高橋 昌也(税理士)- コラム「単独による広報の限界」 - 専門家プロファイル

高橋 昌也
「税務×経営コンサルティング」の複合サービスを提供します

高橋 昌也

タカハシ マサヤ
( 税理士 )
高橋昌也税理士・FP事務所 税理士
サービス:0件
Q&A:0件
コラム:5,422件
写真:0件
お気軽にお問い合わせください
044-829-2137
※お電話の際は「"プロファイル"を見た」とお伝え下さい。
印刷画面へ
専門家への個別相談、仕事の依頼、見積の請求などは、こちらからお気軽にお問い合わせください。
問い合わせ
専門家への取材依頼、執筆や講演の依頼などは、こちらからお問い合わせください。
取材の依頼

単独による広報の限界

- good

経営 経営実践 2017-04-13 07:00

おはようございます、今日は決闘の日です。

どういう心境だったのでしょうねぇ・・・

 

趣味の事業化についてお話しをしています。

広報の重要性について確認をしました。

 

広報は大切なのですが、ここでどうしても課題が出てきます。

単独のプレイヤー、または団体による広報では限界があるということです。

 

これまた合唱を例にしてみます。

どこかの合唱団が「ウチの活動を知ってもらいたい」「新しい団員に入って欲しい」ということで広報活動を頑張ろうとしているとします。

もちろん、地元の新聞やタウン誌へのプレス、地域公民館等に対するチラシの配布などできることは沢山あります。

 

ただ、どうしても限界があります。

このレベルでの活動では「そもそも合唱に興味がある人」はひっかかってくるかもしれません。

しかし、現時点において「合唱というものに対する興味がそれほどでもない人」にとっては、いきなり個別団体の広報活動をみても具体的な行動には移らないことが多いように感じています。

 

「合唱か~まぁ興味がなくはないけど・・・いきなりこの団体に見学行ったら、入団しないといけないのかな~」

 

どうもこういう雰囲気から、結局どこの合唱団にも連絡をせず・・・というような人が決して少なくないということが、最近改めてわかってきました。

 

いつもお読み頂き、ありがとうございます。

プロフィール対応業務経歴・実績連絡先・アクセスコラム