インターネットによる精神障害の早期発見・早期治療（２）

はじめに
精神障害の早期発見・早期治療が提唱されている10)13)14)。世界では”IEPA, International Early Psychosis Association”が定期開催され、”Early Intervention in Psychiatry”も定期刊行されている。国内では「日本精神障害予防研究会」が10年以上に渡り学術集会を行っている。これはDUP, Duration of Untreated Psychosis（精神病の未治療期間）と治療予後の相関が認められるようになったことが大きい。我々の調査においても、統合失調症のDUPや病前機能・認知機能が抗精神病薬量や入院期間を左右することが明らかとなった22）。従って今後は「前駆期 (Prodromal phase)」や「発症危険状態 (ARMS, At Risk Mental State)」において顕在発症を防止させることが必要である。それには精神医療関係者へはもとより、医療保健福祉関係者全般へ最新のエビデンスを提供し、地域や社会へも働きかけていかねばならない。

統合失調症と並び、うつ病の早期発見・早期治療も重要な課題である。わが国では平成10年以降、毎年3万人を超える自殺者を生じており、その約75％は精神障害によるとされ、更にその約50%はうつ病であると考えられている1）。しかし、うつ病の患者で医療機関を受診している割合はそのうち25％に過ぎず8）、精神疾患に関する知識や情報がまだまだ十分には行き渡っていないことは明らかである。これを受けて、平成18年6月に「自殺対策基本法」が成立し、平成19年6月に「自殺総合対策大網」が策定した。

このようにうつ病の早期発見・早期治療は早急な取り組みを求められているものの、未治療期間については国内外において十分な研究がなされていない。そこで我々はこれをうつ病の前駆期研究6)を参考に、DUI (Duration of Untreated Illness, 疾病の未治療期間)と定義し（画像をクリックすると拡大します）、平成14年より調査を開始した。（つづく）

銀座泰明クリニック