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昨日からの続き、部分最適の弊害を避けるため必要なこと。
それはずばり
・最終的な目標をしっかりと確認しておく
ということです。
部品の製造効率を上げるのではなく、
売れるだけの製品を製造出来れば良いのです。
新規顧客の獲得そのものが目的ではなく、
獲得した顧客に適切な商品を提供し、
そこから対価を回収するのが重要なはずです。
腕だけを鍛えるのではなく、
身体全体をバランスよく鍛える方が
結果的により動けるようになるでしょう。
このような視点から見ると、部分最適という考え方が
如何に事業の目的を阻害しうるかが分かります。
部分的な効率や能力を鍛えても、結果が出るとは
限らないのですね。
この項、明日に続く。
いつもお読み頂き、ありがとうございます。
このコラムの執筆専門家
- 高橋 昌也
- （税理士）
- 高橋昌也税理士・FP事務所 税理士
「税務×経営コンサルティング」の複合サービスを提供します
節税だけ考えていては事業の根幹が危うい時代。当事務所は、税務・会計はもちろん、マーケティングや経営戦略提案にも強みを発揮。とくにキャッシュベースの経営を重視し、小規模事業体が「いかにキャッシュを毎月手元に残すか」のアドバイスを行います。
044-829-2137
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