- 吉野 充巨
- オフィスマイエフ・ピー 代表
- 東京都
- ファイナンシャルプランナー
対象:投資相談
- 大山 充
- (シニア・エグゼクティブ・アドバイザー)
- 大山 充
- (シニア・エグゼクティブ・アドバイザー)
世界各国地域8月の株価、国債利回り、商品先物価格及び商品指数の騰落率を紹介します。
騰落率の対象は原則2014年8月29日÷7月31日です。
(休場などの理由で当日の数値が無い場合は前日・前々日等遡っています)
今月、月末にロシア正規軍のウクライナ侵入の方が入りましたが、米国株式はS&P500が史上初めて2,000ポイントを超え、NYダウも終値で17,098.45ドルを回復しました。
下図はそのNYダウ(ブルー)とTOPIX(黄色)、ロンドンのFTSE100(紫色)の2014年9月30日からの推移です。3指数ともに7月末の急落から8月は反発しています。ただ、TOPIXは最終週に下落しています。日本株の変調が窺えます。
当月終値で、9月30日と比べますと、NYダウは13.03%の上昇、TOPIXは7.02%、FTSE100は5.53%の上昇です。
ウクライナの内戦激化、ロシア軍の侵攻はありましたが、ガザでのイスラエルとハマスの停戦、イラクのイスラム国の拡大も米国の空爆により阻止されるなど、世界が危機への対策を取り始めており8月のオールカントリー指数は2.01%の上昇で反発いたしました。
先進国株価の指数であるMSCI世界株価指数も、米国・欧州の反発により、2.00%の上昇と反発し、エマージング指数は2.07%上昇で続伸しました。また、中東のブルンバーグGCC200指数も4.24%上昇と続伸しています。
地域では、アジア・太平洋指数が-0.63%と反落、ヨーロッパのStoxx600は1.79%で反発し明暗を分けました。
シカゴのVIX(恐怖)指数は続落、前月の16.95から11.47に低下しています。
日本株は、4指数ともに下落、日経225は-1.26%、TOPIX-0.89%、ジャスダック-0.72%、そしてマザーズが1.17%です。東証リートは1.98%の続伸です。
★主要株価指数週間騰落率
先進国の株価指数、グラフに見るように、米国の各指数が好調です。欧米勢も反撥しています。上昇1位は、ナスダック総合で3.77%の上昇、2位はS&P500の3.77%、3位はニューヨークダウで3.23%の上昇です。
一方、下落1位はシンガポールのSTIで-1.39%、2位は日経225で-1..26%、3位も日本のマザーズ指数-1.17%でした。
トップ同士の差は、5.16ポイントで小幅です。
新興国・フロンティア国の株価は概ね上昇しています。
上昇1位は、国債のデフォルト問題で揺れているアルゼンチン、メルバル指数で19.90%の急伸です。2位も南米ブラジルのアラブボペスパ指数で、9.78%の上昇、3位はベトナム里VN指数で6.81%の上昇でした。
下落した1位はパキスタンのカラチ全株指数で-5.99%、2位はロシアのRSTIで-2.31%の続落です。3位は、トルコのイスタンブール100指数で-2.24%です。
トップ同士の差は25.89ポイントで大きく離れています。
★10年国債利回り(長期金利)
本来であれば、株価の上昇から利回りが上昇するところですが、FRBの低金利の延長、ECBの金融緩和等の思惑から、世界的に一段の金利低下になりました。
日本の長期金利は、0.49%で史上最低、ドイツも1%を割る0.891%など、各国で低金利になっています。ブラジルの金利は2年物が11.38%で10年物が11.20%になり長短が逆転しています。が見込まれ、
★商品先物価格及び商品指数
8月の貴金属、金は横ばいですが、銀は-4.79%の下落、プラチナも-2.66%で下げています。非鉄金属ではアルミが5.46%値上がりしています。
エネルギーは、原油は3原油とも下げていますが、ロンドンの天然ガスが前月に引き続き23.1%の急騰です。
穀物はNY大豆先物が-11.02%と下落しました。
商品指数は小幅な低下です。
文責
保険や投資信託を販売しないファイナンシャル・プランニングの専門家。
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独立系顧問料制アドバイザー(商品を販売しないアドバイスの専門家)
吉 野 充 巨
FP学会 会員
プライマリー・プライベート・バンカー日本証券アナリスト協会認定
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R)
一級ファイナンシャル・プランニング技能士
宅地建物取引主任者
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
http://profile.allabout.co.jp/w/c-64005/
http://mbp-tokyo.com/officemyfp/column/12298/
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『このコラム又は回答は、投資判断の参考となります情報の提供を目的としたものであり、有価証券の取引その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。
投資による損益はすべてご相談者及び読者ご自身に帰属いたします。
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