「どうせ言ってもわからない」は結局損をする

　無ければそれに越したことはありませんが、経営上の問題、顧客や社員との信頼関係の問題、個人情報にまつわる問題、その他いろいろな事情で、社内であっても公にできない情報があります。

　ただ、これをどこまで伏せてどこから公開するのかという線引きには、企業風土や経営者の性格が意外にはっきり出るものです。

　見ていて思うのは、その線引きがほどほどの中くらいという会社は思いのほか少なく、何でも公開することが前提で問題があることだけを伏せる会社と、反対にあえて公開しないことが前提で、必要と思われることを必要な人にだけ伝えるという会社のどちらかに偏っている感じがします。

　私がクライアントに対して、組織風土改革にかかわる際には、前者のように「できるものは原則公開すること」を勧めます。そうした方が、何でも良い方向に進むことが多いからです。

　その理由は、社内情報の共通認識が高まることで、目標に向かう方向性が生まれ、それが業績向上につながるということと、業績が良いと伏せておきたい不都合な情報が少なくなることの両面があります。

　先日、ある会社の社長とこの話をしていて、社長は「そんなことを社員に言ってもどうせ理解できない」と言います。どちらかというと会社状況を社員に知らせようという姿勢は少なく、何かあっても必要最低限の連絡事項を通達するだけということが多い社長です。

　この社長から、社員の評価に関する話題で、「結果をしっかり問うようにしたい」という話があり、そのためには業績数字をはじめとした様々な会社情報を共有して、社員が現状の目標達成度などを把握できるようにする必要があると話したところ、前述の「どうせ言ってもわからない」という発言が出てきました。

　ここで私がお話したのは、

「確かにその通りかもしれないが、伝えなければ１０人中１０人とも何もわからないままであり、もしも伝えてみれば、１０人のうち１人か２人でも理解してくれるかもしれない」

「そうなれば、その人たちは社長の意を理解して行動するようになる」

「“どうせわからないから”といって伝えないことにはマイナスしかないが、“どうしたら伝わるか”を考えて伝えた方が、プラスになる要素が生まれてくる」

ということです。

　この話は理解してもらえないことも多く、実際に期待を裏切られた経験がある社長は、なおさらそういう傾向があります。

　ただ、「どうせ言ってもわからない」という人ほど、その反面で「わかってほしい」という思いも強く感じます。

　わかってもらうには、自分が伝えたいことを相手が理解できるように伝えなければなりません。

　全員に同じことを望むのは無理だとしても、情報を与えればそれに応じて行動できる人材は、一定数は必ずいます。

　「どうせ言ってもわからない」といって情報共有を軽視することは、絶対に損をすることしかありません。