- 吉野 充巨
- オフィスマイエフ・ピー 代表
- 東京都
- ファイナンシャルプランナー
対象:お金と資産の運用
2013年4月15日の主要株価指数上昇件数、円換算主要株価指数、主要国債利回り円換算主要商品価格を掲載
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4月15日は、世界的に株価が暴落しました。欧州の危機解決の目途が遠のいた上に、米国の住宅関連指標が市場予測に届かず、景況感が悪化。インフレへの警戒感が後退する中での、ボストンマラソンでの爆発で、投資資金が逃げだし、全面的に下げています。
主要株価指数上昇件数
2013年4月15日、各市場下げています。この報告コラムを書き始めてから、上昇した市場の割合が最悪の8.8%という日に為りました。
これらのニュースを受けて、VIX(恐怖)指数は+43.2%の伸長で17.27まで上がりました。
注) 通常は10~20の範囲とされています。
主要株価指数の上昇件数は大幅な低下の3指数÷34指数×100=8.8%でした。地域別には、アジア・オセアニアは3/14指数、欧州は全指数が低下し2日続けての0/12指数、米州も連続して0/8指数でした。
為替換算株価指数.
4月15日、円は各通貨に対して急激な円高になり、指数の下落とかさなり、大きな下落率を記録しています。
主要10年国債利回り=長期金利
株価急落に対応し、米・英・独・イタリアの利回りは連日の低下(価格は上昇)です。債券の変動幅も大きくなっています。
為替換算商品先物価格
金価格が大きな下げを記録しています。景気回復への疑念から、貴金属。原料資源は連日の下げです。金価格は前日に書いた、
NYダウ騰落予測(目標的中率51%)
咋日の予測、吉野とサイコロともに外れました、的中率が大きくマイナス圏に入っています。
今晩の予測、吉野は上昇にかけてみました、賽子は下落を予測しています。
※主要株価指数の国別・地域別は
・アジア・オセアニア:10ヶ国1地域14指数
日本4指数、香港、中国、韓国、台湾、オーストラリア、ニュージーランド、インドネシア、マレーシア、シンガポール、インドは各1指数です。
・欧州:12ヶ国12指数
英国、ドイツ、フランス、スイス、オーストリア、イタリア、ノルウェー、スウェーデン、オランダ、スペイン、ロシア
・米州:5ヶ国8指数
アメリカ4指数、カナダ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン各1指数
・先進国と新興国の指数比較は22指数/11指数です。
※VIX指数
VIX指数とはシカゴ・オプション取引所が作り出した「ボラティリティ・インデックス」の略称です。指数はS&P500を対象としたオプション取引の値動きを基に算出されています。VIX(恐怖)指数は投資家の心理を示すものとして利用されています。
通常は10~20の範囲とされています。サブプライム問題などが発生すると指数は20を超えて上昇します。
※NYダウの上昇下落を吉野の予測、賽子の予測と市場の結果推移を追いかけています。
「ウォール街のランダムウォーカー」、「専門家の予想はサルにも劣る」、「投資家はなぜサルに負けるのか」などの本で語られていることの確認とWSJのダーツボードで証明された専門家はインデックスに勝てないに対する追加確認のためです。自分の予測力の確認にもなります。なお、データは最低でも100個以上揃わないとの信頼性に欠けるとされています。
本データは、市場営業日の翌日に更新します、出来るだけ朝に行いますが、小生のビジネス・体調などで遅れることがあります。
数値などはできるだけ原資料を提供している市場・メディア等のHPを活用しています。・
主要株価指数の内、世界株式と新興国株価は日々の捕捉が小生には難しいため、私が所有するVanguard Total World Stock Index ETF (VT)とiShares MSCI Emerging Markets Index で代用しています。
為替レートは、原則表示当日夜間(21時~24時ごろ)のMSNマネー為替欄の数値を使用しています
☆セミナーやご相談は根拠の明示及び実証データをもとにご説明します。
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文責
ファイナンシャル・プランナー:日本FP協会認定CFP(R)
宅地建物取引主任者
ロングステイ財団登録ロングステイアドバイザー
独立系顧問料制ファイナンシャル・アドバイザー
吉 野 充 巨
独立系顧問料制アドバイザーの紹介
http://profile.allabout.co.jp/w/c-64005/
http://mbp-tokyo.com/officemyfp/column/12298/
http://www.officemyfp.com/komonryouseiadviser.htm
『このコラム又は回答は、投資判断の参考となります情報の提供を目的としたものであり、有価証券の取引その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。
投資による損益はすべてご相談者及び読者ご自身に帰属いたします。
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本コラムは、信頼できると判断した情報に基づき筆者が作成していますが、その情報の正確性若しくは信頼性について保証するものではありません。』
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