- 山本 雅暁
- グローバルビジネスマッチングアドバイザー GBM&A 代表
- 神奈川県
- 経営コンサルタント
対象:営業
- 水内 終一也
- (経営コンサルタント)
- 本森 幸次
- (ファイナンシャルプランナー)
私の経営支援・営業支援メニューの中に、インターネットを活用したマーケティング・宣伝広告・売り上げ拡大があります。
資本が小さく、マーケティングや宣伝広告に大きな金額を使えない個人事業者、ベンチャー、中小企業にとって、インターネットの活用は必要不可欠です。
ネットを自社の事業にどう活用して売り上げ拡大を図っていくのか、その効果的な方法を見つければ、個人事業者、ベンチャー、中小企業は、大手企業と競争して売り上げを確実に確保・拡大ができます。
売り上げさえ確保していれば、ちょっと極論を言いますと、企業の維持・拡大が可能です。
そのために、現在数社のベンチャーや中小企業の売り上げ拡大支援を行っています。例外なくネット広告を使い、集客を行っています。
ベンチャーや中小企業が大手企業と競争して、自社の商品やサービスを売っていくためには、ネットを活用するのが最善策の一つです。もちろん、お客と直接対話をし、お客の声を聞きながら営業することも大事なことです。
私が行う営業支援は、お客の生の声、評判、販売実績(データ)とネット広告・マーケティングの組み合わせで行っています。3ヶ月、6ヶ月、9ヶ月、1年くらいの期間をかけ、ちょっと時間はかかりますが、確実な方法で検証しながら売り上げ拡大を実現する方法を取っています。
この記事を見て、売り上げ拡大について相談したいとのご要望があれば、ALL ABOUTプロファイルの私の相談窓口からご連絡ください。
ところで、最近、ネット広告活用の有効性を裏付ける大変興味深い記事を2件ほど読みました。
一つは、日本経済新聞社が2009年9月1日に発表した2009年6月中間期の連結決算についてです。
これによると、日経の最終損益が55億800万円の赤字(前年同期は59億7500万円の黒字)となったとのことです。
広告収入の落ち込みで売上高が前年同期比14.7%減の1586億3300万円。売り上げ減を補うため経費削減に努めたが、2000年12月期の連結決算開示後、中間期としては初の赤字となった。
同様に、電通および博報堂DY ホールディングス大手広告宣伝会社2社のの2009年4〜6月期連結決算が10日、まとまった。業績の悪化で、企業が広告宣伝費を抑制した結果、電通、博報堂DYホールディングスとも減収減益となったようです。(出所;フジサンケイビジネスアイ 8月11日付け記事)
二つ目は、(2009年9月7日/日本経済新聞 朝刊)によると、米の中小企業、ネット広告利用率が既存メディアを初めて上回ったとのことです。
以下、記事からの引用です。
米調査会社ケルシー・グループは、米国の中小企業がネット広告を利用した比率が初めて既存メディアの利用率を上回ったとする調査結果をまとめた。
2009年8月のネット広告利用率が前年比4ポイント上昇の77%に伸びた一方、既存媒体の利用は前年比5ポイント低下の69%と逆転した。業績悪化で広告費削減が進むなか、中小企業が低コストのネット広告を活用する動きを加速している。
今年8月に米国の中小企業が宣伝広告に支出したコストは平均2092ドル(19万円強)と前年より23.5%減ったが、インターネットなどを使ったデジタル広告費は前年より26.8%増えた。広告費全体に占めるネット広告の割合は36.8%となり、前年(22%)に比べて大きく伸びた。
上記二つの記事の意味するところは、広告の費用対効果が高いネット広告を増やし、費用対効果の、結果が測れないテレビCMや大手新聞などのマスメディア広告を削減する動きが一層広がっていることを示しています。
つまり、お客はインターネットから商品やサービスを検索するので、各企業はGoogleやYahooなどのWebサイトでの広告や自社のWebサイトを充実して個々のお客へのアプローチを強化しているのです。
ベンチャーや中小企業は、ネットの世界では大手企業と互角に宣伝広告ができます。お客にアピールするためのキーポイントは、Webサイトのコンテンツやキーワードなどであり、決め手になります。
自社の宣伝広告にWebサイトをもっと有効に活用したいという方は、上記の通り、ALL ABOUTプロファイルの私の相談窓口からご連絡ください。
よろしくお願いいたします。
以上、
グローバル・ビジネスマッチング・アドバイザー 山本 雅暁
このコラムの執筆専門家
- 山本 雅暁
- (神奈川県 / 経営コンサルタント)
- グローバルビジネスマッチングアドバイザー GBM&A 代表
起業・企業存続の為の経営戦略立案・実行と、ビジネススキル向上
起業及び、事業拡大や経営合理化を目指す企業に対して経営コンサルを行います。大手メーカーで得た経験を活かし、補助金活用、アライアンスやM&A、市場分析に基づいた事業戦略策定・実行や事業再生を支援します。OJT研修でのビジネススキル向上を支援します。
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