保険のかけ過ぎ？

パチリス６７さん

はじめまして、給付に強いFP大村貴信と申します。

まず、保険についても「目的」を明確にすることからはじめてください。
死亡保障は万が一があった時にご家族に与える影響を考えます。ご遺族が今と同じような生活やこれからの夢や目標を叶えるのに必要な額を遺す等の思いや考えを投入して必要保障額を算出してください。
医療についても、お仕事の関係にもよりますが公的保障を考えて自助努力で必要な額をベースにご自分の罹患する可能性のある病気に対処できるか？等を考えてください。

金額は、多すぎるかどうかは、人それぞれによると思います。月収１００万円の方の１０万円と、月収２０万円の方の１０万円ではその比率が違うので、あくまでもバランスと思います。

また、利率変動終身保険を将来に備えて加入しているという点では目的は明確な部分があるので、将来いくらになるかのスキームを今一度確認をして、投資に回すほうがいい部分は考え直してもいいかも知れません。

以上のような順序で再確認してみてください。

こんにちは。
?FPｿﾘｭｰｼｮﾝの辻畑と申します。

保険料払いすぎだと思われます。まずは保険の加入目的を明確にしましょう。何の目的での加入なのかです。例えば、ご主人の葬儀費用の準備なのか、奥様の生活費の準備なのかという具合で考えてください。保険は万一の時にお金がなくて困るから加入するのです。不安だから加入するのではありません。貯金のつもりでの加入でしたらやめたほうが良いでしょう。2年前ですとメリットがありません。お金を貯めるのが目的ならば投資にまわしたほうが良いですね。

ﾊﾟﾁﾘｽ67さんへ

はじめまして、個別相談専門のファイナンシャル・プランナーとして活動しています、渡辺と申します。

死亡保障につきまして、現在終身タイプの保険に加入しているため、支払い保険料がかなり割高となっています。

ご主人様もﾊﾟﾁﾘｽ67さんも公務員ということもあり、勤務先の共済に加入し直すことで、支払い保険料を相当安くすることができます。
せっかく勤務先に良い保険があるのですから、活用しないともったいないです。

現在加入している医療保障につきまして、死亡特約を付けていますので、支払い保険料が割高となっています。

勤務先で終身型の医療保険があればそれに、ない場合は別途民間生保の終身タイプの保険に加入し直すことで、支払い保険料を安くすることができます。

尚、ﾊﾟﾁﾘｽ67さんのお考えの通り、保障と資産形成とは分けてお考えいただいた方がよろしいと考えます。

以上、ご参考にしていただけますと幸いです。また、分からないことなどありましたら、お気軽にお問い合わせください。
リアルビジョン 渡辺行雄

パチリス67さん、はじめまして。
株式会社くらしと家計のサポートセンターです。

正直言って月10万円を超える保険料は高すぎます。
確かに貯蓄性のある保険に入っていらっしゃるようですが、いくらたまったかわからない保険で貯蓄をするより貯蓄は貯蓄、保険は保険と割り切ったほうがわかりやすいですよね。

2年前の保険ですと、金融商品としては魅力はほとんどありません。
しかし、即解約ではなく、必要な保障は確保しないといけません。また、解約でなく減額と言う方法もあります。

一度原点に戻って、死亡保障はいくらあればいいか
医療保障はいくら必要かを考えて見直しをしましょう。


株式会社くらしと家計のサポートセンター
http://www.fpwes.com/

パチリス67さん、はじめまして。
保険アドバイザーの?フォートラスト・大関と申します。

月１０万円を超える保険料が適正かどうかは、パチリス67さんの家族構成、年収・資産や環境、ニーズの優先順位によって判断されることですので、現段階においては残念ながら、明確な判断はできません。
例えば、年収600万円で、子供が３人、住宅ローン等の支払もあるという状況では、掛け過ぎでしょうが、こうした状況と全然違うのであれば、掛け過ぎという判断は早計でしょう。

以下の２つの条件を満たせば、ネガティブに考えなくてもいいでしょう。
?ご夫妻が「大型保障の必要性がなく、老後の生活資金の確保が第一だ」と考えられる
?「生存給付金特則付低解約返戻金型積立利率変動型終身保険」が、払込満了後の返戻率が110%を超えているものである（予定利率とご契約年齢から、この基準はクリアできていないものと思われますが・・）

しかし、積立効果や効率などを重視するなら、「保障と利殖」を分けるなど、考える余地はたくさんあると思われます。
「積立利率変動型終身保険」は、返戻金が確定した最低保証があるという安心感はあると思いますが、ポイントは、パチリス67さんが、多少の解約損を踏まえて、最高のパフォーマンスを求める気持ちがどれ程なのかによると思われます。
もし、効率性や効果を重要視されるようでしたら、何通りか手段がありますので、個別に「ohzeki@fourtrust.co.jp」迄、気軽にお問い合わせ下さい。

パチリス67さん、はじめまして、FPの照井博美です。

他の先生がお答えいただいている通り、お子様の有無や住宅ローンの状況や、おふたりの収入などによって、必要保障額は変わりますので、加入されている死亡保障が多すぎるのかどうかは断言ができませんが、終身保険のメリットとしては、

?相続になったとき、仮に残された遺族の間で争続争いがあって、遺産相続分割に手間取ったりしても、終身保険で受取人に指定しておけば、残したい特定の人（3人お子様がいる場合に、この分は長男にどうしても残したいなど）に確実に渡すことができることや、保険金の場合、現金や不動産などと比べると、優遇枠があるため相続税対策上は有利であること。

?文字通り終身の保障なので、仮にご主人に先に万が一のことがあった場合、お葬式代やお墓代以外にもある程度の死亡保障があったほうが安心という場合、定期保険と違い、一生涯の保障がある。

デメリットは、

?定期保険と違い、割高のため、保険料の負担が大きく、その分老後資金など、生きていくための資金を準備する分にまわす金額が少なくなる。

よって、老後資金は十分ある方で、相続税対策を考えている方は保険料が高くても有利だったりしますが、反対に、お金の面で子供に迷惑をかけないようにしたいという方には、保険料はなるべく必要最低限に抑えて老後資金を形成することを重視したほうがよい、という結論になることが多いです。

保険料が高い分、資産形成にまわす金額が毎月5万円減っているとすると、その分をもし資産形成にまわしていたとして、仮に25年間、積立ながら年5％運用できたとした場合、25年後（パチリス67さんが67歳時）にいくらになると思いますか？

答えは約３千万円です。