本人に「心配である」という思いを伝えることが、どのようなケースであれ必要です

メンタルヘルス不調の場合、本人が受診に対して拒むことはよくあります。拒否あるいは抵抗をしている社員を受診に結びつけるためには、慎重に進める必要があります。
大切なことは、本人が納得して受診しているのかということです。仮にメンタルヘルス不調であったとしても、本人が納得して受診していることで治療効果も高まります。
逆に無理やり行かされたと感じてしまうと、会社に対しての不信感が高まることもあり、治療に対しても消極的に関わってしまうこともあります。

受診を促す上で一度次の事柄について話しを聞いたり、検討してみてはいかがでしょうか。
（１）休む、あるいは遅れて出社する理由を社員がどのように訴えているのか。
（２）その原因と業務的な負荷や業務による心理的な負荷がどのように関係しているのか。
（３）そのことに関して、改善できることはあるのか。
（４）プライベートの要因はどの程度なのか。
（５）上司の見解はどうか。
（６）受診を促す適任者は誰なのか。
（７）本人に「健康を心配している思い」を伝えているのか。または、「本人のために受診を促している」ことが伝わっているのか。
（８）受診以外に何か軽減措置はあるのか。

などを丁寧に話しを聞き、一度必要なことを検討してみてはいかがでしょうか。その話しを聞く適任者が人事なのかを含めて考える必要もあります。
ただ遠まわしに伝えれば良いものではありません。ケースによっては単刀直入にはっきりと思いを伝えることで、心をひらいてくれることもあります。

ただ、本当に受診を促す必要なケースなのかどうかを判断するには、その人のメンタルヘルスに関する適切な知識が備わっているのかで違ってきます。不調だからといって、人事がいつも闇雲に受診を促していては、しまいに誰も人事の話しを聞かなくなってしまうことにもなります。人事は、本人や上司以上にメンタルヘルスの知識が必要なことは言うまでもありません。