個別株は止めた方が良いでしょうか？

かっぱ様 バームスコーポレーションの杉山と申します。

700万円であったものが、1年で500万円。リターンを計算してみると年率で-28%。株式投資としては、リスクは想定範囲内。一方、その他のファンドの投資金額は500万円。リターンが50万だとすれば、リターンは10%これも想定の範囲。

かっぱ様が検討されることとは二つあると思います。最初はリスクをコントロールする方法。そもそも、ご自分の総資産に対して株式に投資している割合が大きすぎるのかもしれません。

ちょうど、本日配信のメルマガにそのことを書いています。参考にしてください。
こちら

もう一つは、どのリスクに対してリターンを期待しているのか整理すること。たとえば、外国債券。その値動きのほとんどは為替の変動になっていませんか？最近の円安の影響でプラスの利回りになったのではありませんか？そうだとすれば、円高になったとき、やはり、かっぱ様は迷うかもしれません。「個別債券は止めたほうがよいのではないか…」（債券の話はこちら）

個別が悪くて、ファンドがよいということはありません。肝心なのは、ご自身が何を期待して、そのためにどのようなリスクを採っているのかを知っていることだと思います。

はじめまして、かっぱさん。
マネースミスの吉野です。

やはり個別株の運用は景気上昇期では、デイトレや中期で投資されても運用益を出される方は多いでしょう。しかし実際は、何千社もある会社の業績や将来性などを調べて投資しなければならないので、大変困難だと思います。

かっぱさんは、個人事業主ですので、個人型確定拠出年金に加入されるという方法もあります。

しかし、もう既にかっぱさんは、投資信託などで運用されているので投資信託の追加購入で良いのではないでしょうか。

国内株投信の配分が少ないので、国内株の大型株投信と小型株投信を多めに買われ、米国や欧州の株式投信も検討されてみてはいかがですか。

配分はかっぱさんのリスク許容度によりますので、購入先で相談されてみてはいかがでしょうか？

かっぱ様 初めまして。CFP®の吉野充巨です。

私はお客さまに、コストとリターンを考え、1番は株式と債券の直接購入、2番目は株式と債券のETF、3番目は債券と株式のインデックス・ファンド、4番目で漸くアクティブ投信の順でお勧めしています。
個別株への投資は王道です。ただし、短期的な利益狙いは利益を上げるのが難しいことと、選定基準はその企業の長期的な成長性と考えています。いずれにせよ短期的な投資はリターンが得がたく5年以上の単位でお選びになることをお勧めします。また、業種、内需・外需、大型・小型等々を考慮したうえで10銘柄以上の個別株への投資をお勧めします。

かっぱ様の場合将来の備えという目標がありますので、長期分散投資をお勧めします。ご存知と思いますが、様々な実証研究によれば資産運用の成果の91%は資産配分によって決まると報告されています。

従いましてお手元の資金は、1.定期預金(ネットバンクが金利が高めでお勧めです)、2.日本債券(国債)、3.日本株式、4.外国債券、5.外国株式、5資産クラスへの投資配分をお勧めします。

また、現代ポートフォリオ理論によれば、最も効率的な投資方法は、インデックス・ファンドをなるべく安く購入して、長期間保有し続けることとされています。私のHPに資産配分シリーズとして資産配分検討表とともに、参考のため年金基金や企業年金連合会の資産配分、各資産クラス別の期待収益率を掲載しています。宜しければご一読下さい。
http://www.officemyfp.com/assetclass-1.html

別な観点からのアドバイスを追記で記載します

かっぱさん、はじめまして。
株式会社くらしと家計のサポートセンターです。

株式投資に関して質問です。
下記?と?どちらが運用成績がいいと思いますか？
また、どちらがリスクが高いと思いますか？

?素人が選んだ10銘柄
?プロが選んだ100銘柄

よって、リスクを軽減し、効率よく運用するには個別株ではなく株式型投資信託ではないかと思います。

また､現在住宅ローンがおありとのこと、金利は何％でしょうか？少なくともこれと同額は借り入れ金利以上の運用ができないと利益は出ないということになります。

現在かっぱさんの資産配分は右表のようになっています。預貯金は国内債券型に分類されます。外貨預金などは海外債券となります。株式より回収された金額はMRFでしょうから国内債券に分類されています。

世界債券、日本、世界株式の配分が少なく、1％未満の国内債券が86％です。ポートフォリオの再構築が必要かと思われます。

また、ただ闇雲に運用するのではなくライフプランをたて、年金や小規模企業共済の一時金（または年金）などの収入、ライフイベントの支出などを考慮し、60歳までにいくら必要かを計算し、期待リターンを設定しましょう。それによって配分が決まります。


株式会社くらしと家計のサポートセンター
http://www.fpwes.com/