は11月第一週ほぼ垂直に立ち上がっています。ドルとポンドはこの間に6%円高くなっています。一方、ユーロは、それほどの力強さは無く、13年11月8日に対して8%の上昇に留まっています。
11月第一週のオールカントリー指数は小幅な下落で-0.36%です。先進国の株価を示すワールド指数は横ばいの-0.06%の下落でしたが、新興国エマージング指数は-2.80%の下落した影響です。
地域では、アジア太平洋指数が-1.16%の下落、ヨーロッパのStoxx600は小幅な-0.46%、原油価格の下落とイスラム国の脅威でアフリカ・中東のブルンバークGCC200指数は-2.75%の下落です。
NYダウは景気の力強さを確認し、今週末17573.93ドルで最高値を更新しています。S&P500も2031.92ポイントを付け、シカゴのVIX(恐怖)指数は先週末14.03でしたが、今週末は13.12まで低下しています。
今週の日本株は10月末の上昇を維持して、世界の株価指数の中で1番上昇しています。日経平均は、2.84%、TOPIXは2.25%上昇しました。新興市場ではジャスダック指数が1.78%、マザーズ指数は5.99%上昇です。
東証リート指数は、-1.95%の下落でした。
★主要株価指数月間騰落率
先進国の株価は、日本と北米が上値を追い、欧州が概ね下落の様相でした。
当月上昇1位は日本のマザーズで5.99%の上昇、2位は日経平均で2.84%の上昇、3位も日本でTOPIXの2.25%上昇でした。
一方、下落上位は南欧の3国が独占、下落1位はイタリアのFTSE MIBで-3.48%、2位はスペインのIBEX35指数で-3.08%の下落、3位はポルトガルのPSI全株指数の-2.45%でした。
騰落トップ同士の差は9.07ポイントです。
新興国・フロンティア国の株価指数は、アジアの新興国とヨーロッパが下落しています。
上昇1位はエジプトのヘルメス指数で3.62%の上昇、2位はパキスタンのカラチ全株指数で1.91%の上昇、3位はスリランカのコロンボ全株指数で1.22%の上昇です。
下落した株価指数の1位は、ナイジェリアの全株指数で-11.52%、2位はウクライナ問題で金融・貿易の制裁を受けているロシアで、RTSIは-7.67%の下落、3位はアルゼンチンのメルバル指数で-3.91%下落しています。
騰落トップ同士の差は15.14ポイントになりました。
★10年国債利回り(長期金利)
世界の株価、欧州や新興国が不調で、主要3国(米・英・独)の長期国債利回りは低下(価格は上昇)しました。日本の歴史的低金利は引き続いています。ドイツの2年国債の利回りは低下し国債価格は上昇しています。依然としてマイナス金利です。
★商品先物価格及び商品指数
株価が停滞する中、貴金属は値上がりしました。
非鉄金属では銅が急上昇しています。
原油は横ばい、穀物は小幅な上昇、商品指数も横ばいです。
文責
保険や投資信託を販売しないファイナンシャル・プランニングの専門家。
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独立系顧問料制アドバイザー(商品を販売しないアドバイスの専門家)
吉 野 充 巨
FP学会 会員
プライマリー・プライベート・バンカー日本証券アナリスト協会認定
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R)
一級ファイナンシャル・プランニング技能士
宅地建物取引主任者
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
http://profile.allabout.co.jp/w/c-64005/
http://mbp-tokyo.com/officemyfp/column/12298/
http://www.officemyfp.com/komonryouseiadviser.htm
『このコラム又は回答は、投資判断の参考となります情報の提供を目的としたものであり、有価証券の取引その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。
投資による損益はすべてご相談者及び読者ご自身に帰属いたします。
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